台北市立建国高級中学

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台北市立建国高級中学
Taipei Municipal Jianguo High School

建国高級中学紅楼(中国語版)(近藤十郎設計)
概要
通称 CKHS、建中、建国中学校、
住所 台北市中正区龍光里1鄰南海路56号
北緯25度1分50.8秒 東経121度30分44.3秒 / 北緯25.030778度 東経121.512306度 / 25.030778; 121.512306
分類 市立 高級中学
構成 高中部
設立年 1898年
校訓 勤、樸、誠、勇
外部リンク 公式サイト
職員・生徒
校長 莊智鈞
教師数 216人
生徒数 2985人 (2021年)
中国語表記
繁体字 臺北市立建國高級中學
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台北市立建国高級中学(たいぺいしりつ けんこくこうきゅうちゅうがく、英: Taipei Municipal Chien Kuo Senior High School)略して建国高校は、台湾台北市にある全日制の公立高級中学(日本の高等学校に相当)である。

男子校であり、1898年に創立された台湾最古の公立高校である[1]。 1910年に建てられた紅楼(中国語版)を設計したのは近藤十郎(中国語版)である[2]。 戦前の日本時代までは、「台北一中」の略称と共に、台湾の筆頭中学校として知られていた。 現代までノーベル賞受賞者、チューリング賞受賞者、中華民国総統、各県市知事が輩出し、自由な学風を持ち、最難関のエリート男子校として台湾に知られている。

台湾全国一斉高校入学試験(国民中学学生基本学力測験(中国語版))の実施以来、全科目の得点がPR値99(日本の偏差値71)、すなわち全国にて上位1%以内の成績の男子しか入学できないため、台湾大学への入学者数も全国トップにある。

一方、課外スポーツの面でも、戦前日本時代の第17回・第23回の全国中等学校蹴球大会(現在の全国高等学校ラグビーフットボール大会)優勝校、野球の甲子園大会5回出場(第9回、第15回、第16回、第24回、第26回)して知られている。

沿革

日本統治の学校の紋章
年月日事跡
1898年-国語学校第四附属学校増設尋常中等科として開校
1916年-台北中学校と改称
1920年-台北州立台北第一中学校と改称
1945年-台湾省立台北建国中学と改称
1967年-台北市立建国高級中学と改称

組織

日本の石川県立金沢泉丘高等学校、愛媛県立松山南高等学校、山形県立鶴岡南高等学校と姉妹校。

歴代校長

区分代氏名期間備考
日本統治時代第一代町田則文1898年 - 1902年
第二代田中敬一1902年 - 1907年
第三代本庄太一郎1907年 - 1908年
第四代本庄太一郎1908年 - 1911年
第五代広江万次郎1911年5月25日[3] - 1912年5月28日総督府中学校長事務取扱
第六代土屋員安1912年5月28日 - 1916年3月20日
第七代松村伝1916年3月20日 - 1925年
第八代浜武元次1925年 - 1931年
第九代十倉精一1931年 - 1934年
第十代高橋隆1934年 - 1938年
第十一代渡辺節治1938年 - 1942年
第十二代森長整1942年 - 1944年
第十三代志波俊夫1944年 - 1945年
中華民国時代(現代)第一任張耀堂1945年 - 1946年
第二任陳文彬1946年 - 1947年
第三任孫嘉時1947年 - 1948年
第四任梁恵溥1948年 - 1949年
第五任賀翊新1949年 - 1955年
第六任凌孝芬1955年 - 1957年
第七任賀翊新1957年 - 1967年
第八任崔徳礼1967年 - 1972年
(代理)王蕪先1972年 - 1973年
第九任黄建斌1973年 - 1986年
第十任李大祥1986年 - 1989年
第十一任劉玉春1989年 - 1996年
第十二任李錫津1996年 - 1999年
第十三任呉武雄1999年 - 2008年
第十四任蔡炳坤2008年 - 2010年ポジション変更

→台中市副知事

(代理)徐建国2010年 - 2011年教務主任からの代理
第十五任陳偉泓2011年 - 2015年退職
第十六任 徐建国 2015年 - 2022年 私立衛理女子高級中学校長に就任
第十七任 莊智鈞 2022年 - 今 台北市立大同高級中学から転校

著名な出身者

戦前(国語学校附属中学時代)
戦前(台北一中時代)
戦後

脚注

  1. ↑ http://web.ck.tp.edu.tw/web2007en/history.php
  2. ↑ 1904年東京帝国大学工学部建築学科卒業、台湾総督府土木局営繕課に勤める。西門紅楼、台湾大学医学院付属医院(英語版)、台北市立建国高級中学、台北市立建成国民中学などを設計。(藤森照信・汪担監修『全調査東アジア近代の都市と建築』筑摩書房、1996年ISBN 978-4480860422・参照)
  3. ↑ 『官報』第8388号、明治44年6月9日。

参考文献

外部リンク