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下高井戸

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下高井戸
町丁
玉川上水第三公園
北緯35度40分19秒 東経139度37分51秒 / 北緯35.671947度 東経139.630858度 / 35.671947; 139.630858
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 杉並区
人口情報（2024年（令和6年）3月1日現在[1]）
 人口 19,978 人
 世帯数 12,097 世帯
面積（[2]）
  1.330951311 km²
人口密度 15010.32 人/km²
郵便番号 168-0073[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 杉並
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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下高井戸（しもたかいど）は、東京都杉並区の町名。現行行政地名は下高井戸一丁目から下高井戸五丁目。

地理

杉並区の南部に位置する。地域の北部は杉並区高井戸東・浜田山にそれぞれ接し、北東部から東部は杉並区永福に接する。地域南部は世田谷区松原・赤堤・桜上水・上北沢にそれぞれ接する。西部は杉並区上高井戸に接している。町域南端付近は京王線の駅があり、駅周辺に商店が見られるほかは主に住宅地として利用される。

地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、下高井戸1-34-5の地点で54万1000円/m2、下高井戸2-14-9の地点で55万3000円/m2となっている[5]。

歴史

世帯数と人口

2024年（令和6年）3月1日現在（杉並区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
下高井戸一丁目 3,368世帯 4,617人
下高井戸二丁目 1,922世帯 2,970人
下高井戸三丁目 2,113世帯 3,853人
下高井戸四丁目 3,045世帯 5,498人
下高井戸五丁目 1,649世帯 3,040人
計 12,097世帯 19,978人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[6]
18,549
2000年（平成12年）[7]
18,934
2005年（平成17年）[8]
18,727
2010年（平成22年）[9]
19,434
2015年（平成27年）[10]
19,884
2020年（令和2年）[11]
20,917

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[6]
9,054
2000年（平成12年）[7]
10,008
2005年（平成17年）[8]
10,475
2010年（平成22年）[9]
11,275
2015年（平成27年）[10]
11,482
2020年（令和2年）[11]
12,538

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2016年1月時点）[12]。

丁目番地小学校中学校
下高井戸一丁目21～41番杉並区立高井戸第三小学校杉並区立向陽中学校
1〜20番杉並区立永福小学校
下高井戸二丁目全域
下高井戸三丁目全域杉並区立高井戸第三小学校
下高井戸四丁目全域
下高井戸五丁目全域杉並区立高井戸東小学校杉並区立高井戸中学校

交通

鉄道

街区内の駅隣接する街区の駅

KO京王線
SG東急世田谷線

KO京王線

町域南東端（世田谷区との境目付近）に隣接する京王線・東急世田谷線の下高井戸駅は世田谷区松原に存在する。街区中部付近では京王線・桜上水駅、街区西部では上北沢駅が距離的な至近として利用可能である。

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。

丁目事業所数従業員数
下高井戸一丁目 186事業所 1,359人
下高井戸二丁目 57事業所 622人
下高井戸三丁目 111事業所 932人
下高井戸四丁目 88事業所 615人
下高井戸五丁目 65事業所 760人
計 507事業所 4,288人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[14]
457
2021年（令和3年）[13]
507

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[14]
3,550
2021年（令和3年）[13]
4,288

施設

その他

日本郵便

脚注

  1. 1 2 “町丁別世帯数及び人口” (XLSX). 杉並区 (2024年3月6日). 2024年3月24日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ↑ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. 1 2 “下高井戸の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ↑ “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月6日閲覧。
  6. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ↑ “区立学校学区域一覧”. 杉並区 (2016年1月14日). 2017年12月26日閲覧。
  13. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ↑ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク