読む 編集 履歴表示

東海岸北

ウィキペディアから、無料の百科事典
日本 > 神奈川県 > 茅ヶ崎市 > 東海岸北
東海岸北
町丁
茅ヶ崎市美術館（2019年9月）
北緯35度19分39秒 東経139度24分52秒 / 北緯35.327569度 東経139.414547度 / 35.327569; 139.414547
国 日本の旗 日本
都道府県 神奈川県の旗 神奈川
市町村 茅ヶ崎市
地区 茅ヶ崎地区
人口情報（2023年（令和5年）9月1日現在[1]）
 人口 10,987 人
 世帯数 5,040 世帯
面積（[2]）
  0.851602348 km²
人口密度 12901.56 人/km²
設置日 1966年（昭和41年）7月1日
郵便番号 253-0053[3]
市外局番 0467（藤沢MA）[4]
ナンバープレート 湘南
ウィキポータル 日本の町・字
神奈川県の旗 ウィキポータル 神奈川県
ウィキプロジェクト 日本の町・字
テンプレートを表示

東海岸北（ひがしかいがんきた）は、神奈川県茅ヶ崎市の町名。現行行政地名は東海岸北一丁目から東海岸北五丁目。住居表示は実施済み[5]。

地理

東海岸南の内陸側にあり、海岸には面していない。

地価

住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、東海岸北2-6-4の地点で30万5000円/m2となっている[6]。

歴史

沿革

  • 1966年（昭和41年）7月1日 - 住居表示の実施に伴い、大字茅ヶ崎の各一部を分離し、東海岸北一丁目から東海岸北五丁目を新設[5][7]。

世帯数と人口

2023年（令和5年）9月1日現在（茅ヶ崎市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
東海岸北一丁目 393世帯 780人
東海岸北二丁目 1,087世帯 2,373人
東海岸北三丁目 1,012世帯 2,106人
東海岸北四丁目 1,379世帯 3,112人
東海岸北五丁目 1,169世帯 2,616人
計 5,040世帯 10,987人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[8]
10,042
2000年（平成12年）[9]
10,315
2005年（平成17年）[10]
10,587
2010年（平成22年）[11]
10,766
2015年（平成27年）[12]
10,518
2020年（令和2年）[13]
10,688

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[8]
3,852
2000年（平成12年）[9]
4,143
2005年（平成17年）[10]
4,414
2010年（平成22年）[11]
4,569
2015年（平成27年）[12]
4,600
2020年（令和2年）[13]
4,804

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年3月時点）[14]。

丁目番・番地等小学校中学校
東海岸北一丁目全域茅ヶ崎市立茅ヶ崎小学校茅ヶ崎市立第一中学校
東海岸北二丁目全域
東海岸北三丁目全域
東海岸北四丁目全域茅ヶ崎市立東海岸小学校
東海岸北五丁目全域

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。

丁目事業所数従業員数
東海岸北一丁目 67事業所 368人
東海岸北二丁目 104事業所 442人
東海岸北三丁目 56事業所 303人
東海岸北四丁目 45事業所 162人
東海岸北五丁目 56事業所 247人
計 328事業所 1,522人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[16]
332
2021年（令和3年）[15]
328

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[16]
1,626
2021年（令和3年）[15]
1,522

交通

施設

その他

日本郵便

脚注

  1. 1 2 “茅ヶ崎市の人口と世帯、町丁・字別人口と世帯、人口の推移” (XLSX). 茅ヶ崎市 (2023年9月11日). 2023年9月20日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ↑ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年8月18日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. 1 2 “東海岸北の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月17日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. 1 2 “住居表示実施地区”. 茅ヶ崎市 (2023年3月31日). 2023年8月18日閲覧。
  6. ↑ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
  7. ↑ “茅ヶ崎市の住居表示について”. 茅ヶ崎市 (2023年3月31日). 2023年8月20日閲覧。
  8. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  9. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  10. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  12. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  14. ↑ “小・中学校通学区域”. 茅ヶ崎市 (2023年3月31日). 2023年8月18日閲覧。
  15. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  16. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  17. ↑ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。