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尾崎山
尾崎山の位置(愛知県内)
尾崎山
尾崎山
尾崎山の位置
尾崎山の位置(名古屋市内)
尾崎山
尾崎山
尾崎山 (名古屋市)
北緯35度4分38.9秒 東経136度58分38.93秒 / 北緯35.077472度 東経136.9774806度 / 35.077472; 136.9774806
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県
市町村 名古屋市
区 緑区
面積
 • 合計 0.150506316 km2
人口
(2019年(平成31年)3月1日現在)[2]
 • 合計 1,557人
 • 密度 10,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
458-0024[3]
市外局番 052 (名古屋MA)[4]
ナンバープレート 名古屋

尾崎山(おざきやま)は、愛知県名古屋市緑区の町名。現行行政地名は尾崎山一丁目及び尾崎山二丁目。住居表示未実施[5]。

地理

名古屋市緑区の東部に位置し、東に砂田と八つ松と鎌倉台、西と北に鳥澄、南に鳴海町と接する。現在はほとんどが新興住宅地であり、一部でブドウ栽培が行われているのだという[6]。

河川

歴史

町名の由来

鳴海町の小字名「尾崎山(おさきやま)」による[6]。字名は、尾根が目立つことからこの名がついたという[7]。古くは「尾崎ヶ根(おさきがね)」と呼ばれていた[7]。「尾崎ヶ根」とは尾根の先の意である[7]。「尾」に「小」の字をあてる例も見られ、『寛文村々覚書』には「小崎ヶ根山(おさきがねやま)」との記載が見られる[6]。江戸時代中期、すなわち正徳年間から延享年間の間に「尾崎ヶ根」から「尾崎山」に改称されたとされる[6]。

行政区画の沿革

1990年(平成2年)12月2日 - 鳴海町の一部より尾崎山一丁目、二丁目が成立[8]。

世帯数と人口

2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。

丁目世帯数人口
尾崎山一丁目 307世帯 682人
尾崎山二丁目 372世帯 875人
計 679世帯 1,557人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1995年(平成7年) 1,567人[9]
2000年(平成12年) 1,590人[10]
2005年(平成17年) 1,533人[11]
2010年(平成22年) 1,585人[12]
2015年(平成27年) 1,481人[13]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[14]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[15]。

丁目番・番地等小学校中学校高等学校
尾崎山一丁目全域名古屋市立相原小学校名古屋市立鳴海中学校尾張学区
尾崎山二丁目全域名古屋市立東丘小学校名古屋市立東陵中学校

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]

注釈

    出典

    1. ↑ “愛知県名古屋市緑区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月31日閲覧。
    2. 1 2 “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
    3. 1 2 “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
    4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
    5. ↑ “緑区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年3月31日閲覧。
    6. 1 2 3 4 名古屋市計画局 1992, p. 637.
    7. 1 2 3 榊原邦彦 2000, p. 177.
    8. ↑ 名古屋市計画局 1992, p. 864.
    9. ↑ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
    10. ↑ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
    11. ↑ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
    12. ↑ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
    13. ↑ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
    14. ↑ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
    15. ↑ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
    16. ↑ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年3月31日閲覧。

    参考文献

    関連項目

    外部リンク

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