御歌所(おうたどころ)は、日本国憲法施行以前に存在した宮内省の部局。1888年設置[1]、1946年廃止[2]。

御製・御歌の添削や歌集編纂、新年歌御会始の選、月次歌御会の執行など、宮中の和歌に関する事務を所掌した[3][4]。御製とは天皇の歌をいい、御歌とは皇后その他の皇族の歌をいう[5]。

沿革

1869年(明治2年)三条西季知に歌道御用で時々参朝すべきことを命ず[6]。1871年(明治4年)宮内省に歌道御用掛を置き、1876年(明治9年)歌道御用掛と皇学御用掛を合わせ文学御用掛と称し、1886年(明治19年)文学御用掛を廃し侍従職に御歌掛を置き、高崎正風に御歌掛長を仰せ付け、寄人・参候の職を置く[1]。

1888年(明治21年)6月、侍従職御歌掛を廃し、宮内省に御歌所を置き[1]、高崎正風に御歌所長を仰せ付ける[7]。御歌所が置かれたのは歌道を奨励する明治天皇の思し召しによるものだという[8]。

1897年(明治30年)10月、奉勅の宮内省達により御歌所官制を定める[9]。御歌所に次の職員を置く。

1907年(明治40年)11月、宮内省達による御歌所官制を廃し、新たに皇室令により御歌所官制を定める。御歌所は宮内大臣の管理に属し(宮内省外局ということ)、御製御歌および歌御会に関する事務を掌る。御歌所に以下の職員を置く(官制上は寄人や参候の規定がなくなる)[3]。

1910年(明治37年)12月、御歌所官制を一部改正し、録事を6人とする規定を削る[10]。

1912年(明治45年)2月、御歌所長の高崎正風が薨去する[11]。同年7月、明治天皇が崩御する。1914年(大正3年)4月、昭憲皇太后が崩御する。同年7月、御歌所官制を一部改正し、御歌所長の職務から御製御歌の祗承を削る。御歌所長は他の宮内勅任官が兼務することになり、その職務は所務の掌理と所部職員の監督に限られる[12]。翌年、入江為守を御歌所長に任ず[13]。

1916年(大正5年)10月、明治天皇の御製を編纂するため御歌所に臨時編纂部を置く。御歌所職員が臨時編纂部職員を兼ねる[14]。

1921年(大正10年)10月、御歌所官制を全面改正する。御歌所がこれまで宮内大臣の管理に属する外局であったのを改め、これを宮内省に置かれる内局とする[4]。御歌所に以下の職員を置く。

同年12月、御歌所に置かれた臨時編纂部を廃止する[15]。

1946年(昭和21年)4月、御歌所を廃止する[2]。その所掌事務を図書寮に移管する[16]。

御歌所の職務

1927年(昭和2年)2月、元寄人の井上通泰が明治天皇御集編纂について講演し、その冒頭で御歌所の職務について次のように語った[17]。

歴代御歌所長

御歌所寄人

出典

[脚注の使い方]
  1. 1 2 3 安田寛「唱歌の作歌と御歌所人脈」『奈良教育大学紀要』第55巻第1号、2006年、129-133頁。 NAID 120001075447
  2. 1 2 官報1946年3月30日皇室令第10号。
  3. 1 2 3 官報1907年11月1日皇室令第10号。
  4. 1 2 3 官報1921年10月7日皇室令第13号。
  5. 1 2 3 4 5 6 井上 (1927) 6頁。
  6. ↑ 法規分類大全第1編、官職門、官制、宮内省1、368頁。
  7. 1 2 官報1888年6月8日叙任及辞令。
  8. 1 2 3 4 5 井上 (1927) 4頁。
  9. 1 2 官報1897年10月2日宮内省達甲第7号。
  10. ↑ 官報1910年12月22日皇室令第30号。
  11. 1 2 官報1912年3月1日/彙報/官庁事項/官吏等薨去及死去。
  12. ↑ 官報1914年7月20日皇室令第7号。
  13. 1 2 「入江為守とは」コトバンク、2019年8月閲覧。
  14. ↑ 官報1916年10月23日省令。
  15. ↑ 官報1921年12月29日皇室令第19号。
  16. ↑ 瀬畑源「『宮中・府中の別』の解体過程 : 宮内省から宮内府、宮内庁へ」『一橋社会科学』第5巻、一橋大学、2013年、1-28頁。
  17. ↑ 井上 (1927) 。
  18. ↑ 井上 (1927) 5-6頁。
  19. 1 2 3 4 5 6 7 宮内省職員録(大正15年1月1日現在)211-212頁。
  20. 1 2 3 4 5 井上 (1927) 5頁。
  21. ↑ 井上 (1927) 4-5頁。
  22. ↑ 官報1936年3月24日/彙報/官庁事項/官吏薨去及卒去。
  23. ↑ 黒川真道 著『文学博士黒川真頼伝』22・23頁,黒川黒川真道,大正8
  24. 1 2 3 4 5 官報1916年10月24日叙任及辞令で肩書に御歌所寄人とある。
  25. ↑ 井上 (1927) 26頁。同書では阪を坂と表記する。
  26. 1 2 官報1917年11月17日叙任及辞令。
  27. ↑ 井上 (1927) 15-16頁。
  28. ↑ 宮内省職員録(昭和8年1月1日現在)304頁。

関連項目

参考文献

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