艦隊防空
艦隊防空（かんたいぼうくう、英語: fleet air defense）とは、艦隊、タスクフォース（任務部隊）、船団その他の海上部隊を航空機、対艦ミサイル、その他の空中からの脅威から防護するために行う防空である。艦艇自身による個艦防空だけでなく、他の艦艇や部隊を防護する広域防空を含む。
概要
洋上において艦隊が経空脅威から自らを防護する場合、その艦艇自身の装備（艦載機を含む）を組み合わせて構築された防空体制が主体となっており、これを艦隊防空（fleet air defense）と称する[1]。一方、艦載機の運用能力を持たない艦船に対して地上基地からの航空援護を提供することは早くから行われていたが、OTHレーダーや早期警戒管制機（AWACS）が登場すると、艦載機の運用能力を有する艦船に対しても、その行動圏外での防空を陸上機によって補完することが可能となっており、このような艦艇部隊の外部を含む大きな枠組みでの広域防空体制を洋上防空（maritime air defense）と称するようになった[1]。
艦隊防空においては、航空機によるアウター・ディフェンス・ゾーン（outer defense zone）、艦艇装備の対空兵器を組織化して運用するエリア・ディフェンス・ゾーン（area defense zone）、各艦ごとに自らの対空兵器によって防空を行うポイント・ディフェンス・ゾーン（point defense zone）の3つのゾーンにわけて縦深防御が行われる[1][2]。第二次世界大戦後期のアメリカ海軍では、戦闘指揮所（CIC）を中核として艦上戦闘機や艦艇装備の対空兵器を組織化しての艦隊防空システムを構築した[2]。これに対し、大日本帝国海軍では攻勢作戦を重視する一方で艦隊防空の観念が少なく、その戦法が確立していなかったため、珊瑚海海戦・ミッドウェー海戦での損失の原因となった[3]。
その後、長射程の艦対空ミサイル（SAM）が実用化されるとこちらがエリア・ディフェンスの主役となった一方[1]、対艦ミサイル防御（ASMD）の必要性がクローズアップされるとポイント・ディフェンス用兵器にCIWSが加わった[2]。また海軍戦術情報システム（NTDS）の導入など、システム化も進められた[2]。アメリカ海軍のイージスシステムは、レーダー、コンピューター、指揮統制機能および兵器を統合した艦載戦闘システムであり、航空戦および弾道ミサイル防衛の双方に対応する能力を備えている[4]。またイギリス海軍の45型駆逐艦では、SAMPSONレーダーによって航空脅威を探知・追尾し、シーヴァイパー・システム（PAAMS）による迎撃につなげる構成が採用されている[5]。
脚注
参考文献
- 大賀良平「洋上防空と艦隊防空 (ヒストリー 海自防空戦)」『世界の艦船』第982号、海人社、106-111頁、2022年10月。CRID 1520293578189983616。
- 香田洋二「艦隊防空 : 発達の足跡と今後 (特集 現代の艦隊防空)」『世界の艦船』第838号、海人社、69-77頁、2016年6月。 NAID 40020832532。
- 吉田昭彦「攻勢作戦と守勢作戦--国家防衛政策、その作戦目標策定の見地から(上)」『波涛』第24巻、第6号、兵術同好会、60-76頁、1999年3月。NDLJP:2884803。
- United States Navy, AEGIS Weapon System.
- United States Navy, Standard Missile.
- Royal Navy, Daring Class.
- Royal Australian Navy, HMAS Hobart (III).
- Ministère des Armées et des Anciens combattants, Force de l’Aéronautique navale.
- 防衛省・海上自衛隊「侵略事態への対処」。
- 防衛省・海上自衛隊「役割」。