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大坪賢次

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おおつぼ けんじ
大坪 賢次
生誕 (1944-05-25) 1944年5月25日（82歳）
日本の旗 日本・新潟県南魚沼郡中之島村（塩沢町→現：南魚沼市）
出身校 日本大学法学部経営法学科、ルイジアナ州立大学、スタンフォード大学ビジネス・スクール、ワシントン大学ロースクール修士課程修了。
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大坪 賢次（おおつぼ けんじ、1944年（昭和19年）5月25日 - ）は、新潟県南魚沼市出身の実業家。米国でビジネスコンサルティングと不動産事業に従事し、大坪不動産株式会社を設立した。南魚沼市交流大使、駐日モンテネグロ名誉領事、ニューヨーク新潟県人会会長などを務めた。* *

経歴

  • 1944年（昭和19年）5月25日 : 新潟県の現在の南魚沼市にあたる地域で生まれた。日本大学法学部で学び、在学中は新聞配達や牛乳配達の仕事をしていた。* *
  • 1963年（昭和38年） : 新潟県立六日町高等学校卒業。
  • 1967年（昭和42年） : 日本大学法学部経営法学科を卒業した。
  • 1968年（昭和43年） : 渡米、ルイジアナ州立大学、スタンフォード大学ビジネス・スクール、ウォートン・スクールで学ぶ。
  • 1974年（昭和49年） - 1978年（昭和53年） : ベーカー・アンド・マッケンジー法律事務所で日米投資に関する実務を行う。
  • 1981年（昭和55年） : 1981年にワシントン大学ロースクールの修士課程を修了した。ロースクール修士課程修了後、ニューヨークに移住。* *
  • 1985年（昭和60年） : 大坪不動産株式会社を設立。
  • 1987年（昭和62年） : 大坪不動産管理株式会社を設立。
  • 1988年（昭和63年） : ニューヨーク新潟県人会が発足する。
  • 1997年（平成9年） : アメリカソムリエ協会認定ソムリエ。
  • 2004年（平成16年） : ダイテック・フーズ株式会社の会長に就任。
  • 2006年（平成18年） : 投資会社デズモンド・キャピタル株式会社の社長に就任。
  • 2009年（平成21年） : 事業創造大学院大学の客員教授となる。*
  • 2010年（平成22年）11月4日 : 新潟日報国際交流拠点ニューヨーク事務所開設、代表に就任。
  • 2012年（平成24年） : 駐日モンテネグロ名誉領事に任命[1]（〜2020年頃）。
  • 2015年（平成27年) ： カリナリー・インスティテュート・オブ・アメリカ親善大使。
  • 2018年（平成30年）3月10日 ：新潟清酒・名誉大使。
  • 2018年（平成30年）3月24日 : 南魚沼市交流大使の委嘱[2]。
  • 2019年（平成31年）『Apple Town』の対談で、1965年3月30日に南ベトナムのサイゴンに到着し、約2か月滞在したと述べている。この訪問を契機に米国留学を決意したという。*

国際交流・地域活動

ニューヨーク新潟県人会の設立に参加し、会長を務めた。同会の活動として、新潟の酒蔵の紹介や日本酒の対米輸出に関する取り組みに関わったと報じられている。事業創造大学院大学の紹介では、同県人会の名誉会長、南魚沼市交流大使、新潟酒造組合名誉大使として掲載されている。* *

南魚沼市の中高生を対象とする米国研修の実施に協力した。従来のオレゴン州への派遣が終了した後、ワシントンD.C.とニューヨークを巡る研修を提案し、2023年度からの派遣につながった。研修では、在ニューヨーク日本国総領事館や国際連合日本政府代表部大使への訪問などが行われた。*

2024年9月29日、南魚沼市市制施行20周年記念式典で特別功労者表彰を受けた。南魚沼市の資料では、米国研修を通じた生徒の国際理解に関する活動が表彰理由として紹介されている。*

文化活動

『Apple Town』の紹介では、カリナリー・インスティテュート・オブ・アメリカの親善大使を務めているとされている。 *

津軽三味線奏者の史佳のニューヨーク公演の制作に関わった。2025年の『週刊NY生活』では、2019年と2021年のカーネギー・ホール公演に総合プロデューサーとして協力したと述べている。*

人物

『東洋経済オンライン』は2019年の人物紹介で、米国での事業活動と日米の政財界との交流を取り上げ、交流相手としてドナルド・トランプらを挙げている。*

2025年の『週刊NY生活』に掲載されたコメントで、重症筋無力症を患っていることを公表している。*

親族・家族

参考文献

出典

脚注

  1. ↑ “名誉領事挨拶”. 駐日モンテネグロ名誉領事館. 2016年10月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年2月16日閲覧。
  2. ↑ “人との縁の大切さ、熱く語るＮＹ県人会長が故郷・南魚沼で講演”. 新潟日報社 (2018年3月25日). 2018年3月26日閲覧。

外部リンク

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