暖房(だんぼう、煖房とも)は、室内を暖めて温度を上げる行為の総称。また、その装置全般を指す。

歴史

古くは、古代ローマでハイポコーストが用いられていた。朝鮮半島にも三国時代に似た方式のオンドルがあり、いずれも火で暖めた空気を床下に通すことで暖房を行っていた。

1700年代中ごろには、イギリスで蒸気暖房が初めて使われた。1800年代後半になると、アメリカ合衆国で鋳鉄製ボイラーが製造され、暖房技術の発展が進んだ。

日本では火鉢や囲炉裏、こたつなどがあるが、主に採暖型のものだった。明治時代以降、様々な方式のストーブが製造されたが、暖房の必要性がよく理解されていなかったことから、北海道ですら気候の異なる京都風の家が作られていた[1]。部屋全体を暖める暖房器具が普及するのは、第二次世界大戦後のことである。

暖房機器

日本産業規格、JIS S 2091:2013「家庭用燃焼機器用語」[2]において、暖房機器(Space heater)とは燃焼で発生した熱で、採暖または室内を暖める燃焼機器の総称と定義されている[注釈 1][3]。このため該当しない機器は#その他の暖房器具を参照。

ガス暖房機器

ガスファンヒーター

ガス暖房機器(Gas heater)は燃料にガスを用いた暖房機器[注釈 2]。

石油暖房機器

石油ファンヒーター

石油暖房機器(Kerosene heater)は燃料に灯油、軽油または重油を用いた暖房機器[注釈 8][8]。

放射暖房

室内に設置されたセントラルヒーティングの放射体(ラジエーター)部分

JIS Z 8117:2002「遠赤外線用語」[11]の中で、「暖房」もしくは「採暖」を目的とした機器のみを上げる。

その他の暖房器具

上記に該当しない、その他の暖房機器・器具を方式別に列記する。

燃焼方式

電熱方式

温水・蒸気方式

熱交換方式

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ↑ 「暖房機器」と言う用語は「家庭用燃焼機器用語」、41001番[2]にて定義されている。
  2. ↑ 42301番[2]にて定義。
  3. ↑ 42302番[2]にて定義。
  4. ↑ 42303番[2]にて定義。
  5. 1 2 「強制給排気式」(ガス、番号:44309)または「強制給排形」(石油、番号:44310)のことを「FF式」とも称するが、FFの語源を用語上で明記していない[2]。[4]や[5]においてはForced Draught Balanced Flue Typeの略とあるが、一方[6]などではForced Flueの略とされている。いずれも正式な語源ではない点に留意されたい。
  6. ↑ 42304番[2]にて定義。
  7. ↑ 42305番[2]にて定義。
  8. ↑ 43301番[2]にて定義。
  9. ↑ 43302番[2]にて定義。
  10. ↑ 43303番[2]にて定義。
  11. ↑ 43304番[2]にて定義。
  12. ↑ 43305番[2]にて定義。
  13. ↑ 43306番[2]にて定義。
  14. ↑ 43307番[2]にて定義。
  15. ↑ 43308番[2]にて定義。
  16. ↑ 5001番[11]にて定義。
  17. ↑ 5004番[11]にて定義。
  18. ↑ 5008番[11]にて定義。
  19. ↑ 5012番[11]にて定義。
  20. ↑ 5013番[11]にて定義。

出典

  1. ↑ “SODANE - 昔の北海道の家はなぜ寒いのか? 司馬遼太郎がそのナゾに迫る! 編集根気 第2回”. SODANE. 2024年12月29日閲覧。
  2. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 JIS S 2091:2013「家庭用燃焼機器用語」(日本産業標準調査会、経済産業省)
  3. ↑ “Space heater Definition & Meaning” (英語). en:Dictionary.com. 2022年1月2日閲覧。
  4. ↑ “FF式の定義” (PDF). 一般財団法人 日本燃焼機器検査協会. 2022年1月3日閲覧。
  5. 1 2 3 “FFストーブとは? 温空感を応援し隊!”. サンポット. 2022年1月2日閲覧。
  6. ↑ 『FF暖房』 - コトバンク
  7. ↑ “ガスFF暖房機”. リンナイ. 2022年1月2日閲覧。
  8. 1 2 “石油暖房機の種類”. 一般社団法人 日本ガス石油機器工業会. 2022年1月2日閲覧。
  9. ↑ “長期使用製品安全点検・表示制度”. 経済産業省. 2022年1月2日閲覧。
  10. ↑ “長期使用製品安全点検・表示制度のパンフレット” (PDF). 経済産業省. 2022年1月2日閲覧。
  11. 1 2 3 4 5 6 JIS Z 8117:2002「遠赤外線用語」(日本産業標準調査会、経済産業省)
  12. ↑ 『放射暖房』 - コトバンク

関連項目

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