Windows XPと低価格PC

Windows XPは、元々パーソナルユーザー向けの旧来よりのMS-DOSなど16ビットパソコン時代の資産を生かすために敢えて16ビットリソースを継承し続け、これが足枷となったMicrosoft Windows 95をはじめとするWindows 9x系列のOSと、企業ユーザー向けにコンピュータネットワークとコンピュータセキュリティへの対応および動作安定性の観点からメモリ管理などを重視したMicrosoft Windows NTから発したWindows NT系列の2分化されたパソコンOS市場を再統合させるべく開発された戦略商品でもあった。このマルチメディアにも対応しつつ業務用OSで培った堅牢性、また繰り返し行われたサービスパックの適用で信頼性も向上したため、2001年から2008年にわたり長らく主要なパソコン用OSとして販売された。その結果、最新OSのように目新しい機能は無いが問題点がほぼ出切り対応された、いわゆる「枯れた」OSとしてユーザーからメーカーに至るまで認識されるようになった。

その一方で、最新のテクノロジーの導入や新しいコンピューティング体験を提供するという目的を掲げて2006年11月30日に登場したMicrosoft Windows Vistaは、その従来のXP系列の資産を継承しながらも革新的なOSとしての様々な機能が盛り込まれた結果、機能に限定的な旧機種や廉価版のパソコンでは、明らかにリソースを過剰消費して「新しい（そしてすばらしい）コンピューティング体験」を提供しきれず、Windows XPに敢えて回帰するユーザーまでも現れた。こういった動向にパソコンメーカーも追従、廉価版機種を中心に新製品にWindows XPを導入して販売するメーカーも少なからずあり、新OS普及の際の経過措置として用意されたダウングレード権の導入も「正しい選択をした」と歓迎されたほどである^[2]。

こういった動向の中で、更に2007年に発売されたWindows XPプリインストールの廉価版でインターネット端末としての利用を主体としたEee PCをはじめとしてにわかに勃興して市場を賑わせ始めたネットブックないしネットトップ市場や、またそれ以前よりOSやアプリケーションソフトウェアが国内経済の関係で相対的に割高とみなされコピーソフトウェア製品の横行やオープンソースなどのフリーウェア利用に流れがちな発展途上国市場の存在が認識されており、そういった市場向けに最新の製品がライセンス料の高さからくる消費者が他に流れるなどの問題を解消するために、敢えて古い製品を安いライセンス料で提供する考えも発生した。

この流れの中でマイクロソフトはWindows XPのライセンス形態を拡張、発展途上国向けには「Starter Edition」で、低価格で販売するためにOSのライセンス料がネックになる市場向けには「ULCPC 向け Home Edition」をもって対応することを発表している。