廣田和生

生い立ちと協会活動

• 1979年、鎌倉学園高等学校卒業^[1]

• 1983年、関東学院大学卒業^[1]

関東学院大学のバスケットボール部員だった2年次、当時のマネージャーから「バスケットボールはプレー以外でも楽しさがあるスポーツだ」と声をかけられたことをきっかけに、選手からマネージャーに転じた。学生時代には学生役員として、神奈川県学生連盟委員長と神奈川県バスケットボール協会理事を務めた^[2]。

卒業後は、母校の関東学院大学バスケットボール部で男子部助監督と女子部監督を務めた^[3]。あわせて、神奈川県バスケットボール協会常務理事^[4]、関東大学バスケットボール連盟理事^[5]、神奈川学生バスケットボール連盟副理事長^[6]、横須賀バスケットボール協会理事^[7]などの役員を務め、東芝ブレイブサンダースと富士通レッドウェーブの試合の運営・進行にも携わった^[8]。

1995年9月には、労働者派遣事業と有料職業紹介事業を営む株式会社ファクトを設立した^[9]。

横浜ビー・コルセアーズの設立

2005年にbjリーグが発足した後、神奈川県内でも同リーグへの参入を目指す複数の団体が活動を始めた^[3]。人材派遣会社を経営し、バスケットボール界とのつながりもあった廣田は、多くの相談を受けるなかで設立活動の中心を担うことになった^[3]。

bjリーグは参入団体に「事業性」と「地域性」を求めていた^[10]。廣田は神奈川県バスケットボール協会の理事を務めており、設立計画には同協会の事務局長だった元日本代表の小川直樹（のちの横浜ビー・コルセアーズ初代ゼネラルマネージャー）らも参加した。また、県内で別に設立活動を進めていた関係者の一部も計画に合流した^[8][3]。

2010年3月、運営会社となる横浜スポーツエンタテインメント（YSE）株式会社を設立し、代表取締役社長に就任した^[11][12]。同年には「神奈川県プロバスケットボールチーム設立委員会」の委員長として参入に向けた活動を主導し、8月26日にリーグの参入承認を得た^[8][12]。当時の神奈川県は、2009年度実績で競技者数約3万7,000人、加盟チーム数約1,900チームと、ともに全国1位だった^[12]。YSEは、興行だけでなくスクールや学童保育なども含む事業を展開し、年間約3億円とされた運営資金をチケット収入に頼らずに確保する構想を掲げていた^[12]。チーム名とロゴは一般公募され、チーム名は455件の応募案をもとに「B-CORSAIRS」に決まった^[3][13]。

経営危機と経営体制の再編

チーム設立準備中の2011年3月に東日本大震災が発生したことで、スポンサーの獲得が大きく難航し、チーム立ち上げ時の経営に影を落とした^[14]。競技面では、参入初年度の2011-12シーズンにプレーオフでセミファイナルに進出し、2年目の2012-13シーズンにはbjリーグ初優勝を果たした^[13]。一方で、2012-13シーズンの観客数は1試合平均1,203人とbjリーグ全体で13位にとどまり^[15]、同シーズンの終盤には経営危機が表面化した^[14]。シーズン終了まではなんとか持ちこたえたものの、終了時点でYSEは債務超過と運転資金不足に陥っていた^[14]。

2013年5月、選手契約や試合運営を含む球団運営を、YSEからbjリーグのプロデュースを手がける大手広告通信社に全面委託することが決まった^[16]。廣田は2013年7月付で横浜ビー・コルセアーズの代表を退き、会長に就任した^[14]。あわせて、廣田が保有していた株式（100%、1,680株）をいったんYSEに無償で譲渡し、YSEはそのうち51%をバディ企画研究所に譲渡して、同社から当座の運転資金の融資を受けた^[14]。残る49%は1株5万円で一般公募によって売却された^[17]。以後、チーム運営は大手広告通信社が担い、YSEはバディ企画研究所とともにバスケットボールスクールの運営などに取り組んだ^[18]。2015年まではYSEが大手広告通信社に球団運営を委託する形が続いたが、同年にYSEは解散し、10月5日付で新たな運営会社として株式会社横浜ビー・コルセアーズが発足したことで、廣田は球団運営から完全に離れた^[要出典]。

この間の2012年12月、廣田が代表を務めていた株式会社ファクトは民事再生法の適用を申請している^[19]。

経営危機の要因

横浜ビー・コルセアーズが立ち上げから2年足らずで経営危機に陥った理由として、廣田は次の3点を挙げている。

• チーム立ち上げ時期（2011年3月）に発生した東日本大震災の影響で、予定していたスポンサーのほとんどが撤退し、スポンサー収入が当初予定の10分の1しか集まらなかったこと^[14]。

• 横浜スポーツエンタテインメントが社員3名という少人数で運営されており、自治体との交渉やスポンサーの獲得など、あらゆる面でマンパワーが不足して機能不全に陥っていたこと。廣田は「スポンサーひとつとっても一度で当然決まるはずもなく、二度三度、十回でも二十回でも通わなければならない。また、行政との調整も一度や二度ではできません。社員は私を入れても４名。どうしてもマンパワーが不足し、我々の思惑とは違う色々なほころびが出てきました」と述べている^[14]。

• チケット収入に頼らない収益の柱と考えていたスクール事業が、思うように立ち上がらなかったこと^[20]。

その後

その後、神奈川県内のバスケットボール協会や関東大学バスケットボール連盟などで役員を務めた。また、横浜ビー・コルセアーズ戦の中継で解説を担当していた^[21]。