PNY Technologies

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PNY Technologies
PNY Technologies Inc.[1]
略称 PNY
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
100 Jefferson Road Parsippany, NJ 07054[2]
設立 1985年[1][3]
外部リンク www.pny.com ウィキデータを編集
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PNY Technologiesは、アメリカ合衆国のPCパーツメーカー。 フラッシュメモリ製品やビデオカードの製造を手がける[4]。

歴史

1985年、「PNY Electronics」として設立。創業者はGadi Cohenである。米ニューヨーク州ブルックリン区に拠点を置き、まずフランスのパリとの間で取引を開始した。社名の「PNY」(ピー・エヌ・ワイ[5])は、パリとニューヨークのそれぞれの頭文字である「P」と「NY」をつなげたものである。1991年、半導体メモリモジュールの生産を開始。1997年に現社名となり、ニュージャージー州モリス郡パーシッパニーに移転した[1]。

2008年、ヒューレット・パッカード (HP) とのライセンス契約を締結し、以降HPブランドのUSBフラッシュドライブやメモリーカードを製造している[6]。2009年にはNBAのバスケットボールチームであるブルックリン・ネッツ(当時ニュージャージー・ネッツ)のスポンサーとなった[7]。

ビデオカード製品に関してはNVIDIAから直接供給されるGPUチップを元に開発を行い、PCやマザーボードのメーカーと連携することで信頼性を向上させている。2008年時点での米国内におけるビデオカード製品シェアは第1位であった[8]。

日本国内販売代理店としては興隆商事 (PC-IDEA)[5]、グリーンハウス(2008年独占販売契約締結)[8]、TD SYNNEX(旧・シネックスジャパン、2021年販売代理店契約締結)[9]、アスク(2022年独占販売代理店契約締結)がある[3][注 1]。2020年、PNYは日本に事業所を設置し[1]、Amazon.co.jpのウェブサイト内に自社公式直販店舗を開設した[6]。

事業所

公式ウェブサイトによる[2]。

脚注

注釈

  1. ↑ 2002年当時は日本国内販売代理店がなく、秋葉原でも店頭でPNY製ビデオカードを見かける機会が少なかったが[10]、翌2003年には多く流通するようになった[11]。その後OEM製品への注力により一時的に市場から姿を消したが、2020年代以降ゲーミングPC向け「XLR8」ブランドを始めとするコンシューマー向けビデオカード製品の販売を再開している[4]。

出典

  1. 1 2 3 4 “About PNY” (英語). PNY Technologies. 2023年5月13日閲覧。
  2. 1 2 “海外拠点”. PNY Technologies. 2023年5月13日閲覧。
  3. 1 2 “PNY社との販売代理店契約締結のお知らせ”. アスク (2022年8月23日). 2023年5月13日閲覧。
  4. 1 2 20mm超の極厚ヒートシンクを搭載する最速級SSDに老舗「PNY」の本気を見た! (インプレス). (2021年6月22日). https://akiba-pc.watch.impress.co.jp/docs/dosv/sumpt/1332677.html+2023年5月13日閲覧。
  5. 1 2 “契約メーカー”. 興隆商事. 2023年5月13日閲覧。
  6. 1 2 “Amazon.co.jpにPNYの公式ダイレクトストアがオープン”. ASCII×自作PC (角川アスキー総合研究所). (2020年9月14日) 2023年5月13日閲覧。
  7. ↑ “PNY follows Nets to Brooklyn” (英語). SportsPro (SportsProMedia). (2010年3月23日) 2023年5月13日閲覧。
  8. 1 2 “グリーンハウス、米PNY社と提携、グラフィックボードを国内独占販売”. BCN+R (BCN). (2008年2月18日) 2023年5月13日閲覧。
  9. ↑ “PNYがシネックスジャパンと代理店契約締結、日本市場へ本格参入”. GDM (2021年4月8日). 2023年5月13日閲覧。
  10. ↑ “PCI版のGeForce4 MX420カード第2弾が登場、今度もアキバでは珍しい米PNY製品”. ASCII×ゲーム・ホビー (角川アスキー総合研究所). (2002年5月25日) 2023年5月13日閲覧。
  11. ↑ “【秋葉原】GeForce FXビデオカード実売価格調査”. ASCII×自作PC (角川アスキー総合研究所). (2003年4月16日) 2023年5月13日閲覧。

関連項目

外部リンク