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浦里
最中交差点(2020年(令和2年)10月)
最中交差点
(2020年(令和2年)10月)
浦里の位置(愛知県内)
浦里
浦里
浦里の位置
浦里の位置(名古屋市内)
浦里
浦里
浦里 (名古屋市)
北緯35度5分5.02秒 東経136度56分38.81秒 / 北緯35.0847278度 東経136.9441139度 / 35.0847278; 136.9441139
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県
市町村 名古屋市
区 緑区
面積
 • 合計 0.923239732 km2
人口
(2019年(平成31年)3月1日現在)[2]
 • 合計 6,787人
 • 密度 7,400人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
458-0847[3]
市外局番 052 (名古屋MA)[4]
ナンバープレート 名古屋

浦里(うらさと)は、愛知県名古屋市緑区の町名。現行行政地名は浦里一丁目から浦里五丁目。住居表示未実施[5]。

地理

名古屋市緑区の北西部に位置し、東・南・北に鳴海町、西に南区砂口町と星宮町と阿原町と接する。

河川

歴史

町名の由来

名古屋市立浦里小学校の校名による[6]。「浦里」との名は、元名古屋市立鳴海小学校校長らが中心となって選定された[6]。当地は笠寺台地と鳴海丘陵の間に位置し、古くから「鳴海潟」と呼ばれていた[6]。「鳴海潟」との名がつくようにかつて当地は波の打ち寄せる海辺であり、この付近の様子がしばしば景勝地として和歌に登場した[6]。「なるみがた しほのみちひのたびごとに 道ふるかふる 浦の旅人」(宗良親王)などそれらの古歌には「浦」や「里」といった言葉が見られることからこの名が選定されたという[6]。

近代までの沿革

雉本朗造像(2020年)

前述の通り古代当地周辺は海辺であったが、次第に鳴海潟は干潟となった[6]。後に新田が開発されるようになり、戦後まで当地一帯は水田地帯であった[6]。江戸時代初期には北部に東海道が整備された[6]。1967年(昭和42年)に県営団地が開発され、以降当地は中高層住宅が並ぶ都会となっている[6]。

当地は、元京都大学教授の法学者である雉本朗造が主導した「鳴海小作争議」ゆかりの地である[6]。雉本は鳴海小作争議を指導し、小作人の権利向上に貢献した[6]。この功績から当地には雉本の銅像が建てられている[6]。

行政区画の沿革

世帯数と人口

2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。

丁目世帯数人口
浦里一丁目 848世帯 1,802人
浦里二丁目 98世帯 200人
浦里三丁目 643世帯 1,310人
浦里四丁目 1,202世帯 2,334人
浦里五丁目 548世帯 1,141人
計 3,339世帯 6,787人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1995年(平成7年) 8,354人[7]
2000年(平成12年) 7,070人[8]
2005年(平成17年) 7,141人[9]
2010年(平成22年) 6,817人[10]
2015年(平成27年) 6,800人[11]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[12]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[13]。なお、小・中学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。

丁目小学校中学校高等学校
浦里一丁目名古屋市立浦里小学校名古屋市立千鳥丘中学校尾張学区
浦里二丁目名古屋市立片平小学校
名古屋市立浦里小学校
浦里三丁目名古屋市立鳴海小学校
名古屋市立片平小学校
名古屋市立浦里小学校
名古屋市立鳴海中学校
名古屋市立千鳥丘中学校
浦里四丁目名古屋市立浦里小学校名古屋市立千鳥丘中学校
浦里五丁目名古屋市立鳴海小学校名古屋市立鳴海中学校

交通

施設

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Maps: terms of use
750 m
16
15
14
13
12
11
10
9
8
7
6
5
4
3
2
1
  
略地図
1
名古屋市立浦里小学校
2
名古屋浦里郵便局
3
名古屋市鳴海プール
4
コジマ×ビックカメラ 鳴海店
5
なるぱーく
6
浦里公園
7
浦里コミュニティセンター
8
浦里荘
9
名古屋市上下水道局鳴海水処理センター
10
中部電力パワーグリッド鳴海変電所
11
県営鳴海住宅
12
南越公園
13
片平保育園
14
岡崎信用金庫鳴海支店
15
鳴海西団地
16
平安会館浦里斎場

浦里一丁目

浦里二丁目

浦里三丁目

浦里四丁目

浦里五丁目

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]

注釈

    出典

    1. ↑ “愛知県名古屋市緑区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月31日閲覧。
    2. 1 2 “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
    3. 1 2 “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
    4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
    5. ↑ “緑区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年3月31日閲覧。
    6. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 名古屋市計画局 1992, p. 634.
    7. ↑ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
    8. ↑ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
    9. ↑ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
    10. ↑ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
    11. ↑ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
    12. ↑ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
    13. ↑ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
    14. ↑ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年3月31日閲覧。

    参考文献

    関連項目

    外部リンク

    ウィキメディア・コモンズには、浦里に関するカテゴリがあります。

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