2006年2月10日 - Googleが、サンノゼ・シティ・カレッジでGmail for Your Domainのテストを開始。このドメインは、SJCCドメインアドレスとアカウント管理ツールを使用するGmailアカウントをホスティングしていた[7]。
2006年8月28日 - Googleが、組織向けアプリケーションセットであるGoogle Apps for Your Domainの提供を開始。ベータ版として無償で提供されたこの製品には、Gmail、Google トーク、Googleカレンダー、および後にGoogle サイトと改名されたGoogle Page Creatorが含まれていた。Google副社長兼企業部門部長であったデイブ・ジロードは、この製品を使用することにより企業顧客が得られるメリットを、「高品質な電子メール、メッセージ送信などのウェブベースサービスの提供をGoogleを使用して一元管理することにより、企業は、ユーザーのニーズの特定やその他の日常業務に専念することができる」と説明していた[8]。
2006年10月10日 - 教育機関向けエディション、Google Apps for Educationが発表される[9]。
2007年2月22日 - GoogleがGoogle Apps Premier Editionを発表。この製品と無償版との相違点は、容量の増加（アカウント当たり10GB）、ビジネス統合用のAPI、および99.9%の稼働率を保証するサービスレベル契約であった。価格は、年間、ユーザーアカウント当たり50ドルであった。Googleによると、Google Apps Premier Editionを早期に導入した企業には、プロクター・アンド・ギャンブル、San Francisco Bay Pediatrics、セールスフォース・ドットコム（現・セールスフォース）などが挙げられる[10]。
2010年7月26日 - Googleは、公共部門固有のポリシーおよびセキュリティ要件に対応するために作られたGoogle Appsエディションである、Google Apps for Governmentを発表。また、Google Appsが、クラウドアプリケーションスイートとして初めて連邦情報セキュリティマネジメント法（FISMA）の認可を受けたと発表[18]。
2011年4月26日 - Google Appsの提供開始以来5年近く経って、Googleは、10ユーザーを超える組織への無償版Google Appsの提供を中止することを発表。10ユーザーを超える組織は、有料版のGoogle Apps for Businessに登録することが必要になった。柔軟な料金プランも提供され、契約上の保証なしでユーザー当たり月5ドルというオプション紹介[19]。
2012年3月28日 - Googleは、Google Apps for Business顧客向けのオプションとして、eDiscovery（電子情報開示）およびアーカイブサービス、Google Apps Vaultを開始[20]。
2012年4月24日 - Googleは、ファイルの保存および共有のためのGoogle ドライブの提供を開始。Google Apps for Businessユーザー当たり5GBのストレージ容量が提供され、オプションとしてストレージを追加購入可能である[21]。これにより、Googleがクラウドストレージ市場に参入し、DropboxおよびBox[22]などとの競合に加わったとみなされた。
2014年6月25日 - ユーザー当たり月額1200円で無制限のファイルストレージ、詳細な監査レポート、新しいセキュリティコントロールを使用できる新しいGoogle Drive for Workを発表[26]。
2014年9月2日 - Googleの企業向け製品部門、Google Enterpriseの名称をGoogle for Workに正式変更。Google会長、エリック・シュミットは、「私たちが元々目指していたものは、従来の『エンタープライズ』ビジネスではなく、まったく新しい業務方法を構築することだった。この目標にふさわしい名称がやっと付いたのだ」と説明していた。この大きな変更を反映して、Google Apps for BusinessはGoogle Apps for Workと改名された[27]。
2018年9月19日 - 日本最大のユーザーとしてファーストリテイリングCEOの柳井正がG Suiteの使用開始をGoogle Cloud Next Tokyo 2018で公表した。
2019年4月1日 - G Suite は米国での価格をBasicを$6、Businessを$12に価格改定を行った。
2020年10月6日 - G SuiteをGoogle Workspaceへとリブランディングし、機能強化とプランの拡充を行うことを発表した。
2021年6月14日 - G Suite for EducationからGoogle Workspace for Educationへの名称変更を行い、それに伴いGoogle アカウントを持つのすべてのユーザーが使用できるようになった[29][注釈 1]。また、新たなサブスプリクションで個人事業主や小規模事業者向けのGoogle Workspace Individual[注釈 2]を発表。同サブスクリプションは、2021年6月14日時点では日本のほか、米国、カナダ、メキシコ、オーストラリア、ブラジルの 6 か国で利用できるようになる予定[30]。
Google Workspaceには、テキスト文書または文書ファイル形式、スプレッドシート、プレゼンテーション、およびアンケートを作成できるオンラインエディタが含まれている[62]。これらのツールは、2006年10月11日に、当初はGoogle ドキュメントおよびスプレッドシートとしてリリースされた[63]。
Google ドキュメント、Google スプレッドシート、Google スライド、Google フォームは、任意のウェブブラウザ、またはインターネット機能を持つあらゆるモバイルデバイスから操作できる。ドキュメント、スプレッドシート、プレゼンテーション、およびアンケートを共有したり、またはこれらにコメントを付けたり、リアルタイムで共同編集できる。追加機能には、すべての変更を安全な場所で一元管理できる無制限の改訂履歴、インターネットに接続していなくても文書に作業できるオフラインアクセス機能などがある[64]。
2014年6月30日、Googleは、Google+プロファイルを設定していないユーザーも含め、すべてのGoogle Apps顧客にハングアウトへのアクセスを提供すると発表した[81]。Googleは、ブルージーンズネットワークおよびインターコールなどの他の動画チャットプロバイダーとの統合も開始した[82]。また、Gmailやドライブなどの他のGoogle Apps for Work製品と同じサービス利用規約でハングアウトも提供することも発表された。また、Apps for Workの顧客には、ハングアウトに対し、24時間年中無休の電話サポート、99.9%の稼働率保証、ISO 27001およびSOC 2認定も提供される[83]。
Google Workspaceの顧客限定のアーカイブおよびeDiscovery（電子情報開示）サービスであるVaultは、2012年3月28日に発表された[95]。Vaultを使用すると、訴訟に関連のある電子メールメッセージを検索し保存することができる。また、継続性、コンプライアンス、規制を目的としたビジネスデータの管理にも使用できる[96]。2014年6月25日現在、Vaultの顧客は、Google ドライブのファイルを検索、プレビュー、エクスポートすることもできる[97]。
2014年12月4日、Googleは、G Suite for Business and Educationスイートの製品およびプラットフォーム全体を対象として、パートナーによる販売、サービス提供、革新を促進するためのGoogle for Work and Education Partner Programを発表した[113]。
Google Workspaceの主な競合製品は、マイクロソフトが企業向けに提供し、類似した製品が含まれるクラウドベース製品、Microsoft 365である。どちらの製品が優れているかについては、意見が分かれている。G SuiteとMicrosoft 365の全体的な評価に大差はないが、機能の種類が大きく異なることが指摘されている。
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