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天王郵便局 (新潟県)

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天王郵便局
天王郵便局（新潟県）
基本情報
正式名称 天王郵便局
前身 天王新田郵便局、中浦郵便局、豊浦郵便局
局番号 12066
設置者 日本郵便株式会社
所在地 〒959-2325
新潟県新発田市天王754-1
位置

北緯37度53分49.1秒 東経139度16分20.3秒 / 北緯37.896972度 東経139.272306度 / 37.896972; 139.272306 (天王郵便局)座標: 北緯37度53分49.1秒 東経139度16分20.3秒 / 北緯37.896972度 東経139.272306度 / 37.896972; 139.272306 (天王郵便局)

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天王郵便局（てんのうゆうびんきょく）は新潟県新発田市にある郵便局。

かつては郵便区番号「959-23」の配達を受け持つ集配郵便局であったが、現在は新発田郵便局に移管され無集配郵便局となっている。

概要

住所：〒959-2325 新潟県新発田市天王754-1

沿革

  • 1880年（明治13年）9月1日 - 五等郵便局の天王新田郵便局として開局[1]。
  • 1885年（明治18年）10月1日 - 貯金預所開設[2]。
  • 1890年（明治23年）4月1日 - 天王郵便局に改称[3]。
  • 1899年（明治32年）
    • 3月16日 - 郵便為替事務開始[4]。
    • 4月1日 - 電信為替事務開始[5]。
  • 1900年（明治33年）2月1日 - 小包郵便取扱開始[6]。
  • 1910年（明治43年）11月21日 - 電信事務開始[7]。
  • 1911年（明治44年）10月6日 - 電話通話事務開始[8]。
  • 1912年（大正元年）9月2日 - 信越線（現羽越本線）新津-新発田間開通に伴い鉄道郵便線路開通、その受渡局となる[9]。
  • 1933年（昭和8年）4月1日 - 中浦郵便局に改称[10]。
  • 1936年（昭和11年）
    • 3月21日 - 集配区内に月岡温泉郵便局（三等、無集配）開局[11]。
    • 5月1日 - 月岡温泉郵便局にて電話事務開始[12]。
  • 1937年（昭和12年）10月15日 - 月岡温泉郵便局にて電話交換業務開始[13]。
  • 1954年（昭和29年）12月10日 - 月岡温泉郵便局にて電話交換事務廃止、月岡温泉電話局（営業事務は新発田電報電話局）に移管[14]。　
  • 1965年（昭和40年）6月28日 - 豊浦郵便局に改称[15]。
  • 1983年（昭和58年）10月1日 - 豊浦郵便局と月岡温泉郵便局にて和文電報配達業務廃止、新発田電報電話局に移管[16]。
  • 1984年（昭和59年）2月1日 - 鉄道郵便受渡廃止[17]。
  • 1994年（平成6年）4月25日 - 天王郵便局に改称[18]、同時に集配廃止し豊浦郵便局（同日に乙次郵便局から改称）に移管[19]。

取扱内容

周辺

アクセス

脚注

  1. ↑ 『全国郵便局沿革録 明治篇』160ページ
  2. ↑ 明治18年10月9日付官報第684号132ページ
  3. ↑ 明治23年逓信省告示第54号（明治23年3月17日付官報第2011号掲載）
  4. ↑ 明治32年逓信省告示第67号（明治32年3月7日付官報第4701号掲載）
  5. ↑ 明治32年逓信省告示第85号（明治32年3月15日付官報第4708号掲載）
  6. ↑ 明治33年逓信省告示第33号（明治33年1月29日付官報第4970号掲載）
  7. ↑ 明治43年逓信省告示第1246号（明治43年11月11日付官報第8218号掲載）
  8. ↑ 明治44年逓信省告示第1102号（明治44年10月4日付官報第8488号掲載）
  9. ↑ 大正元年8月31日付逓信公報第28号
  10. ↑ 昭和8年逓信省告示第691号（昭和8年3月28日付官報第1870号掲載）
  11. ↑ 昭和11年逓信省告示第525号（昭和11年3月19日付官報第2762号掲載）
  12. ↑ 昭和11年逓信省告示第904号（昭和11年4月30日付官報第2795号掲載）
  13. ↑ 昭和12年逓信省告示第3149号（昭和12年10月9日付官報第3232号掲載）
  14. ↑ 昭和29年郵政省告示第1601号（昭和29年12月16日付官報第8388号掲載）
  15. ↑ 昭和40年郵政省告示第384号（昭和40年5月31日付官報第11537号掲載）
  16. ↑ 昭和58年郵政省告示第753号（昭和58年9月30日付官報第16998号掲載）
  17. ↑ 昭和59年1月14日付郵政公報郵便関係号外2号
  18. ↑ 平成6年郵政省告示第297号（平成6年5月25日付官報第1405号掲載）
  19. ↑ 平成6年郵政省告示第113号（平成6年2月24日付官報第1346号掲載）

外部リンク