データセンター

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データセンター（英: data center）とは、各種コンピュータやデータ通信装置などを設置・運用することに特化した施設の総称。

概要

種類

主な用途により、インターネットデータセンター、AIデータセンターなどに分類されている（種類、分類）。

特徴

• 電力の大量消費 - 大量のコンピュータを稼働させるので大量の電力を必要とする。電力が不足している地域には建設しづらい。
• 停電対策の必要性 - 電力の瞬断（数秒ほど途絶えること）や停電の際にコンピュータが一瞬で停止し処理中のデータが消滅したり壊れたりデータ間の整合性が壊れてしまわないよう、大容量の蓄電池や自家発電装置等を備える（だが、自家発電では長期的には運用できない）。変電所の事故などで電力供給が途絶えることを減らすために電源供給も複数の電源系統（変電所が異なる系統）から受けるようになっている。
• 水の大量消費 - 大量のコンピュータが加熱しすぎないよう冷却するする必要があり、密集設置されたコンピュータを効率的に冷却するには空冷よりも水冷のほうが適していると判断され水冷式を採用するデータセンターは多く、そのタイプは大量の水も消費する。
• 大量の光ケーブル - 電気通信事業者の光ファイバーやメタル線などの通信回線を大量に利用するため、工場やオフィスビル等と比べて非常に多くの光ケーブル等が引き込まれている（また通常、複数の電気通信事業者のサービスが利用可能になっている）。
• 特徴的なフロア構造 - フロア内部は多数の配線を通す必要からフリーアクセスフロアとなっており、19インチラックが大量に並ぶのが一般的な光景。
• 人の出入りの管理 - 設置されたコンピュータや通信装置の情報セキュリティを守るため、建物内への人の出入りは厳しく管理されており、入館には事前申請が必要な施設が多い。特にコンピュータが設置されたフロアへの出入りの管理は厳しく、持ち込み可能な機器も制限されることがあり（携帯電話/スマートフォンなどのモバイル機器やカメラ、USBメモリの持込が禁止されるところも少なくない）、厳しいところになると出入り口で金属探知機等のチェックを受ける場合もある。同様の理由で、データセンターの正確な所在地等をウェブサイトに記載しないなど、一般には非公開としている事業者も多い。相次ぐ顧客情報持ち出しによる情報漏洩を防ぐためセキュリティ設備の整ったデータセンターの需要が高まっている。
• 二酸化炭素による消火 - 構内で火災が発生した場合に、中に設置されているコンピュータや通信機器を極力傷めないよう、水を使う通常のスプリンクラー設備ではなく二酸化炭素（CO₂）やハロンガスによる消火設備を備えることが一般的である。
• 日本では地震が多いので、耐震構造とされている（他の地震が少ない国々では、そうとは限らない）。

• 
  米国ユタ州に建造されたデータセンター
• 
  世界各地に900以上のデータセンターを擁するAmazon Web Servicesのデータセンターのひとつ。
• 
  米国バージニア州ラウドン郡にあるデータセンター
• 
  Equinix、シリコンバレー・データセンター（2026年）
• 
  米国の通信事業者 123Netのデータセンター（2011年）
• 
  ベトナムのCMC Telecomのデータセンター（2010年代）
• 
  リトアニアに本拠を置き欧州に広くサービスを提供しているウェブ企業BalticServers社のデータセンター
• 
  データセンターの心臓部であるサーバ
• 
  データセンターの空冷や水冷に使われる冷却塔
• 
  データセンターの予備電源

建設、コンピュータ選定、サービスの利用者の組み合わせ

• 建設者とコンピュータを設置する業者が異なるタイプ - 利用者側がコンピュータ・サーバやルータ、スイッチングハブ等を設置し利用するタイプ
• 建設者とコンピュータ選定者が同一企業のタイプ - ひとつの企業が、建設場所を選定し、建物を建造し、自社基準で選定したコンピュータを設置し、そのコンピュータによるサービスをインターネット経由で一般利用者に提供しているデータセンターも多い。世界最大規模でデータセンターを所有するAmazon Web Services（AWS）のデータセンターもこのタイプである。AWSは世界50カ国以上で900以上のデータセンターを運用している。
• 通信回線の契約のタイプ - 個別に電気通信事業者と契約するタイプと、データセンターが電気通信事業者と契約しているタイプがある。あらかじめデータセンター事業者側がそれらのデータ通信装置を設置し利用者にレンタルするケースも多い。データセンター側がルータ・サーバ等の設置及び管理を行うサービスは特に「マネージドサービス」と呼ばれる。またiDCの場合は、iDC側であらかじめインターネットサービスプロバイダ（ISP）と契約を結んで帯域を確保した上で（ISPがiDCを兼業しているケースも多い）、利用者はiDCからリセールを受ける形態が普通となっている。

2020年代の傾向

2022年11月にOpenAI社がChatGPT（LLM（大規模言語モデル）を採用したチャット方式のAI）を公開し、まるで人間のように、あまりに自然に会話してまるで人間に依頼するように作業を依頼できるので世界各国の人々の間で衝撃が走り、大成功となったそれを模倣すべく他社でも生成AIの開発が一気に活発化・加速し、アンソロピックのClaude（2023年〜）、GoogleのGemini（ChatGPTに似せた処理は2023年〜）、MetaのLlama（2023年〜）などが一般公開され、生成AIによる画像生成や動画生成や一度に処理できるテキストの長文化などの機能強化の競争も進行中であるわけだが、この生成AIのデータ処理（特に画像生成や動画生成）を数万人〜数千万人〜数億人などの人々にサービスとして提供するには大量のサーバの大量使用が必要で、AIデータセンターの建設需要が一気に高まった。

• アメリカ合衆国 - AI開発の中心地でありAI需要が高いアメリカ合衆国でAIデータセンターの需要が一気に高まり、建設計画数が一気に増えた。2020年や2021年まで（ChatGTP登場以前）はデータセンターの数は2800〜2900くらいだったのに、急激に建設件数が多くなり、2026年現在、数年のうちに一気に4500ほどの数に増やす計画が進行中である。それに伴い、データセンター建設のための電線敷設工事や配管工事の需要が高まり、その職人の人数が不足ぎみで、アメリカでは（アメリカ国内の物価高と連動してはいるが）電気工事技術者や配管工の年間給与額が（日本円換算で）1千万円は優に超え、年収2000万円に届く、もしくはそれを超えそうな勢いになっている（これを米国内では "ブルーカラー・ミリオネア" と呼んでいる）。米国大統領のドナルド・トランプも、データセンターの新規建設が雇用を生み建築材料も大量に使うので、景気浮揚の手法としても使えることに気づき、自身の国内支持率を上げるためにデータセンターのアメリカ国内での建設計画を大々的に推進しており、そのトランプ大統領からの要請に応じる形で2026年3月に日本のソフトバンクグループ（孫正義）もアメリカ国内でのデータセンター建設のために資金集めを行い初期投資として80兆円規模の投資をすると公表した^[1]。

データセンターは、大量の電力、大量の水を消費し、周囲の気温を局地的に上昇させるので、周囲の住民にとっては環境の悪化につながる。住民アンケートをとると、自分の住む地域に建設されることについて「反対」の割合が「賛成」を上回ることが一般的である。つまり、データセンターは、「世の中に必要であることは理解できるが、自分が住む地域には建設されて欲しくない、迷惑な施設」と見なされるようになっている。まるで、ごみ処理施設のような存在になってきている。

あまりに大量の水を消費するので、水資源が限られている地域では農業に使うべき水と競合し、要するに地域の農業とデータセンターとで「水の奪い合い」の状況となり、アメリカのある地域では、農業関係者からデータセンターの稼働を認めないよう求める訴訟が起こされた。判決次第では、それが判例となり、今後データセンターを建設する地域では農業が衰退する可能性すら生じる事態となっている。但し、冷却塔を併設すれば冷却に使用した後の水は再利用可能で、その後放出したとしても水質基準を満たしていれば農業用水として再利用可能である。

• 中東 - データセンター建設競争が激化している^[2]。

• 日本国内 - 2006年8月14日首都圏停電で明らかになった大規模停電のリスクを考慮し、事業継続計画（BCP）、災害リスクの分散策として大規模データセンターの三大都市圏からの移転が検討され、新規建造の計画地は各地に分散させるようになった。

種類、分類

データセンターは通常、用途、所有モデル、規模などで分類される。

特にインターネット用のサーバや通信設備・IP電話等の設置に特化したデータセンターはインターネットデータセンター（Internet data center、iDC) と分類される。
特にAI（人工知能）用のコンピュータを設置することに特化したデータセンターはAIデータセンター（AI data center）と分類される。

これらの4つのカテゴリにわたるコンピューティングワークロードの分布は過去10年間で劇的に変化しており、ハイパースケールとコロケーションが2023年の米国のサーバーエネルギー消費量の約74％を占め、2014年の40％未満から増加した。この割合は2028年までに85％に達すると予測されている^[3]。

歴史

データセンターのルーツ

データセンターのルーツは、ENIAC（Electronic Numerical Integrator and Computer）に代表される巨大なコンピュータが設置された部屋、1940年代の《巨大なコンピューター室》である^[15]。　Christopher TozziとJames Walkerが2026に公開したページでは ^[16]、ENIACそのものは現代的意味での「data center」ではなかったことを明記したうえで、約1,800 平方フィートの設置面積、専用電力、冷却設備を必要としたことを指摘し、コンピュータを動かすには大規模で特殊な環境が必要だという考え方につながった、と指摘している^[16]。

直接的な原型は大型コンピュータのタイムシェアリングシステム

現代のデータセンターの直接的な先駆（さきがけ）であり、現代のデータセンターと類似点が多いのは、1960年代〜1980年代のタイムシェアリング方式で電話回線経由で使われた大型コンピュータ（中央コンピュータ、central computer）である。当時のコンピュータ利用者は端末（多くはテレタイプ）を電話回線に繋いで巨大な中央コンピュータに接続してそれをタイムシェアリング方式で利用した。アメリカのコンピュータ歴史博物館のDavid C. Brockらは2017年に、現代のクラウドコンピューティングやリモート・データセンター（remote data center）の多くの直接的な原型は、以前のタイムシェアリング方式であることを指摘している^[17]。

あなたのデータとそれを処理するためのソフトウェアは、離れた場所にあるデータセンター（たいていはAmazon、Google、Microsoftのいずれかが所有するデータセンター）に置かれており、それは自分専用のもののように感じられるとしても実際には多数の利用者と共有している。驚くべきことに、これは1960年代、1970年代、1980年代に普及したコンピューティング方式であるタイムシェアリング（time-sharing）についても同じことだった。今日のクラウドコンピューティングの多くの直接的な原型は、かつてのタイムシェアリング方式である^[17]。 利用者は、タイムシェアリング会社が所有する遠隔コンピュータに、自分の端末（たいていはテレタイプ端末）を電話回線経由で接続した^[17]。

当時のそのような施設の規模は、下記のように、さまざまであった。

• 1961年の米国陸軍の弾道研究所（Ballistic Research Laboratory、BRL）の施設は、もともとは倉庫だった建物の一部を利用したもので、大型コンピュータ本体とその周辺機器を設置する部屋の広さが3,420 平方フィート（約 318 平方メートル）で、付随する空調施設の広さが387 平方フィート（約36平方メートル）であると記録されている。
• ゼネラル・エレクトニックはタイムシェアリング方式のコンピュータ・センターを、1965年の2か所から、1967年には31か所に増やした。GEが1968年にカリフォルニア州イングルウッドに開設したコンピュータ複合施設（computer complex）は13,200平方フィート（約1,226平方メートル）だったと記録されている。そのセンターには5台の大型GEシステムが設置されていた。GE-200シリーズ4台と、300万ドルのGE-600シリーズ1台だった。
• CompuServe社は1969年に創業し、1970年1月に営業を開始した時点ではColumbusにある賃貸店舗（rented storefront）でタイムシェアリング事業を開始したが、1973年に、新築の20,000 平方フィート（約 1,858 平方メートル）のコンピュータ・センター（および事務所）に移転した。
• ハネウェル（Honeywell）は1969年に、1969年末までに米国の主要7都市でコンピュータ・タイムシェアリング・サービスを提供する計画を発表し、最初のものは1月にミネアポリスで開設され、ボストンとシカゴ（2月）、ニューヨークとクリーブランド（4月）、ロサンゼルス（7月）、サンフランシスコ（11月）と設置が続いた^[18]。

なお、こうした施設により米国内でタイムシェアリング方式で提供された大型コンピュータの台数の推移については、Computers and Automation誌の1969年1月号 が　“COMMERCIAL TIME-SHARED COMPUTER INSTALLATIONS”の数として、下の数字を挙げている^[19]。

• 1966年 - 約20^[19]
• 1968年 - 約55^[19]
• 1969年 - 約125^[19]

• 
  ミシガン大学のタイムシェアリング方式のコンピュータセンター。IBMのSystem/360を設置。（1968年〜1971年ころの写真）
• 
  1970年頃のタイムシェアリング用PDP-10（KA-10）設備
• 
  マサチューセッツ工科大学（MIT）のCompatible Time-Sharing System (CTSS) に関するダイヤグラム（1971年）。解説文にはCTSSが1963年からMITで稼働し、30人の利用者のタスクを同時並行処理できた、と書いてある。
• 
  NASAのミッションコントロールコンピュータールーム（1962年頃）
• 
  1971年のDartmouth Educational Time-Sharing のネットワーク

日本政策投資銀行の資料によると日本でも1960年代以降、大企業や金融機関は大型コンピュータ（"汎用コンピュータ"）による情報システムを導入するようになり、情報処理サービス事業者が十分な耐荷重をもち空調設備や電力設備を備えた"電算センター"を建設するようになった^[20]。この電算センターがデータセンターの前身とされている^[20]。

マイクロコンピュータ登場以降のデータセンター

1980年代のマイクロコンピューター産業のブームの間、コンピューターは至る所に導入され始めたが、多くの場合、動作要件についてはほとんど、あるいはまったく考慮されていなかった。しかし、情報技術（IT）の運用が複雑になるにつれて、組織はITリソースを制御する必要性を認識するようになった。安価なネットワーク機器の普及と、ネットワークの構造化配線の新しい標準により、社内の特定の部屋にサーバーを配置する階層設計を使用することが可能になった。特別に設計されたコンピューター室に適用される「データセンター」という用語の使用は、この頃から一般に認識されるようになった^[15]。

1990年代になるとインターネット接続サービスの普及、インターネットエクスチェンジ（IX）の形成により、インターネットデータセンターが登場した^[20]。また日本電信電話（NTT）や国際電信電話（KDD）は、電話交換機の電子交換機/デジタル交換機化によって生じた空きスペースを事業者向けに積極的に貸し出すようになる。これらは主にADSL等のブロードバンド接続サービスを行うインターネットサービスプロバイダ（ISP）が自社サービス等に利用したが、一部は一般向けのデータセンター用途にも利用された。

さらに2000年代後半にはERPシステム等の業務システムの導入が進み各企業で運用や保守のコストが増大したためシステムアウトソーシングが利用されるようになり、データセンターの立地も十分なスペースを確保できる郊外が中心になっていった^[20]。

2024年における世界のデータセンターのエネルギー消費量は620TWhであり、その消費量の80％が米国、中国、英国に集中している^[21]。コロケーションセンターは世界で最も一般的なカテゴリであり、127か国に4,799のコロケーションセンターがあった。その年、世界最大のデータセンターは、ネバダ州リノのTahoe Reno Industrial CenterにあるSwitchが所有するCitadelであり、720万平方フィートを占めた^[9]。

安定した電力供給

無停電電源装置（UPS）、自家発電装置などを備え、継続的またはバックアップ用の電力を確保する。単一障害点（SPOF）を防ぐため、電気システムのすべての要素は通常冗長化されている。電力会社からの停電時に、自動的に自家発電装置が起動するが、すぐには電力供給を行えないので、それまでの間はUPSが電力を供給する。また、受電装置や自家発電装置は定期的な点検が必要であり、停電作業が必要な場合はUPSから電力を供給する。従って、UPSの電力供給時間は点検作業まで含めて設計されており、10分から90分程度が一般的。2006年の江戸川特別高圧送電線損傷による停電事故の際には、データセンターの自家発電装置が自動起動せずにUPSの電力供給が途絶え、サーバ故障を引き起こした事例がある。ヨーロッパのデータセンターの一つでは、自家発電用の燃料の供給を受ける優先順位は、軍隊と病院に次ぐ3番目となっており、そのデータセンターの重要性がうかがえる^[23]。

またコジェネレーションによる自家発電設備を備える施設もあり、その場合、発電機を駆動するためにガスタービンが使用されるが、新規製造は発注から納入まで数年待たされるため、航空機に搭載されていた中古のターボファンエンジンを発電用に転用する動きが活発化している^[24]。高信頼性を求められる航空機用としては古いエンジンは交換せざるを得ないが、地上での発電用としてはまだまだ使用できるので活路を見出せる。中古の航空機用エンジンは世界中で毎年100機以上発生するのでそれらの有効活用は持続可能な社会の実現の観点からも理にかなっており、発注から納入までのリードタイムが数カ月と短期間であることも強みとなっており、従来の製造業者のみならず、それらの改造を手掛ける業者も新規参入しており活況を呈する^[25]。一例としてB767旅客機に搭載されていたCF6エンジンの場合、2万から4万世帯の電力需要に相当する48MWの電力を供給し、小規模から中規模のデータセンターの需要をまかなう。ただし、当初より発電専用として設置された設備には熱効率向上のため、コンバインドサイクル発電用の設備が併設される事例が多いが、急場しのぎのために中古の航空機用エンジンを転用した場合にはそれらが備えられなければ効率が落ちる。

新しいタイプ、試案など

発電所併設型

発電所の敷地内にデータセンターを建設し、発電所とデータセンターを直接接続する方式である。送電経路を新たに建設する必要が無く、工期も大幅に短縮できる。発電所の敷地内に建設すれば、住宅地や駅前から離れており人々に迷惑をかけないので、反対運動に遭わず、裁判沙汰にならずに済む。

2026年現在、世界では送電網に接続せず発電所から直接電力を調達する計画が進行中である^[31]。日本よりも早く送電網の混雑が課題となった米国では、発電所の敷地内や隣接地にデータセンターを建設する動きが相次いでいる^[31]。

コンテナ型

2000年代後半あたりから海上コンテナをベースに改装したデータセンターも現れた。

コンテナ型データセンターはコンテナベースであるが故にトレーラーや船舶等での輸送が容易であり、移動後も外部電源や通信回線をつなぎこめば即データセンターとして利用が可能、また空調設備等も含めたデータセンターとしての機能全般がパッケージ化されていることから、必要に応じて増設が容易であるといった利点を持つ。一方で耐震・防災性能等、設置条件にもよるが、従来型のデータセンターに劣る部分もある。

一般的には2006年にサン・マイクロシステムズが発表した「Project Blackbox」（現在のSun Modular Datacenter）がコンテナ型データセンターの先駆けとされたが^[32]、実際にはそれ以前の2005年にGoogleがコンテナ型データセンターを実用化していた^[33]。「Project Blackbox」の発表後、ライバル企業も相次いでコンテナ型データセンターに参入し、現在では多数の大手ITベンダーが同種のソリューションを発売している。

日本では建築基準法による規制の関係からコンテナ型データセンターの実現は難しいとされてきたが、2011年3月に規制が緩和され、コンテナ型データセンターのうち通常時無人で運用されるものについては建築物として扱わないように規則を変更したため^[34]、同年にはインターネットイニシアティブ（IIJ）が島根県松江市にコンテナ型データセンターを開設したほか^[35]、NTTファシリティーズも神奈川県厚木市のNTT厚木研究開発センタにコンテナ型データセンターを設置するなど^[36]。

海中型

海中に沈めることで、冷却は海水で行うことで空調にかかる電気代を抑えられる他、人間が内部に入らないため事故率も地上より低いというメリットがある^[37]。ただし、単に冷却を海水で行うことによって空調にかかる電気代を抑える事が目的であれば、わざわざ費用のかかる耐圧容器に収めて海中に沈める必要は無く、大量の冷却水を必要とする原子力発電所のように臨海部に設置して熱交換器を介して海水を循環すれば事足りる。

2024年、中国海南省で海底の商用データセンターが稼働開始した^[38]。

宇宙 ???

いまのところ、アイディア段階、実験段階であり、実用のものとして実現可能性があるのは、地上の人々のデータをわざわざ宇宙に送ってから処理するためのデータセンターではなく、あくまで宇宙空間に多数存在する人工衛星が得た観測データを宇宙空間でデータ処理してから地上に伝送するためのものである。

いまのところ、人工衛星のカメラなどで日々得られる観測データ（圧倒的大部分は、衛星のカメラから日々刻々と得られる膨大な量の画像データ）を各衛星から地上のセンターに送ってからデータ処理しているが、膨大な観測データのうち最終的に地上で使われるものは元の観測データの1パーセント以下なので、結果として、宇宙と地上の間のデータ通信の帯域のほとんどが利用価値の無いデータを伝送するために使われており、無駄が多い。各衛星が抱える膨大なデータをまずデータセンター（データセンター衛星）に送り集約して、データセンター衛星のコンピュータでデータ処理してデータ量を少なくしてから（たとえば、データ衛星に搭載したAIで、膨大な画像データの中から利用価値のある1パーセント以下のデータだけを選ばせ、地上で使う形にデータ加工し、データ圧縮してから）地上に伝送するためのものである。このようなデータセンター衛星ならば、宇宙と地上の間のデータ通信量を大幅に減らすことができる。

• 宇宙にデータセンター衛星を配置することの利点は、得られる太陽光エネルギーが地上より大きいことである^[39]。地上と比べれば、同一面積のソーラーパネルで得られる電力が大きい。
• 欠点は下記のことである
  • データセンターで重要な、コンピュータの放熱（冷却）が宇宙空間では困難なこと^[40]。宇宙には、熱くなったコンピュータを冷やすために吹き付ける空気が存在しない^[40]。つまり空冷ができないので、コンピュータなどの機器から発生する大量の熱は赤外線放射（熱放射）で逃がすくらいしか方法が無く、熱放射は空冷より桁違いに冷却効率が悪い^[40]。たとえば10メガワットの廃熱を除去するためには、サッカー場 2面分　に相当する広さの放熱板（ラジエーター）が必要になるという試算がある^[40]。しかも、太陽光が当たる時間帯は放熱板が加熱し、放熱がうまくいかない（それどころか、うまく制御しないと、逆に"放熱板"が　"太陽の放射熱を集める集熱板"として機能し、コンピュータを加熱し暴走させる装置になりかねない）。
  • 宇宙空間を飛び交う高エネルギーの宇宙線が半導体に入射することによってビット反転や回路の誤作動が起こるシングルイベントアップセット（Single-event upset、SEU）の対策を厳重にしなければならないことである。誤り訂正や冗長系を備える必要があるため、処理速度が落ちる。

反対運動の有無　

概況

2020年代には、chatGPT公開以降に起きたAIデータセンターの急増に伴い、不適切な立地を選ぶ業者が増え、そういうデータセンター建設計画では反対運動が起きている。

en:Opposition to AI data centers（英語版の「AIデータセンターに対する反対運動」）

データセンターはゴミ焼却場などと同様に、住宅の近くにあると迷惑な施設なので、通常は建設業者は人々に配慮して、住宅街やマンション群からかなり離れたエリア、たとえば民家が極端に少ないエリアや、荒野や砂漠などに建設するよう配慮する。ところが、一部の業者が商業主義に走り、目先の金儲けばかりを優先するあまりそうした配慮を怠り、問題を起こす。

データセンターは、建設予定地、建物の規模、消費電力の大きさ、周囲の気温上昇の程度、水の消費量の多さ、騒音などにより、反対運動が起きるか起きないかの大きな違いが生じるので、具体的に何年何月に、どの国のどの州、どの都市で、どのようなデータセンターの建設計画が、どのような反対運動に遭い、その結果、どうなったかをできるだけ具体的書く。^{[注 1]}

アメリカ国内

• 2022年〜2026年、アリゾナ州グッドイヤーおよびバックアイでのデータセンター建設計画に対する反対運動　─　 開発企業「Tract」による140億ドル（約14 Billion dollars）規模のデータセンタープロジェクトに対して地元住民から反対運動が起きた。住民側は、データセンターの建物の高さ、騒音公害、地域のインフラ（公共設備）への過度な負担について懸念を示した。住民の圧力に応じる形で、地元当局が必要な土地の用途地域変更（リゾーニング）を阻止し、結果として開発企業はデータセンター建設計画を撤回し、建設中止となった。
• 2026年6月に、米国の人工知能の開発企業であるOpenAIは、「中国とつながりのある複数のアカウントが、米国内のデータセンター建設を巡る住民の反対をあおろうとしていた」と指摘した^[41][42]。「AI分野での米国の競争力低下を狙った可能性がある」というのが、米国の人工知能開発会社のOpenAIの主張だった^[41]（当事者のOpenAIの主張なので、真偽のほどは確かではない）
• 2026年7月、バージニア州ボトトート郡でのGoogleのデータセンター計画への抗議　─ 住民による抗議の声が上がった。反対の主な理由は、(1)不透明なプロセス (2)「水の使用量」に関する懸念 だった。郡側は当初「毎日の最大必要水量は200万ガロン」と住民に説明していたが、住民が発見した文書の中に「Google側が毎日1000万〜1100万ガロンの水を要求していた」という記録が見つかったことで、住民の不信感が増大。（のちに水道局は「以前、郡が拒否した古い提案だ」と釈明したものの、Google側が毎日1000万〜1100万ガロンの水を要求したという事実は変わらず、もともと郡の役人と大企業が、住民には情報を全て正直に公開しようとせず、情報隠蔽して不透明なことをしようとしている、ということを示す結果になり、不信感は増大した。）そして抗議活動へ発展した。^[43]
• アメリカでは水冷のために水資源を大量に消費することで、周囲の水不足や水質悪化の問題を引き起こしていることから一部で反対運動が起きている^[30][44][45]。

日本国内

データセンターは大量の電力を消費するので、日本国内では、発電所の敷地内に建設する計画、人々の暮らしに配慮する建設業者が登場するようになった。送電路の長さと建設期間を短縮できるうえに、発電所の敷地内に建設予定のデータセンターは反対運動には遭わない。
ところが、一部の建設業者が商業主義に走り、住民に対する配慮を欠き、よりによって住宅地の隣や、住民が多人数暮らしているマンションの南側に高層のデータセンターを建設しようとするので、データセンターに対する強烈な反対運動が起き、計画撤回に追い込まれる。立地に細心の注意を払わなければ、今後もデータセンター建設計画の頓挫は起きる^[46]。

発電所に隣接して建設し、反対運動に遭わない例

• JERAの計画（千葉火力発電所）　─ 大手発電事業者のJERAは、米デル・テクノロジーズおよびイギリスのレルム社（RHAELM）と共同で、千葉火力発電所（千葉県千葉市）の敷地内に最大40万kW規模のAI向けデータセンターを整備する構想を発表している。既存の発電設備から電力を直接供給する「発電所一体型データセンター」や「発電所近接型データセンター」として、2028年頃の運用開始を目指して事業化が検討されている。このデータセンターに関しては反対運動が起きていない。こういうデータセンターは歓迎される。
• 東北電力の計画（秋田火力発電所跡地）─ 東北電力は、秋田県秋田市が経済産業省の「GX戦略地域制度」においてデータセンター集積型地域に選定されたことを受け、秋田火力発電所跡地における受電容量1GW（100万kW）規模のデータセンター建設に向けて、関心を示す事業者との協議を進めることを表明している。この案にも、特に周辺住民から反対は起きていない。

その他、日本国内で不適切な立地を選び、反対運動に遭った例

どの業者が、どのようなデータセンターを、どこに建設しようとしているのか、それによりどのような反対運動が起きているかを書く。

• 三井不動産が東京都日野市の一戸建て住宅が並ぶ区画の隣に、高さ72ｍのデータセンターを、3つも建設しようとしている^[47]

住民が反対したのは下記の理由から

• データセンターに設置されるサーバや冷却機器等による消費電力が膨大であること
• （ただでさえ地球温暖化が原因で東京周辺は酷暑傾向が強くなり、住みづらい土地になっているのに）サーバ類からの排熱を放出するので周辺が局地的に気温上昇し、住めない土地になってしまう

　─　住民がサーバーの冷却で生じる空調機器からの排熱量などの周辺地域への影響や問い合わせても、「情報は秘密だ」などとして、温度上昇の予想値の回答もせず、不誠実な対応を三井不動産はしているという^[47]。三井不動産の対応に不信感を強めた住民らは、2025年1月に市民の会を発足させた。この場所でデータセンターが稼働した場合、年間の電力消費量が日野市全体の3倍となり、CO2排出量や排熱量がともに市全体の2倍に上るとの試算を出した上で、同社に情報開示の徹底を求めている^[47]。

• 千葉県流山市の流山駅の駅前、流山市役所の目の前にある、第一種住居地域だった、1万2877平方メートルの土地での建設計画　─　具体的には流鉄流山線流山駅の駅前、流山市役所の目の前にある1万2877平方メートルの土地で、東京都渋谷区に本社が登記された法人（この建設目的だけのために登記された特定目的会社、いわゆるペーパーカンパニー）の）「流山綜合開発K」が、大型データセンターの建設を計画^[46]。地上4階・地下1階建てで高さ28メートルのデータセンターの建設計画だった。「流山綜合開発K」なる法人はデータセンターの建設を進めるため、用途地域の変更を要望する都市計画提案書を2020年11月に流山市へ提出^[46]。その結果、2022年1月にこの土地はそれまでの第一種住居地域から商業地域に変更され、建ぺい率は60パーセントから80パーセントに、容積率は200パーセントから400パーセントへと緩和された^[46]。（なお流山市は土地利用に関する紛争防止のために「流山市街づくり条例」を設けており、大規模な開発を行う事業者は、計画を市に申請して市長の認定を受けるよう義務付けられており、市は「街づくり委員会」などで住民の意見を聞いた上で計画を認定する仕組みになっている。）「流山綜合開発K」による住民向けの説明会や「街づくり委員会」が設けたヒアリングの場では住民からの懸念の声が相次いだ^[46]。住民は住宅隣接地に高さ28メートルの建物が建つことに異を唱えたが、データセンターを実際に運用する事業者や工事の進め方などについて質問しても、「流山綜合開発K」や「街づくり委員会」から具体的な回答が返ってこなかったことに不信感を高めていった^[46]。住民は「流山市による用途地域の変更は無効である」と市を提訴する動きなども見せた。こちらの訴えは裁判で退けられたが、「流山綜合開発K」は2023年12月に、流山市に対して建設計画の撤回を伝えた^[46]。
• 2025年に、東京都江東区塩浜のマンションの前にある敷地面積4820平方メートルの土地で建設が進んでいる高さ31メートルのデータセンター ─　江東区は2025年4月からデータセンター建設に特化した対応方針の適用を始め、江東区の大久保朋果区長は「近隣住民から生活環境への影響について不安の声が寄せられている。現在の法規制では難しい側面もある中、区としてできることとして対応方針を決定した」と説明した^[48]。
• 東京都江東区千石3丁目のデータセンター　─　マンションから20メートル離れた駐車場となっている場所に、高さ50メートルのセンターが建設される計画であり^[48]、このマンション住民は自分で江東区役所の建築課などに相談に行ったという^[48]。マンションの住民の1人は「（2025年）2月16日にデータセンターの事業主代理人から説明会があったが、話し合いにならない。質問に対してまったく要領を得た答えが得られない。住民も何がなんだか分からない感じで不安だけが残っている」と話した^[48]。

脚注

注

1. ↑ 住民は通常、抽象的概念の「データセンター」に反対しているわけではなく、具体的な建設予定地について、その場所の　不適切/適切　を判断して、「反対」あるいは「反対しない」　わけなので、場所（住宅地のすぐ隣なのか、マンションの南側なのか、住宅地から数キロメートル離れた場所なのか、発電所の敷地内なのか、発電所の隣なのか、荒野や砂漠なのか、絶海の孤島の無人島なのか、などの違いこそが重要なので、そういうことを明記すべきである。

出典

関連項目

• ITIL
• iDC（インターネットデータセンター）
• ISMS (情報セキュリティマネジメントシステム)
• ホワイトデータセンター
• サーバールーム

外部リンク

• 日本データセンター協会 | Japan Data Center Council (JDCC)