八本松トンネル
 下り線トンネル | |
| 概要 | |
|---|---|
| 位置 |
 日本 広島県東広島市 |
| 座標 | 北緯34度27分59.7秒 東経132度41分07.1秒 / 北緯34.466583度 東経132.685306度座標: 北緯34度27分59.7秒 東経132度41分07.1秒 / 北緯34.466583度 東経132.685306度 |
| 現況 | 供用中 |
| 所属路線名 | E2 山陽自動車道 |
| 起点 | 広島県東広島市 |
| 終点 | 広島県東広島市 |
| 運用 | |
| 開通 | 1988年（昭和63年）7月27日[1] |
| 所有 | 西日本高速道路 |
| 通行対象 | 自動車 |
| 技術情報 | |
| 全長 |
860m（上り線）[2] 844m（下り線）[3][4] |
| 道路車線数 | 片側2車線 |
概要
1988年（昭和63年）7月27日に、山陽自動車道の西条ICから志和IC間が開通すると共に供用が開始された[1]。上り線（岡山方面）の延長は860メートルで[2]、下り線（山口方面）の延長は844mである[3][4]。
計画と建設
山陽自動車道の第六次施工区間として1972年（昭和47年）6月20日に本トンネルと含む志和・広島間の整備計画が発表され、即日施工命令が行われた。1973年（昭和48年）9月28日に実施計画の認可と路線の発表が行われている。この第六次施工区間は広島県内の山陽自動車道のなかで最初に着工された工事区域であった[5]。 そのなかで八本松トンネルは中央部分が在日米軍川上弾薬庫の北端にかかるため、施工にあたり発破作業の振動が弾薬に悪影響を及ぼさないように[6]、米軍と協議を重ねて慎重に進められた[7]。
トンネル火災事故
→詳細は「八本松トンネル火災事故」を参照
2016年（平成28年）3月17日午前7時26分、下り線のトンネルで渋滞の車列にトラックが追突し火災が発生した[3]。この事故により2人が死亡し[3]、73人が負傷した[9]。事故の原因はトラック運転手の居眠りであった[3]。事故後、トンネル内の非常用設備の設置基準の見直しに向けた議論がなされた[10]。また、トラック運転手の勤務先の運行管理者が、この運転手に過労運転を下命したとして逮捕され、有罪判決を受けた[11]。
接続
脚注
- 1 2 “中国支社の歴史(あゆみ)”. 西日本高速道路株式会社. オリジナルの2016年8月16日時点におけるアーカイブ。 2015年3月17日閲覧。
- 1 2 “AH1”. Google ストリートビュー. (2011年9月) 2025年1月4日閲覧。
- 1 2 3 4 5 “事業用自動車事故調査報告書〔特別重要調査対象事故〕中型トラックの追突事故（広島県東広島市）” (PDF). 事業用自動車事故調査委員会. 2025年1月3日閲覧。
- 1 2 “山陽道 トンネルで事故、５台炎上…２人死亡、７１人けが”. 毎日新聞 (2016年3月17日). 2016年3月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月4日閲覧。
- ↑ 広島県埋蔵文化財調査センター 1983, p. 1.
- ↑ 辻 1986, p. 70.
- ↑ トンネルと地下 1988, p. 24.
- ↑ トンネルと地下 1985, p. 24.
- ↑ “八本松トンネル火災事故について” (PDF). 東広島医療センター (2016年5月). 2016年5月時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月4日閲覧。
- ↑ “第190回国会 参議院 国土交通委員会 第3号 平成28年3月23日”. 国立国会図書館 (2016年3月23日). 2025年1月14日閲覧。
- ↑ “山陽道多重事故、過労認識しながら運行命令した元運行管理者に執行猶予付有罪判決！”. 株式会社ヒューマンテクノロジーズ (2016年11月21日). 2025年1月3日閲覧。
参考文献
- 広島県埋蔵文化財調査センター 編『山陽自動車道建設に伴う埋蔵文化財発掘調査報告 1』広島県教育委員会、1983年3月、1頁。NDLJP:12258246/8。
- 辻久雄（著）、日本トンネル技術協会（編）「土木情報No.146」『トンネルと地下 : 日本トンネル技術協会誌』第16巻第6号、土木工学社、1985年6月、24頁、NDLJP:3234432/32。
- 辻久雄（著）、日本トンネル技術協会（編）「銘酒どころ東広島市より / 株式会社青木建設」『トンネルと地下 : 日本トンネル技術協会誌』第17巻第12号、土木工学社、1986年12月、70頁、NDLJP:3234450/55。
- 日本トンネル技術協会（編）「トンネルジャーナル 西条～志和間開通 山陽自動車道」『トンネルと地下 : 日本トンネル技術協会誌』第19巻第9号、土木工学社、1988年7月、24頁、NDLJP:3234471/36。