日本国有鉄道における休車

日本国有鉄道（国鉄）時代は、一時的に使用を休止したのみで再使用を前提とした特別休車および第一種休車（一休）と、廃車を前提とした第二種休車（二休）があった。

特別休車

30日以内で設定される休車^[1]。交番検査の回期を調整するために特別休車となる車両もある。

第一種休車

当面使用予定がない車両や使用頻度の低い車両について30日から最長で48か月間を限度に施行するもの。この措置により走行距離および期間ごとに規定される車両の検修時期がその期間分延長されるメリットがある。例として、石油系タンク車は燃料の消費が少ない夏季に第一種休車となる車両がある^[2]。

第二種休車

再利用の見込みがない車両に対して施行するもの。第一種休車とは異なり、休車期間の限度はない^[3]。譲渡などの目的のため車両自体は運行可能状態であるものの、あえて使用を休止したものもあれば、老朽化が激しい車両や転用路線が全くないまま検査切れになった車両では部品取り車両として活用されることもある。

いずれの休車も指定後に諸般の事情で解除される場合や、ある休車から別の休車に再指定される場合もある。ただし、第二種休車から指定解除されて再び使用されることはほとんどない。

事業者独自の呼称

事業者によっては休車という表現を用いず、独自の呼称を用いる事業者もある。

JRグループ

JRグループにおいては国鉄分割民営化（JR化）後は、処分が保留されているという意味で保留車（ほりゅうしゃ）という呼称に取って代わられた。国鉄時代のような第一種・第二種の区別はなく、廃車前提であるのか、再使用前提であるのかは、見かけ上判然としない。JR北海道キハ160形気動車は名目上、保留車となっていた時期があるが、実際には定期検査を施行し、稼働していたため、第一種休車に近い状態で扱われていた^[4]。