烏賀陽然良

烏賀陽 然良
うがや しかよし

『大日本博士録 第1巻』より
人物情報
別名	旭山人、都水（雅号）
生誕	(1876-06-18) 1876年6月18日 日本京都府京都市
死没	1946年3月11日(1946-03-11)（69歳没）
出身校	京都帝国大学法科大学法律科
配偶者	妻・たつ（福田吉十郎の次女）
子供	長男・烏賀陽恒正（実業家） 孫・烏賀陽正弘（ライター） 曽孫・烏賀陽弘道（ジャーナリスト）
学問
研究分野	商法（海商法）
研究機関	京都大学 神戸高等商業学校
学位	法学博士
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烏賀陽 然良（うがや しかよし、1876年（明治9年）6月18日 - 1946年（昭和21年）3月11日）は、日本の法学者。

専門は民法および商法（特に海商法）^[1][2]。学位は法学博士^[3]。京都帝国大学名誉教授^[3]。第16代京都帝国大学法学部長。族籍は京都府平民^[4]。正三位勲二等受賞者。雅号は旭山人又は都水^[5]。

経歴

京都府京都市出身（本籍地は京都府京都市上京区）^[3][5]。烏賀陽然冏（または恒正）の長男として生まれる^[3][5]。

1884年（明治17年）家督を相続する^[3][5]。京都市立小川小学校、1899年（明治32年）第四高等学校（旧制）卒業を経て、1903年（明治36年）京都帝国大学法科大学法律科を卒業^[2][5]。

1904年（明治37年）に神戸高等商業学校講師となり、1906年（明治39年）から1920年（大正9年）まで同教授を務める。この間、1910年（明治43年）から1913年（大正2年）までドイツ、フランス、オランダの各国へ留学^[2]。

1919年（大正8年）4月法学博士の学位を授与される^[2]。同年に京都帝国大学教授を兼任となり商法第二講座担任、翌1920年（大正9年）から京大の専任となる。1922年（大正11年）から海商法講座を担任。

1929年（昭和4年）京都帝国大学法学部長に就任。1933年（昭和8年）に起きた滝川事件では、一旦辞表を提出したものの撤回し、末広重雄ら6人と共に残留組となった^[6]。1936年（昭和11年）6月退官する^[2]。

1937年（昭和12年）1月京都帝国大学名誉教授^[2]。1946年（昭和21年）3月11日、脳溢血のため京都市内の自宅で死去^[7]。満69歳没。

人物

趣味は囲碁^[3][5]。

家族・親族

• 父・然冏（または恒正）（1822年（文政5年）3月生）^[5]
• 母・ヂウ（1847年（弘化4年）9月生）^[5]

  京都、村上作兵衛の六女^[3][5]。

• 妻・たつ（1882年（明治15年）1月生）

  京都、福田吉十郎の次女^[3]。

• 長男・恒正（1901年（明治34年）1月28日生）

  京都大学法学部卒^[3]。横浜正金銀行元行員^[3][8]。江商（現：兼松）元取締役^[8]。東京皮革元社長^[8]。

• 長男の妻・貞子（1905年（明治38年）6月10日生）

  松山高等女学校（現：愛媛県立松山南高等学校）卒^[3]。愛媛、小田清一の姉^[3]。

  • 孫・正弘（1932年（昭和7年）3月17日生）

    恒正の長男^[8]。京都大学法学部卒^[8]。ライター。東洋レーヨン（現：東レ）元勤務^[8]。

    • 曽孫・弘道（1963年（昭和38年）1月8日生）

      正弘の息子。京都大学経済学部卒。ジャーナリスト。朝日新聞社元勤務。

• 長女・幸子（1903年（明治36年）2月生）

  徳島県、東京高等裁判所判事を務めた濱田潔夫の妻^[9][10]。

• 次男・良彦（1906年（明治39年）7月生）

  京都一中（現：京都府立洛北高等学校）卒^[3]。のちブラジルサンパウロ州に移民^[11]。海外興業副支配人^[12]。ブラジルコーヒー鑑定人^[3]。

• 次男の妻・ミサヲ（1909年（明治42年）11月生）

  松山高等女学校（現：愛媛県立松山南高等学校）卒^[3]。愛媛、田中伸一の次女^[3]。

• 三男・重徳（1908年（明治41年）10月7日生）

  同志社大学法学部卒^[3]。山口銀行元取締役^[13]。

• 三男の妻・操（生年不明）

  京都府立一女（現：京都府立鴨沂高等学校）卒^[3]。

• 四男・忠純（1914年（大正3年）6月生）

  膳所中学校（現：滋賀県立膳所高等学校）卒^[3]。ブラジルパラナ州で農業経営^[3][14]。

• 四男の妻・澄江（1915年（大正4年）5月生）^[3]
• 五男・英彰（1916年（大正5年）8月生）^[5]
• 六男・豊（1918年（大正7年）10月生）

  京都府、寺田喜三郎の養子^[9]。

• 七男・博嗣（1919年（大正8年）12月生）

  同志社高等商業学校（現：同志社大学商学部）卒^[3]。協和鋳造所元代表取締役社長^[15]。石田大成社（現：ITP）元取締役^[16]。

• 八男・和之（1922年（大正11年）4月9日生）

  立命館大学法文学部卒^[3][17]。元産業経済新聞大阪本社印刷局次長兼元印刷管理部長^[17]。内外紙業元取締役^[18]。

著作

• 『法学綱要 : 商業教育』（安孫子勝と共著、宝文堂、1910年）
• 『債権総論綱要 上』（巖松堂書店、1924年）
• 『商法要論 第1〜3巻』（弘文堂書房、1924・1926・1928年）
• 『商法総論』（弘文堂書房、1932年）
• 『会社法』（弘文堂書房、1933年）
• 『手形法』（弘文堂書房、1934年）
• 『商行為法』（弘文堂書房、1935年）
• 『商法研究 第1〜4巻』（有斐閣、1936年）
• 『海商法論 改訂』（弘文堂書房、1937年）

脚注

1. ↑ 篠原敏男: “大日本法学博士要覧”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1968年). 2024年9月1日閲覧。
2. 1 2 3 4 5 6 “詳細情報一覧:歴代総長・教授・助教授履歴検索システム－対象：1949年以前の在職者―”. kensaku.kua1.archives.kyoto-u.ac.jp. 2024年9月1日閲覧。
3. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 “人事興信録 第14版 上”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1943年). 2024年9月1日閲覧。
4. ↑ “法令審議録 (12)”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1903年7月). 2024年9月1日閲覧。
5. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 “大日本博士録 第壹卷”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1921年). 2024年9月1日閲覧。
6. ↑ 東京朝日新聞1933年（昭和8年）7月23日付朝刊3面（朝日新聞クロスサーチにて2024年9月1日確認）。
7. ↑ 朝日新聞東京本社版1946年（昭和21年）3月13日付朝刊2面（朝日新聞クロスサーチにて2024年9月1日確認）。
8. 1 2 3 4 5 6 “人事興信録 第23版 上”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1966年). 2024年9月1日閲覧。
9. 1 2 “人事興信録 10版(昭和9年) 上卷”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
10. ↑ “人事興信録 第23版 下”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
11. ↑ “伯剌西爾行移民名簿 第四拾壹回”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
12. ↑ 田中耕太郎 (1940年). “ラテン・アメリカ紀行”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
13. ↑ “人事興信録 第25版 上”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
14. ↑ “サンパウロ四百年祭”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1957年). 2024年9月1日閲覧。
15. ↑ “大阪産業労働名鑑”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1957年). 2024年9月1日閲覧。
16. ↑ “会社総鑑 未上場会社版 1982年版”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
17. 1 2 “産経日本紳士年鑑 第7版 上”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1967年). 2024年9月1日閲覧。
18. ↑ “紙と紙流通 : 日本の紙商1000社”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1982年4月). 2024年9月1日閲覧。

参考文献

• 井関九郎 編『大日本博士録 第1巻』発展社出版部、1921年。
• 人事興信所 編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。
• 人事興信所 編『人事興信録 第23版 上』人事興信所、1969年。