水間政憲
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みずま まさのり 水間 政憲 | |
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水間政憲(2018年) | |
| 生誕 |
1950年(75 - 76歳) |
| 国籍 |
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| 出身校 | 小樽桜陽高校卒 |
| 影響を受けたもの | 田中正明 |
水間 政憲(みずま まさのり、1950年(昭和25年) - )は、ジャーナリスト[1]。北海道小樽市出身、慶應義塾大学法学部中退[2]。
略歴
以下はアマゾンドットコムの水間の紹介[3]に基づく。
- 1975年(昭和50年) - アーティスト・ユニオン創立に参加。
- 1977年(昭和52年) - 東京展に招待される。
- 1970年代 - 「不忍画廊」「ルナミ画廊」などで個展を開催。
- 1983年(昭和58年) - 多目的ホールを兼ねた「ART・Q・BIC」を札幌にて発表する。
- 1984年(昭和59年) - 札幌雪まつりにおいて、雪像に虹の照明を投射。
ジャーナリズムの世界に入る切っ掛けは、南京問題の研究家であり松井石根大将の秘書だった田中正明の著書を読み、その著書の中に書いてあった電話番号に直接電話をしてみたところ、「近所だからいらっしゃい」と言われ、毎週のようにお邪魔したことだったと語っている[4]。時期については、1980年代に田中の知遇を得たとも述べている[5]。
活動
主に近現代史を対象に、新聞やテレビ報道の反証を一次資料に基づき調査研究をしている。また、国会において複数の国会議員と連携し、中国や外務省などの矛盾点を追及している[2]。
- 出版・調査活動
『ゼンボウ』平成8年11月号「『筑紫哲也 ニュース23』反日放送の一部始終」にて放送法3条の条文を取り上げ、放送法を根拠に日本のテレビ局を批判した[6]。
漫画家の小林よしのりに南京大虐殺と従軍慰安婦関連の一次資料を提供し、出版が間近だった戦争論パート1に追加させたとしている[7]。
2004年11月10日号と2008年8月6日号の『SAPIO』誌に中国と台湾国防院が発行した「尖閣」と示されているとする地図を掲載[8][9][10][11]。
『正論』(2005年9月号)に「あの周恩来が靖国を拝観していた頃の神田と中国共産党の関係」を掲載。周恩来が1918年に靖国神社を拝観し感激した旨を日記に記載されていた、と主張している。また、月刊誌『開放』の2007年11月号では、中国は日本の公人に対して靖国神社参拝批判を行えなくなった、との主張を展開している。
また『正論』に「スクープ“遺棄化学兵器"は中国に引き渡されていた」(第1弾)」~「スクープ第10弾」までを寄稿[12]、その中では、戸井田徹衆議院議員(当時)と松原仁衆議院議員が連携し、国会において中国や外務省の矛盾点を明らかにして、中国が要求していた最大60兆円を阻止したとしている[12]。
『SAPIO』誌に連載した『朝日新聞〈朝鮮版〉の研究』は『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実 韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』(徳間書店)として出版。
資料に基づいた歴史検証によって、日本が朝鮮を併合していた時代の歴史を当時の資料によって証明した[13]。
さらに、絶版となっていた『パール判事の日本無罪論』(田中正明著)『「南京事件」の総括』(同)、『「南京事件」日本人48人の証言』(阿羅健一著)の復刻を企画出版[要出典]。
編著に『南京の実相 国際連盟は「南京2万人虐殺」すら認めなかった』(自民党歴史議連監修)がある。
『南京の実相』(日新報道)は、2007年6月19日、「日本の前途と歴史教育を考える議員の会」が、憲政記念館に於いて、ロイターやAP通信社、朝日新聞など国内外の記者に発表した「南京問題の総括」をまとめ、同会が監修して2008年11月1日に発行した書籍である。
『ひと目でわかるシリーズ』は、『第10弾『ひと目でわかる「戦前の昭和天皇」の真実』で最終巻となる。同書に掲載されている天皇家の家系図から、皇太子より天皇の血が濃い男系男子の従兄弟が3名いる、と述べた[14][15]。
水間は2017年の著書『完結「南京事件」』(ビジネス社)で、南京事件における大規模な虐殺はなかったとする立場から論じている。この見解は歴史学界の通説とは異なる。[16]
単著
- 『いまこそ日本人が知っておくべき「領土問題」の真実』PHP研究所、2010年12月。[17]
- 『「反日」包囲網の正体』PHP研究所、2011年6月。[17]
- 『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』PHP研究所、2012年7月。[17]
- 『ひと目でわかる「日韓併合」時代の真実』PHP研究所、2013年2月。[17]
- 『ひと目でわかる「日中戦争」時代の武士道精神』PHP研究所、2013年6月。[17]
- 『ひと目でわかる「アジア解放」時代の日本精神』PHP研究所、2013年8月。[17]
- 『ひと目でわかる「戦前日本」の真実 1936-1945』PHP研究所、2014年1月。[17]
- 『ひと目でわかる「大正・昭和初期」の真実 1923-1935』PHP研究所、2014年7月。[17]
- 『ひと目でわかる「慰安婦問題」の真実』PHP研究所、2014年11月。[17]
- 『ひと目でわかる「日の丸で歓迎されていた」日本軍』PHP研究所、2015年4月。[17]
- 『ひと目でわかる「GHQの日本人洗脳計画」の真実』PHP研究所、2015年8月。[17]
- 『ひと目でわかる「戦前の昭和天皇と皇室」の真実』PHP研究所、2017年3月。[17]
- 『完結「南京事件」日米中歴史戦に終止符を打つ』ビジネス社、2017年9月。[17]
- 『ひと目でわかる皇室の危機』ビジネス社、2019年10月。[17]
共著
- 黄文雄 共著『有名女子中学「入試問題の大嘘」!証明写真で暴いてます これは「自虐史観の大安売り」です!』ヒカルランド〈Knock-the-knowing 005〉、2014年2月。ISBN 978-4-86471-181-4。
企画
- 田中正明『パール判事の日本無罪論』小学館〈小学館文庫〉、2001年10月。ISBN 978-4-094-02506-4。
- 阿羅健一『「南京事件」日本人48人の証言』小学館〈小学館文庫〉、2001年12月。ISBN 4-09-402546-4。
- 櫻井よしこ『「眞相箱」の呪縛を解く』小学館〈小学館文庫〉、2002年7月。ISBN 4-09-402886-2。
- 田中正明『「南京事件」の総括』小学館〈小学館文庫〉、2007年7月。ISBN 978-4-094-06002-7。
脚注
出典
- ↑ “歴史とジャーナリズム”. 水間条項. 2017年11月8日閲覧。
- 1 2 “水間政憲 | 人名事典 | PHP研究所”. www.php.co.jp. 2019年6月22日閲覧。
- ↑ “アマゾンドットコムの著者略歴”. Amazon.co.jp. 2012年1月22日閲覧。
- ↑ “日本文化チャンネル桜 | 【桜・ニュース・ダイジェスト 第16号】「人間の杜」 水間政憲 x 水島総 - 中国の捏造を暴く!《内容の一部をダイジェスト紹介!》”. www.ch-sakura.jp. チャンネル桜. 2019年6月22日閲覧。
- ↑ “政治家や官僚は、もっと有効に歴史的資料を活用すべき”. アップルタウン. APAグループ (2014年6月1日). Template:Cite webの呼び出しエラー:引数 accessdate は必須です。
- ↑ 『ニュースキャスター筑紫哲也を斬る もはや中国、北朝鮮の代弁者か このままテレビの偏向報道を許していいのか』 日新報道 2003年7月 ISBN 4-8174-0549-X [要ページ番号]
- ↑ 水間政憲『完結「南京事件」日米中「歴史戦」に終止符を打つ』ビジネス社、2017年9月1日、160頁。ISBN 978-4-8284-1968-8。
- ↑ “超拡散希望《中国政府が1969年に発行した「尖閣地図」で陥落寸前》”. 水間条項. 2015年3月10日閲覧。
- ↑ “海外へ緊急拡散希望《1969年中国政府発行の日本名表記「尖閣地図」をスクープした『Voice』2月号のレポートが3月20日電子書籍として発売されます》”. 水間条項. 2015年3月11日閲覧。
- ↑ “海外へ緊急拡散希望《1969年中国政府発行「尖閣地図」を外務省がホームページにアップしました》”. 水間条項. 2015年3月17日閲覧。
- ↑ “国内外へ緊急拡散希望《詐欺泥棒国家中国が独善的に主張する「尖閣問題」を潰せるスクープレポートが電子書籍『Voice S』(185円)として3月20日に発売されました》”. 水間条項. 2015年3月20日閲覧。
- 1 2 『いまこそ日本人が知っておくべき「領土問題」の真実 国益を守る「国家の盾」』 PHP研究所 2010年11月 ISBN 978-4-5697-9413-6
- ↑ 『ひと目でわかる「日韓併合」時代の真実』 [要ページ番号]
- ↑ “【動画】水間条項国益最前線:第27回第二部後半【スクープ!皇太子殿下より天皇の血が濃い男子が3名生存している衝撃】”. 水間条項国益最前線. 2017年4月8日閲覧。
- ↑ “【日いづる国より】水間政憲、皇統を支える120名の男系男子[桜H29/4/28]”. 日本文化チャンネル桜. 2017年4月28日閲覧。
- ↑ 水間政憲『完結「南京事件」日米中歴史戦に終止符を打つ』ビジネス社、2017年9月。ISBN 978-4-8284-1968-8。
- 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 “国立国会図書館サーチ 著者「水間政憲」”. 国立国会図書館. 2026年10月12日閲覧。