読む 編集 履歴表示

島田剛

ウィキペディアから、無料の百科事典
島田 剛
（しまだ ごう）
国籍 日本の旗 日本
研究機関 明治大学
研究分野 国際経済学
開発経済学
産業開発論
ソーシャルキャピタル論
母校 早稲田大学大学院
アジア太平洋研究科
後期博士課程修了
マンチェスター大学大学院
経済学研究科修了
学位 博士（学術）（早稲田大学・2014年）
テンプレートを表示

島田 剛（しまだ ごう）は、日本の経済学者。専門は、国際経済学・開発経済学・産業開発・ソーシャルキャピタル・国連研究。学位は、博士（学術）（早稲田大学・2014年）。明治大学 情報コミュニケーション学部 教授・学科長（国際経済学）[1][2]。国際開発学会 常任理事（学会誌編集長）、Partnership for Economic Policy 理事。早稲田大学 レジリエンス研究所 招聘研究員[3]。コロンビア大学客員研究員、静岡県立大学国際関係学部准教授、国際連合政府代表部一等書記官、世界銀行およびアジア開発銀行コンサルタント、独立行政法人国際協力機構主任研究員などを歴任。

来歴

生い立ち

1992年、特殊法人である国際協力事業団に勤務した[4]。

特殊法人の職員として

国際協力事業団では、1992年に青年海外協力隊事務局に配属され、1994年5月より無償資金協力業務部に移った[4]。1999年10月からは、デリー連邦直轄地ニューデリー区に所在するインド事務所にて勤務することになり[4]、インドに渡った。なお、並行してグレーター・マンチェスター州マンチェスター市に所在するマンチェスター大学にて経済学を専攻しており、同年12月に大学院を修了した[5][6]。それにともない、Master of Arts with Distinctionの学位を取得した[6]。2002年8月、人事部の人事課に配属された[4]。

独立行政法人の職員として

2003年10月、国際協力事業団の後継組織として、独立行政法人である国際協力機構が発足したが、引き続き勤務した。しかし、2005年2月より、ニューヨーク州ニューヨーク市に所在する国際連合政府代表部に一等書記官として出向することになり[4]、アメリカ合衆国に渡る。なお、2007年1月からは、同じくニューヨーク市に所在するコロンビア大学の政策対話イニシアチブにて、シャドーG7タスクフォースのメンバーとなっている[4]。

同年8月、国際協力機構に戻り、理事長室にて理事長秘書役に就任し[4]、理事長の緒方貞子に仕えた。2008年8月、産業開発・公共政策部の産業貿易課にて課長に就任した[4]。2011年8月、国際協力機構研究所にて、企画課の課長に就任した[4]。なお、同月より、GDN-Japanの事務局長も兼任した[4]。2013年3月には、国際協力機構研究所の主任研究員に就任した[4]。なお、並行して早稲田大学の大学院に在籍し、アジア太平洋研究科にて学んだ[5][6]。2014年9月、早稲田大学大学院の後期博士課程を修了した[5][6]。それにともない、博士（学術）の学位を取得した[6][7]。また、2014年3月からは、コロンビア大学の客員研究員を兼任した[4][8]。また、同年10月からは、早稲田大学の「日米研究機構招聘研究員」も兼任した[4][8]。

研究者として

2015年4月、静岡県立大学に転じることになり、国際関係学部にて准教授に就任した[8]。国際関係学部においては、主として国際関係学科の国際政治経済コースの講義を担当した[9]。同時に、静岡県立大学の大学院にて、国際関係学研究科の准教授を兼務することになった。国際関係学研究科においては、主として国際関係学専攻の講義を担当した。さらに、静岡県立大学の グローバル・スタディズ研究センター および 広域ヨーロッパ研究センター においては、研究員を兼務した[10]。また、古巣である国際協力機構研究所においては、同月より招聘研究員を兼任した[4]。2018年4月からは明治大学の情報コミュニケーション学部の准教授に就任した（国際経済学）。2023年より同教授。

研究

専門は経済学、特に国際経済学・開発経済学・産業開発・ソーシャルキャピタルといった分野の研究や、国際連合に関する研究に取り組む[9][11][12]。具体的には、発展途上国の経済の構造転換や、産業開発の戦略を研究している[13]。極度の貧困の解消を目指す国際協力機構研究所とブルッキングス研究所との共同研究に参画し[14]、ローレンス・チャンディー、加藤宏、ホミ・カラスが編纂した専門書にも執筆している[15][16][17]。また、国際協力機構研究所とコロンビア大学との共同研究に参画し[18]、ジョセフ・E・スティグリッツ、ハージュン・チャン、ダニー・ライプツィガーらとともにアフリカの産業政策を分析した[19]。この研究成果については、スティグリッツらが編纂した専門書に執筆して発表したが[19][20]、国際協力機構と国際連合開発計画が主催するイベントでも説明することになり、スティグリッツ、田中明彦、ヘレン・クラーク、マクタール・ディオップ、アキンウミ・アデシナらとともに登壇した[19]。そのほかにも、関連するテーマで論文などを発表している[21]。また、東北地方太平洋沖地震によって引き起こされた東日本大震災において、社会関係資本が復旧や復興に及ぼした影響について、経済学的な見地から分析を試みている[13]。このテーマに関しては、鎌田薫が監修した専門書においても執筆している[22][23]。

学術団体としては、アメリカ経済学会、開発経済学会、国際開発学会や人間の安全保障学会、日本国際連合学会、などに所属している[24]。開発経済学会 と 人間の安全保障学会 では理事を、国際開発学会 では、常任理事と編集委員長を務めた[24]。

略歴

著作

主な論文

書籍

その他

脚注

  1. ↑ “[https://gyoseki1.mind.meiji.ac.jp/mjuhp/KgApp?resId=S002172 教員データベース  - 島田　剛  | 明治大学]”. gyoseki1.mind.meiji.ac.jp. 2024年4月26日閲覧。
  2. ↑ “島田 剛”. 明治大学. 2024年4月26日閲覧。
  3. ↑ “研究内容紹介｜早稲田大学 東日本大震災復興研究拠点 インフラ・防災系復興研究プロジェクト 複合巨大クライシスの原因･影響･対策･復興に関する研究”. www.waseda.jp. 2021年5月28日閲覧。
  4. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 「主な経歴」『教員情報詳細：静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  5. 1 2 3 「学歴」『教員情報詳細：静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  6. 1 2 3 4 5 「学歴」『about: 島田 剛』国際協力機構。
  7. ↑ 「学位」『教員情報詳細：静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  8. 1 2 3 「職歴」『about: 島田 剛』国際協力機構。
  9. 1 2 「教員紹介」『国際政治経済コース｜国際関係学科｜学科紹介｜静岡県立大学 国際関係学部 大学院国際関係学研究科』静岡県立大学国際関係学部・大学院国際関係学研究科。
  10. ↑ 「研究員」『広域ヨーロッパ研究センター - 研究員』静岡県立大学大学院国際関係学研究科広域ヨーロッパ研究センター。
  11. ↑ 「専門分野」『教員情報詳細：静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  12. ↑ 「研究分野・主な関心領域」『about: 島田 剛』国際協力機構。
  13. 1 2 「主要研究テーマ」『教員情報詳細：静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  14. ↑ 「ブルッキングス研究所との共同研究ワークショップ『Last Mile in Ending Extreme Poverty』をワシントンDCで開催」『ニュース&トピックス: ブルッキングス研究所との共同研究ワークショップ「Last Mile in Ending Extreme Poverty」をワシントンDCで開催』国際協力機構。
  15. ↑ The Last Mile in Ending Extreme Poverty, Laurence Chandy, Hiroshi Kato and Homi Kharas (ed.), Brookings Institution Press, 2015.
  16. ↑ 「The Last Mile in Ending Extreme Poverty」『刊行物: 書籍および報告書: The Last Mile in Ending Extreme Poverty』国際協力機構。
  17. ↑ 「本学教員が執筆参加――国連サミットに向けてブルッキングスより書籍刊行」『本学教員が執筆参加した書籍が国連サミットに向けて刊行：静岡県公立大学法人 静岡県立大学』静岡県立大学、2015年8月31日。
  18. ↑ 「JICA研究所と、スティグリッツ教授主宰のコロンビア大学IPDがTICAD Vに向けたアフリカ開発の今後について議論」『ニュース&トピックス: JICA研究所と、スティグリッツ教授主宰のコロンビア大学IPDがTICAD Vに向けたアフリカ開発の今後について議論』国際協力機構。
  19. 1 2 3 「スティグリッツ教授との共同研究――コロンビア大学出版会より出版」『スティグリッツ教授との共同研究 コロンビア大学出版会より出版：静岡県公立大学法人 静岡県立大学』静岡県立大学、2015年9月24日。
  20. ↑ Industrial Policy and Economic Transformation in Africa, Akbar Noman and Joseph Stiglitz (ed.), Columbia University Press, 2015.
  21. ↑ 大野健一ほか稿「TICAD4フォローアップ――エチオピア産業開発を支援」『国際開発ジャーナル』634号、国際開発ジャーナル社、2009年9月、12-15頁。
  22. ↑ 早稲田大学・震災復興研究論集編集委員会編、鎌田薫監修『震災後に考える』早稲田大学出版部、2015年。
  23. ↑ 「目次など」『震災後に考える 東日本大震災と向きあう92の分析と提言 | 早稲田大学出版部』早稲田大学出版部。
  24. 1 2 「所属学会」『教員情報詳細：静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。

関連人物

関連項目

外部リンク

関連記事

緒方貞子ヘレン・クラークジョセフ・E・スティグリッツ田中明彦細野昭雄