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制度理論

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制度理論（せいどりろん、英: institutional theory）は、社会学および組織研究において、社会構造のより深く、より強靭な側面を扱う理論である。制度理論は、図式、規則、規範、ルーティンを含む諸構造が、社会的行動の権威ある指針として確立されていく過程を考察する[1]。制度理論の異なる構成要素は、これらの要素が空間的・時間的にどのように創出され、普及し、採用され、適応されるのか、またどのように衰退し使われなくなるのかを説明する。

概要

制度を定義するにあたって、リチャード・スコット（英語版）（W. Richard Scott, 1995, 235）によれば、「制度学派の思考において『制度』の単一かつ普遍的に合意された定義は存在しない」。スコット（Scott, 1995:33, 2001:48）は次のように述べている。

制度とは、高度な強靭性を獲得した社会構造である。制度は、文化的－認知的要素、規範的要素、規制的要素から構成され、それらは関連する活動や資源とともに、社会生活に安定性と意味を与える。制度は、象徴システム、関係システム、ルーティン、事実を含むさまざまな種類の担い手によって伝達される。制度は、世界システムから局所的な対人関係に至るまで、異なる管轄レベルにおいて作動する。制度は定義上、安定性を含意するが、漸進的なものと非連続的なものの双方の変化過程にさらされている。

スコット（Scott, 2008）によれば、制度理論とは「生産性、倫理、正統性を強調する、広く受け入れられた理論的立場」である[2]。この視座に立脚する研究者たちは、制度理論の鍵となる洞察は倫理であると強調する。すなわち、組織は必ずしも自らの意思決定、慣行、構造を最適化するのではなく、適切な行動の手がかりを同輩に求めるのである[3]。

クラフトの『公共政策』（Kraft's Public Policy, 2007）によれば、[4] 制度理論とは「政府構造の形式的・法的側面を強調する政策形成」である。

制度理論の学派

制度理論には二つの支配的な潮流がある。

パウエル（Powell）とディマジオ（英語版）（DiMaggio, 1991）[5]は、社会学および組織研究において台頭しつつある視座を「新制度派」と名づけ、それを古典派経済学の合理的行為者モデルを拒否するものとして定義している。 その代わりに、新制度派は、個人の属性や動機の集計や直接的な帰結には還元しえない超個人的な分析単位の特性を考察することによって、社会的・組織的現象の認知的かつ文化的な説明を求める。

スコット（Scott, 1995）[6]は、組織が生き残るためには環境において支配的な規則や信念体系に適合しなければならず（DiMaggio and Powell, 1983;[7] Meyer and Rowan, 1977[8]）、それは構造的にも手続的にも制度的同型化が組織に正統性をもたらすからであると指摘している（Dacin, 1997; Deephouse, 1996; Suchman, 1995[9]）。例えば、制度環境の異なる複数の国で事業を展開する多国籍企業（MNCs）は、多様な圧力に直面することになる。進出先および本国の制度環境におけるそうした圧力の一部は、競争戦略（Martinsons, 1993; Porter, 1990）や人的資源管理（HRM）の慣行（Rosenzweig and Singh, 1991;[10] Zaheer, 1995; cf. Saqib, Allen and Wood, 2021;[11]）に根本的な影響を及ぼすことが実証されている。企業はまた、自らにとって最も重要な同輩、すなわち同一産業内の同輩と本社が所在する地域コミュニティの同輩からも制度的圧力を受ける。例えば、マーキスとティルシック（Marquis and Tilcsik, 2016）は、企業による慈善的寄付が、産業内の同輩や地域の同輩から企業が受ける同型化圧力によって大きく規定されていることを示している[3]。非政府組織（NGO）や社会組織もまた、同型化圧力の影響を受けやすいことがある[5]。近年の研究は、とりわけデジタルトランスフォーメーションの文脈において、自治体もまた、正統性を獲得するために政府の規制に対応し、ベストプラクティスとみなされるものを模倣し、専門職規範に足並みをそろえる中で、同じく強制的同型化、模倣的同型化、規範的同型化にさらされていることを明らかにしている（Patalon and Wyczisk, 2024;[12]）。

制度理論の分野におけるより近年の研究は、以下のような新たな概念の登場をもたらした。

  • 制度ロジック（英語版）。フリードランドとアルフォード（Friedland & Alford, 1991）、後にはソーントン、オカシオ、ラウンズベリー（Thornton, Ocasio & Lounsbury, 2012）によって切り開かれた概念である。制度ロジックの視座は、主として制度分析に対して構造的かつマクロなアプローチをとる
  • 制度的ワーク（英語版）。ローレンスとサダビー（Lawrence & Suddaby, 2006）によって切り開かれた概念である。ロジックの視座とは対照的に、このアプローチは社会的行為者に主体的な力を認め、それらの行為者が制度に影響を及ぼしうる、すなわち制度を維持することも破壊することもできると想定する

近年の研究潮流の一つは、（地理学から着想を得た）空間および場所と、制度理論との交差に注目している。ロドナーら（Rodner et al., 2020）は、チャベス政権下のベネズエラにおける文化セクターの破壊という文脈において、ルフェーブル（Lefebvre）を援用し、制度的ワークが本質的に空間的でありうることを示している。彼らはまた、場所と空間に関する制度的な概念化を区別している[13]。

異なる類型の経済における課題

異なる類型の経済に属する企業が同様の課題に対して異なる反応を示すことについては、相当な証拠がある（Knetter, 1989）。社会的、経済的、政治的な要因は、特定の環境の制度構造を構成しており、その制度構造は企業がその環境において特定の種類の活動に従事するうえでの優位性を与える。企業は制度的な支援を受ける場合、より効率的に活動する傾向がある。

制度的ワーク

トーマス・ローレンス（Thomas Lawrence）とロイ・サダビー（Roy Suddaby）によって創出された（2006, pp. 217）制度的ワークの概念は、「制度および事業を創造し、維持し、破壊することを目的とした、目的意識的な行為の広範なカテゴリー」を指す[14]。制度的ワークの焦点は、制度がいかにして行為を統御するかというプロセスについて強力な説明を与えてきた、より伝統的な制度研究から離れ、代わりに個人の能動的なエージェンシーがいかに制度に影響を及ぼすかを検討することにある[15]。より近年では、この概念の付加価値が環境ガバナンス（英語版）の文脈において探究されており、そこでは、ガバナンス・システムにおける安定性と柔軟性を生み出すアクターと制度構造との相互作用を分析するための新たな機会が提供されている[16]。

後年の研究において、ローレンスら（Lawrence et al., 2011, pp. 52–53）は、制度的ワークの関心が「無数の、日々の曖昧なエージェンシーの事例、すなわち、制度秩序に影響を及ぼすことを目指しながらも、成功したものもそうでないものも含み、同時に急進的かつ保守的であり、戦略的かつ情動的であり、妥協に満ち、意図せざる結果に満ちた、エージェンシーの諸形態の複雑な混合物を体現しているもの」にあることを明示した[17]。

制度的ワークと制度への影響を理解するために考慮すべき重要な考え方が経路依存性であり、これは過去の出来事が将来の帰結を制約すると主張するものである[18]。技術的・経済的発展の議論において非常に広く見られる一般的な例は、技術的に劣ったシステムでありながら初期の優位を獲得することによって他の選択肢に対する長期的な優越性を確立したQWERTYキーボードの使用である[19]。この考え方を政治学に適用すると、脆弱あるいは非効率な制度がしばしば変化に抵抗する理由を説明するのに役立つ[20]。

経路依存性の一因は、変化を実行する能力をもつ強力な組織が既存の制度構造の内部で有力な地位に上りつめたために同じ構造を維持する誘因をもつという点で、制度がしばしば自己強化的であることにある[21]。その例がアメリカの医療制度であり、それは信じがたいほど複雑でありながら、変化を強いる能力をもつ企業、機関、その他のアクターの利益になるように編成されている[22]。もう一つの理由は採用における収穫逓増であり、これは制度がより広く採用され受容されるほど、変更にともなう移行コストが大幅に増大することを意味する[19]。このことは化石燃料の支配的地位に示されており、再生可能エネルギーへ転換するコストは高い[23]。第三の理由はロックイン効果であり、これによって初期の、時には偶発的な出来事が連鎖を開始させる[24]。その例が2020年のベイルート倉庫爆発であり、これは甚大な破壊をもたらし、ひいては不安定性の増大、政府への不信、そして政治的騒乱の連鎖を招いた[25]。これらの経路依存性のメカニズムは、アクターが制度に影響を及ぼす際に直面する困難を説明することに寄与し、制度的ワークの研究に重要な次元を付け加えるものである[26]。

脱制度化

精神科病院の脱施設化（すなわち閉鎖）と混同してはならないが、この語は制度理論の文献においても一部の研究者によって、望ましくない制度が破壊されうるさまざまな方途について考えるために用いられている。例えば、マグワイアとハーディ（Maguire and Hardy, 2009）は、DDTの脱制度化に至るプロセスを検討した[27]。これには、アルコール飲料の飲用を脱制度化するために禁酒法へと至った取り組みのような、特定の集団による社会運動[28]や、日本における終身雇用の脱制度化をもたらした社会的・制度的圧力[29]が含まれうる。少なくともクレメンテとルーレ（Clemente and Roulet, 2015）によれば、世論もまた、ある慣行の脱制度化をもたらしうる[30]。

脱制度化は、新たな概念群に道を譲るために特定の企業の社会的責任概念が脱制度化される場合[31]や、生計のために魚を捕るという慣行が脱制度化される場合[32]に見られるように、部分的な仕方で用いられることもある。

脚注

  1. ↑ Scott, W. Richard 2004. “Institutional theory.” in Encyclopedia of Social Theory, George Ritzer, ed. Thousand Oaks, CA: Sage. Pp. 408-14
  2. ↑ Scott, W. Richard (2008) Institutions and Organizations: Ideas and Interests. Los Angeles, CA: Sage Publications.
  3. 1 2 Marquis, Christopher; Tilcsik, András (2016-10-01). “Institutional Equivalence: How Industry and Community Peers Influence Corporate Philanthropy”. Organization Science 27 (5): 1325–1341. doi:10.1287/orsc.2016.1083. hdl:1813/44734. ISSN 1047-7039.
  4. ↑ Kraft's Public Policy: Kraft, Michael E & Furlong, Scott R Public Policy: politics, analysis, and alternatives (2nd ed). CQ; London : Eurospan [distributor], Washington, D.C, 2007.
  5. 1 2 DiMaggio, Paul J. and Powell, Walter W. (1991)‘Introduction’. In P. J. DiMaggio and W. Powell (eds.) ‘The New Institutionalism and Organizational Analysis’, pp. 1–38. Chicago: University of Chicago Press.
  6. ↑ Scott, W. Richard 1995. Institutions and Organizations. Thousand Oaks, CA: Sage.
  7. ↑ DiMaggio, Paul J., and Walter W. Powell 1983. “The iron cage revisited: Institutional isomorphism and collective rationality in organizational fields,” American Sociological Review 48:147-60.
  8. ↑ Meyer, John W. and Rowan, Brian (1977) ‘Institutionalized organizations: Formal structure as myth and ceremony’. American journal of sociology 83: 340–363.
  9. ↑ Suchman, Mark C. 1995. “Localism and globalism in institutional analysis: The emergence of contractual norms in venture finance.” In The Institutional Construction of Organizations: International and Longitudinal Studies, 39-63, W. Richard Scott, and Søren Christensen, ed. Thousand Oaks, CA: Sage.
  10. ↑ Rosenzweig, P . and J. Singh. 1991. Organizational environments and the multinational enterprise. Academy of Management Review,16(2):340-361
  11. ↑ Saqib, S.I, Allen, M.M.C and Wood, G. (2021), Lordly Management and its Discontents: ‘Human Resource Management’ in Pakistan, Work, Employment and Society
  12. ↑ Patalon, M. & Wyczisk, A. (2024). Mapping digital transformation of municipalities through the lens of institutional isomorphism. International Journal on Social and Education Sciences (IJonSES), 6(4), 600-635. https://doi.org/10.46328/ijonses.701
  13. ↑ Rodner, Victoria; Roulet, Thomas J.; Kerrigan, Finola; vom Lehn, Dirk (August 2020). “Making Space for Art: A Spatial Perspective of Disruptive and Defensive Institutional Work in Venezuela's Art World”. Academy of Management Journal 63 (4): 1054–1081. doi:10.5465/amj.2016.1030. hdl:1893/30103. ISSN 0001-4273.
  14. ↑ Lawrence, T. B.; Suddaby, R. (2006). “Institutions and Institutional work”. In Clegg, S; Hardy, C; Lawrence, T. Handbook of Organization Studies (2nd ed.). London: Sage. pp. 215–254
  15. ↑ Lawrence, T.B.; Suddaby, R.; Leca, B. (2009). “Introduction: Theorizing and studying institutional work”. In Lawrence, T.B.. Institutional work: Actors and agency in institutional studies of organizations. Cambridge, UK: Cambridge University Press. pp. 1–27
  16. ↑ Beunen, R.; Patterson, J.J. (2016-11-25). “Analysing institutional change in environmental governance: exploring the concept of 'institutional work'”. Journal of Environmental Planning and Management 62: 12–29. doi:10.1080/09640568.2016.1257423. hdl:1871.1/a6f4c5a5-a087-4f91-a3fe-6f16e590406d. ISSN 0964-0568.
  17. ↑ Lawrence, T. B.; Suddaby, R.; Leca, B. (2011). “Institutional Work: Refocusing Institutional Studies of Organization”. Journal of Management Inquiry 20 (1): 52–58. doi:10.1177/1056492610387222.
  18. ↑ Garud, Raghu; Hardy, Cynthia; Maguire, Steve (2007). “Institutional Entrepreneurship as Embedded Agency”. Organization Studies. doi:10.1177/0170840607078958.
  19. 1 2 Arthur, W. Brian (March 1989). “Competing Technologies, Increasing Returns, and Lock-In by Historical Events”. The Economic Journal 99 (394): 116–131. doi:10.2307/2234208. JSTOR 2234208.
  20. ↑ North, Douglass (1990). “Preface”. Institutions, Institutional Change, and Economic Performance. Political Economy of Institutions and Decisions. Cambridge University Press. pp. vii-viii. doi:10.1017/CBO9780511808678.002. ISBN 978-0-521-39734-6
  21. ↑ North, Douglass (1990). Institutions, Institutional Change, and Economic Performance. Cambridge University Press. doi:10.1017/CBO9780511808678. ISBN 978-0-521-39734-6
  22. ↑ Wilsford, David (1994). “Path Dependency, or Why History Makes It Difficult but Not Impossible to Reform Health Care Systems in a Big Way”. Journal of Public Policy 14 (3): 251–283. doi:10.1017/S0143814X00007285. JSTOR 4007528.
  23. ↑ Barazza, Elsa; Strachan, Neil (2021). “The key role of historic path-dependency and competitor imitation on the electricity sector low-carbon transition”. Energy Strategy Reviews 33. Bibcode:2021EneSR..3300588B. doi:10.1016/j.esr.2020.100588.
  24. ↑ Levitsky, Steven; Murillo, María Victoria (2009). “Variation in Institutional Strength”. Annual Review of Political Science 12: 115–133. doi:10.1146/annurev.polisci.11.091106.121756.
  25. ↑ “Lebanon: One Year On From the Beirut Explosion” (2021年8月). 2026年9月6日閲覧。
  26. ↑ Deeg, Richard (October 2001). Institutional Change and the Uses and Limits of Path Dependence: The Case of German Finance. Max Planck Institute for the Study of Societies. SSRN 1013345.
  27. ↑ Maguire, Steve; Hardy, Cynthia (February 2009). “Discourse and Deinstitutionalization: the Decline of DDT” (英語). Academy of Management Journal 52 (1): 148–178. doi:10.5465/amj.2009.36461993. hdl:11343/116431. ISSN 0001-4273.
  28. ↑ Hiatt, Shon R.; Sine, Wesley D.; Tolbert, Pamela S. (December 2009). “From Pabst to Pepsi: The Deinstitutionalization of Social Practices and the Creation of Entrepreneurial Opportunities” (英語). Administrative Science Quarterly 54 (4): 635–667. doi:10.2189/asqu.2009.54.4.635. hdl:1813/75584. ISSN 0001-8392.
  29. ↑ Ahmadjian, Christina L.; Robinson, Patricia (December 2001). “Safety in Numbers: Downsizing and the Deinstitutionalization of Permanent Employment in Japan” (英語). Administrative Science Quarterly 46 (4): 622–654. doi:10.2307/3094826. ISSN 0001-8392. JSTOR 3094826.
  30. ↑ Clemente, Marco; Roulet, Thomas J. (January 2015). “Public Opinion As a Source of Deinstitutionalization: A "Spiral of Silence" Approach” (英語). Academy of Management Review 40 (1): 96–114. doi:10.5465/amr.2013.0279. ISSN 0363-7425.
  31. ↑ Boxenbaum, Eva (2006). “Corporate Social Responsibility As Institutional Hybrids”. Journal of Business Strategies 23 (1): 45–64. doi:10.54155/jbs.23.1.45-64. ISSN 0887-2058.
  32. ↑ Crawford, Brett; Toubiana, Madeline; Coslor, Erica (2023-02-10). “From Catch-and-Harvest to Catch-and-Release: Trout Unlimited and Repair-Focused Deinstitutionalization” (英語). Organization Studies 45: 109–136. doi:10.1177/01708406231159490. ISSN 0170-8406.

関連項目

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