緑屋
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緑屋渋谷店 (現:THE PRIME 渋谷プライム館) <参考:2007年11月5日に撮影> | |
| 種類 | 株式会社[1] |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
東京都世田谷区太子堂4-24-8[6][7][7][1] |
| 設立 | 1951年(昭和26年)5月1日[1][2][8] |
| 業種 | 小売業[1] |
| 事業内容 | 月賦百貨店の運営など[1] |
| 資本金 | 22億円[1] |
| 決算期 | 1月31日[4] |
緑屋(みどりや)は、日本にかつて存在した月賦制の小売店で、1969年(昭和44年)1月期までの十数年間は業界最大手であった[9]。 会社・法人格としては、1980年(昭和55年)8月1日に「志澤」を吸収合併して「西武クレジット」へ商号を変更し[10]、1989年(平成元年)10月1日に株式会社クレディセゾンへと商号を変更して[11]存続している。
概要
1946年(昭和21年)9月12日に[12]岡本虎二郎が東京都世田谷区太子堂に和洋家具専門店の「岡本商店」として[2]店員3名で面積約9坪の店を開いたのが始まりである[13]。 この創業時点では繊維製品が統制されていたことから家具を主力としたもので、当初は現金販売のみで営業していた[14]。
1947年(昭和22年)11月に「有限会社 大丸」を設立して法人化し[2][15]、1949年(昭和24年)に繊維品の統制が解除となったことから[14]、同年10月に第2次世界大戦後の東京では初めて月賦販売を開始した[13]。 1950年(昭和25年)から繊維品の取り扱いを本格化し[14]、同年10月に「有限会社 緑屋」へ商号を変更して[2][15]月賦販売を本格化した[13]。
1951年(昭和26年)4月に当社初の支店として横須賀市追浜本町に横須賀店を開店した[2]。 同年5月1日に資本金99万円で「株式会社緑屋」を設立した[2]。
1957年(昭和32年)に三軒茶屋に鉄筋コンクリート造地下1階・地上5階建てでエレベーターや冷暖房完備した店舗を開設し、大型店としての月賦百貨店の第1号となった[16]。
1958年(昭和33年)に仕入れ部門を「緑屋商事」として分離独立させたほか、共同購入代金の借入・貸付を行う「緑屋信用販売協同組合」や照明・電気工事の「緑屋電業社」を設立した[17]。
1960年(昭和35年)には「クレジットの丸井」に対して「ホームビル[注 1]の緑屋」というキャッチフレーズを掲げてチェーン展開をし[19]、業界に先駆けて店舗展開を進めた[20]。
1963年(昭和38年)1月にコンピューターを導入して商品管理を中心とした電子化を開始し[21]、同年2月1日に「吉祥寺緑屋」・「溝口緑屋」・「横浜緑屋」・「宇都宮緑屋」・「平塚緑屋」・「常盤台緑屋」・「千住緑屋」を吸収合併し[22]、同年7月2日に東京証券取引所第2部に上場した[4]。 1967年(昭和42年)2月に「千葉緑屋」・「調布緑屋」を吸収合併し、1968年(昭和43年)6月に第1部に昇格した[23]。
1969年(昭和44年)8月1日に「丸紅」と商品開発や設備リース・店舗開発費の貸し付けなどの提供を受ける業務提携を締結した[24]。
丸井、丸興、ライフアップ大丸(大丸百貨店[注 2])と共に四大月賦百貨店の一つに数えられ、東証2部に上場した当時は売上高約127億円を上げて2位に約50億円の差をつける圧倒的な首位となっていた[25]。
最終的に500店舗の展開を目指して上場前後から出店を加速し[17]、1965年(昭和40年)の31店舗から1970年(昭和45年)1月末時点には45店舗まで店舗を増やした[26][27]。
しかし、早くから出店を進めたことが裏目に出てその後の繁華街の移動や店舗の大型化の影響を受け[20]、「小売業は立地産業だ」との青井忠治の考えから駅前立地で出店して「駅のソバ」をキャッチコピーとして業績を伸ばしたライバルの丸井との出店戦略の違いが業績を伸び悩ませることに繋がった[28]。
同じ1965年(昭和40年)から1970年(昭和45年)1月の間に24店舗から30店舗まで6店舗の増加に留めたものの[26][27]、スクラップアンドビルドで店舗の大型化などを進めて[26]売り場面積を約2.3倍に拡大した丸井との戦略の差が出て[27][29]、その間に売り場面積を約1.3倍にしか伸ばせなかった当社は会社全体の売り場面積で逆転されることになった[27][29]。
商品政策面でも、ファッション関連中心の品揃えとして購買力の高い若者層を取り込んだのに対して、当社は従来通りの月賦百貨店の営業形態を続けたことも、業績格差に繋がってしまった[28]。
その他、月賦は低所得者層が利用するというイメージの悪さを打ち消すために1964年(昭和39年)から「クレジット」というキャッチフレーズへの置き換えを進めた丸井との広報戦略の違いも業績の伸び悩みに繋がっていった[29]。
その結果、1970年(昭和45年)1月期に丸井に月賦百貨店首位を奪われて業界2位へ転落することになった[30]。
また、ボウリング場・中華料理店・喫茶店・住宅産業などへの多角化を図ったものの、その投資負担や業績の伸び悩みが当社全体の伸び悩みに繋がり、月賦販売の本業に徹した丸井との差が広がる要因となってしまった[31]。
その為、借入金が約300億円に達し、売上や利益で上回る丸井の約200億円を大きく上回るところまで、財務が悪化することになった[32]。
その為、1971年(昭和46年)11月に丸紅が発行済み株式数4400万株のうち600万株を取得して筆頭株主となり、仕入れや新店舗の建設・集金・配送システムなどに共同で取り組む、資本・業務提携を行った[33]。 それに伴って、丸紅から尾松千秋が代表取締役として送り込まれ、創業社長岡本虎二郎の長男の岡本典雄は常務取締役を退任して当社から離れることになった[32]。
1972年(昭和47年)10月に「ミドリヤクレジットカード」として[34]独自のクレジットカードの発行を開始した[35]。
しかし、丸紅に小売業のノウハウがなかったこともあって[36]、その後も商品企画力や営業力の面で丸井に大きな差がついたままとなった業績は回復しなかった[37]。
また、業績の伸び悩みで株価が低迷したことから、当社は1970年(昭和45年)8月の増資以降は株式市場で資金調達が出来なかったのに対し、ライバルの丸井は同じ1970年(昭和45年)の他に1972年(昭和47年)と2回の時価発行増資を行って資金調達を行っており、財務面でも差を付けられることになった[27]。
その他にも、クレジットの回収率でも当社は1974年(昭和49年)1月期で前年度より約0.5%改善しても約98.5%に留まり、丸井より1%以上未回収率が高い状態が続くなど、顧客の信用管理面でも同社に対して劣っていた[26]。
こうして再建が進まなかったことから丸紅は仲介者を介し西武流通グループに提携を打診した[38]。 これを受けて、1975年(昭和50年)1月に西武グループ(後のセゾングループ)が100万株を取得し、1976年(昭和51年)3月に300万株を岡本一族と丸紅から追加で取得した[36]。 同年4月に坂倉芳明西武百貨店社長が当社社長を兼務して再建に取り組み始め[39]、山形店や高崎店などの大型店から家具などの大型商品を無くしてファッション専門店への切り替えを進めた[37]。 また、当時約70%を占めていた割賦販売依存から脱却を目指し、現金での販売を強化することで経営再建を目指した[37]。
1976年(昭和51年)9月に「ミドリヤクレジットグリーンカード」の発行を開始し[34]、横須賀店で地元商店街とのクレジットカードの共同利用を開始した[40]。
1977年(昭和52年)1月に西友と共同で大森の工場跡地と凍結していた旭川市での出店を再開することや[41]、不採算店6店舗の閉鎖・約400名の西武グループへの出向・閉鎖店舗跡地など遊休資産の売却などを行う再建計画を発表した[42]。
しかし、当初は出向計画と遊休資産の売却が遅れたことから、1978年(昭和53年)1月期に約16億円の経常赤字に転落した[42]。
1978年(昭和53年)4月1日に資本金9000万円で「緑屋計算センター」を設立してコンピューター管理部門を独立させ[43]。 同年5月にキャッシングサービスを開始して、消費者金融事業に参入した[44]、同年5月にキャッシングサービス業務を開始した[45]。
1980年(昭和55年)8月1日に「志澤」を吸収合併して「西武クレジット」へ商号を変更し[10]、同日に当時 西武流通グループの本社が集まっていたサンシャイン60に本社を移転した[46]。 同年6月に東北地区6店舗、同年11月に関東地区14店舗にPOSシステムを導入して、全店舗への同システムの導入を完了した[47]。
1981年(昭和56年)3月に子会社であった「緑屋計算センター」は西武情報センター(現:セゾン情報システムズ)に吸収合併された[48][49]。
1982年(昭和57年)4月15日に[50][51]西武流通グループのカード機能を統合して[52]「西武カード(SEIBU・CARD)」の発行を開始した[50][51]。
1983年(昭和58年)3月15日に「セゾンカード(SAISON・CARD)」の発行を開始した[53]。
1985年(昭和60年)3月に「ウォーク」を設立して当社と西友や西武百貨店の運営していたファッション専門店ビルの運営を一本化した[54]。
1985年(昭和60年)に債権管理システム「SOCS」を整備し、1986年(昭和61年)に多目的総合情報管理システム「SCREEN」を開発した[52]。
1989年(平成元年)10月1日に株式会社クレディセゾンへと商号を変更した[11]。
1994年(平成6年)4月に総合割賦斡旋業者登録を行い、セゾンカードの発行主体を当社にほぼ一本化した[55]。
1996年(平成8年)に新カード発行システム「SCANERS」と新債権管理回収システム「SUCCESS」の運用を開始した[52]。
商号の由来
「風雪にめげず木々が緑を増すように、人々に生気と希望を与えよう」という願いを込め、商号を草木の萌え出ずる色である「緑屋」とした[56]。
過去に存在した店舗
ams
amsとは「旭川・緑屋・ショッピングセンター」の略であったが[57][58]、 Attractive Merchandising Store(魅力的な品揃えのお店)というコンセプトが後付され[59]、旭川だけでなく他地域の大型店舗にもその名称が採用されるようになった。
1979年の旭川店開業時のキャッチコピーは、人気コピーライター糸井重里による『女、キラキラ。男、そわそわ。』で[60]、同タイトルのイメージソングも同氏が作詞。作曲・編曲・歌は矢野顕子が担当した[60]。この楽曲は、北海道地区でCM放送に使用されたが、当時レコードの一般発売はされなかった。2016年発売の矢野のオールタイムベストアルバム『矢野山脈』に収録された[注 3]。
北海道・東北地方
- 月賦販売から脱却し、百貨店業態への転換を試みる「新生緑屋のモデル店舗」と位置づけられ開店[63]。旭川駅前では、1975年8月8日に西友グループの北海道西武旭川店(のちの西武百貨店旭川店B館)が先行して進出しており[64]、イトーヨーカ堂・ダイエー・東急百貨店なども、進出を目指していたが[65]、北海道西武旭川店の隣地へ出店することで相乗効果を挙げるという、西武流通グループにおける初の出店モデルとなった。
- のちに西武百貨店旭川店A館となる店舗は、地下1階、地上8階建て。フロアは、地下1階が食品フロア、1階は婦人用品フロア、2階が婦人服フロア、3階が特選品・呉服のフロア、4階がファッション・専門店フロア、5階が紳士服・スポーツ用品フロア、6階がインテリアフロア、7階がカルチャー・ホビーフロア、8階がレストラン・amsホールで構成[66]。ヤング、ミセスを中心とした女性顧客を重視し、情報交流の場としてアムスプラザ、文化を伝える機能を持つ多目的モールであるアムスホールも設けた[63]。1979年度の売上は自社・テナントの合計で44億7500万円で、目標の40億円を12%ほど上回った[63]。こうしたことから、以降の転換店舗は、amsタイプを発展させていくという方針が採用されたとみられている[63]。
- 1981年9月にams旭川緑屋を運営する「北海道緑屋」と「旭川西武」が合併し「北海道アムス西武」が発足[67]。翌年には西武百貨店旭川店としてA・B館を一体化した都市型百貨店となった。1983年社名を「旭川西武」に変更。1988年3月、グループ再編に伴い、札幌の五番館と合併。「西武北海道」旭川店として再スタートし[68]、1997年に西武百貨店に吸収合併。直営化された。
- 旭川店は2005年に赤字に転落し、2007年に大規模なリニューアルを行ったが、黒字への転換は図れなかった。その後、全国のイオンとして初の駅直結モール「イオンモール旭川駅前」の出店や郊外型商業施設の大規模改装、さらには札幌への顧客流出等で商業環境が激変し、大幅な赤字を計上する事態となった。このため、将来的に赤字からの脱却を見出すことができないとして、2016年9月末を以って閉店した[69]。当時の建物は既に解体され、跡地には2021年9月に「ツルハ旭川中央ビル」がオープンしている[70]。
- 敷地面積約14,782m2[74]、鉄骨鉄筋コンクリート造地下2階地上8階建て[74]、延べ床面積約24,263m2[74]、店舗面積約10,702m2[74](当社店舗面積約6,791m2[74])、駐車台数約160台[74]。
- 「仙台駅前開発ビル[75]」出店に際して、既存店2店を統合しての出店となった[76]。同ビルは住友商事が事業推進協力者になった第1種市街地再開発事業で出来た再開発ビル[77]。運営は西武百貨店に委託され、ブランド中心の品揃えで若者の人気を集め、1990年には168億円の売上があった[78]。2000年には、市内の百貨店として初の女性店長を起用し、30歳代向けにテナント構成を見直したが、売上は低迷。西武百貨店の経営再建の一環で、2003年8月10日閉店した[78]。後継テナントとして、12月に「仙台ロフト」が出店[79]。直営売場(2階~5階)に加え、ジュンク堂書店、HMV、無印良品、ヴィレッジヴァンガード、ABCクッキングスタジオなど18のテナントも導入された[80]。
- 仙台駅前開発ビルは、1991年に西友と業務提携したエンドーチェーン仙台駅前店と110mほどの距離にあり、地上のほか、仙台駅西口ペデストリアンデッキによって2階でも、さらに仙台市地下鉄仙台駅コンコースによって地下でも接続するライバル店だった。エンドーは、西友に譲渡し、1991年11月3日に百貨店事業部運営の「SEIYO(セイヨー)」として開店[81]。旭川と同じような相乗効果を期待した[注 4]。しかし、この提携関係は長くは続かず、ザ・モール仙台長町の開業に合わせ、1997年7月31日に閉店した[82]。1997年11月28日にSEIYO仙台店はテナントビル「EBeanS(イービーンズ)」として再出発している[83]。
関東地方
- 鉄筋コンクリート造地下1階地上5階建て塔屋3階[84]、延べ床面積約10,513m2[84]、店舗面積約6,880m2[84](直営店舗面積約1,170m2[84])。
- 東急百貨店の仲介で[87]、1974年(昭和49年)6月26日に閉店した旧:山崎百貨店跡に[89]同年12月に移転した[87](旧:山崎従業員の雇用も引き受けた)。
- 1984年(昭和59年)11月21日に72店舗が入居する「ams宇都宮」として新装開店した[90]。運営は「株式会社ウォーク」に委託[88]。1995年(平成7年)9月には、全テナント62店舗のうち、49店舗に及ぶ大規模な改装を実施して、天井や入口は照明で明るさを強調した[91]。
- 1991年(平成3年)4月に西武百貨店宇都宮店の新館·宇都宮ロフトが開店し[92]、1997年(平成9年)3月20日に宇都宮パルコ開店したことから4つのセゾン系店舗が存在することになった[93]。この結果、顧客層がパルコと競合していたことや建物の老朽化もあり、2001年(平成13年)1月にams宇都宮は閉店した[88]。
- 閉店後、ビル所有者である東急不動産は、ティー・エム・ディー(現・東急モールズデベロップメント)が運営する「109UTSUNOMIYA」を2001年10月6日に出店[94]。同店は「エゴイスト」「ジャージー」「ラストシーン・ガール」など渋谷の勝ち組ショップを中心とした50店で構成され、地下1階にはイタリアンレストラン、最上階の5階には100円ショップが入った[94]。「渋谷『マルキュウ』がそっくりそのまま来た」と話題になり、オープン初日は、1000人以上が列を作った[95]。その後も、人気は上々だったが、来店客が予想より若い10歳代の女性が中心であったため、年間売上目標は、目標を10%以上割りこんでいた。ティー・エム・ディーは、渋谷109の営業方法を維持しながら、地元の事情に合わせて扱う商品を多様化させたいとしていたが[95]、2005年(平成17年)7月に閉店した。109の閉店後ビルは解体。跡地には宇都宮市が総工費約11億円を投じ、イベント用広場「オリオンスクエア(オリオン市民広場)」を整備し、2006年(平成18年)11月にオープンしている[96]。
- 売場面積約4,065m2[99][98]。
- 1981年(昭和56年)4月25日に緑屋から西武スポーツ吉祥寺へ業態転換[100]。当初は「ams西武スポーツ吉祥寺」の名称を用いていた[101]。1999年(平成11年)4月24日には後継テナントとして吉祥寺ロフトが開店した[102]。
- 地下2階地上5階建て[105]。売場面積約7,974m2[103]。
- 世田谷区が官民一体で進めた市街地再開発事業の第1工区で建設されたビルに出店した[106]。フロア構成は地下1階がSMのフロア、1階がコミュニティサービスのゾーン、2階が婦人とチルドレンの衣料、3階がメンズと書籍、4階がハウスキーピングと家電、5階がゲーム&ステーショナリーとイベントのフロアとなっていた[105]。1998年(平成10年)9月に西友三軒茶屋店として[107]、GMSへの業態転換した[108]。
- 売場面積約3,410m2[109]。
- 西友大森店(売場面積約9,090m2)やシネマコンプレックスのキネカ大森と共に出店していた[109]。
志澤
- 志澤小田原本店(買収前)→西武クレジット志澤店→クレディセゾン志澤店(小田原市)
緑屋(ミドリヤ)
北海道
青森県

岩手県
宮城県
- 仙台店[2] → 仙台名掛丁店 (仙台市名掛丁32[2]、1952年(昭和27年)4月開店[2] - 1978年(昭和53年)閉店[要出典])
- 仙台東一番丁店(青葉区一番町4-5-13[124][1](旧・東一番丁36[7])、 1959年(昭和34年)開店[129] - 1982年(昭和57年)閉店[76])
- 敷地面積約1,622m2[130]、延べ床面積約8,611m2[130]、売場面積約1,378m2[131]。
- 1983年(昭和58年)8月に太陽観光開発が当社から約23億円で取得し[130]、内外装などの改装を行って同年11月18日にパチンコ店「ナポレオン」やボウリング場「ボウル・サンシャイン」などが入居する娯楽ビル「サンシャインビル」として新装開店した[132]。
山形県
福島県
栃木県
群馬県
- 売場面積約1,787m2[144]。
千葉県
東京都
- 面積約9坪[13]。
- 延べ床面積約8,580m2[154]、売場面積約2,970m2[154]。
- 地下1階地上9階建ての緑屋松竹会館に出店していた[154]。
- 1983年(昭和58年)11月27日に「西武ハビタ館」に業態転換した[155]。
- 現・ヒューマックスパピリオン、パチンコPREGO池袋EX。[独自研究?]
- 売場面積約3,772m2[99]。
神奈川県
新潟県
静岡県
THE PRIME(ザ・プライム)への転換店舗
東京都
神奈川県
- 地下2階地上7階建て[192]、延べ床面積約12,860m2[192]、売場面積約6,852m2[192]。
- 1985年(昭和60年)11月22日に87店舗が入居するファッションビルのウォークに業態転換した[192]。
- その後、1998年に商業ビル横須賀プライムとなったが、横須賀中央駅前の再開発に伴い2024年2月28日に閉館した[191]。
過去に存在した事業所
- 用賀商品センター(世田谷区玉川台1-11-16[198])
過去に存在した関連会社
- 緑屋商事株式会社[200](仕入れ部門[17]、1958年(昭和33年)5月設立[114]、資本金5000万円[114]、東京都世田谷区太子堂4-24-18[114])
- 緑屋不動産株式会社[200](保険代理店[17])
- 幸十倉庫株式会社[200](倉庫業[17])
- 株式会社きのえね[200](広告宣伝・店内装飾[17])
- 緑屋信用販売協同組合(共同購入資金の借入・貸付[17]、1958年(昭和33年)設立[17])
- 緑屋電業社(照明・電気工事[17]、1958年(昭和33年)設立[17])
- 緑屋信用調査(信用調査・DM[17])
- 緑屋食堂株式会社[200](大衆食堂・社内給食[17])
- 緑屋運輸株式会社[200] → スリーエス・ニッポン運輸[201](運送業[17]、1963年(昭和38年)5月設立[202]、資本金3750万円[202])
- 株式会社緑屋会館[200](結婚式場・観光業[17]、1965年(昭和40年)8月設立[114]、資本金4500万円[114]、東京都新宿区諏訪町82[114])
- 緑屋計算センター(コンピューター管理[43]、1978年(昭和53年)4月1日設立[43]、資本金9000万円[43])
参考/出店を断念した店舗
脚注
注釈
出典
- 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 流通会社年鑑 1978年版, 日本経済新聞社, (1977-10-25), pp. 28-29
- 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 『全国百貨店専門店会商店会取引業者総覧 昭和32年版』 デパート新聞社、1957年3月15日。pp416-417
- ↑ 『ダイヤモンド会社職員録 全上場会社版 1969年版 下巻』 ダイヤモンド社、1969年3月31日。pp1381
- 1 2 3 4 “新規上場会社紹介 緑屋”. 証券 1963年8月号 (東京証券取引所総務部) (1963年8月).pp70
- ↑ “上場会社分析資料 公認会計士監査意見索引”. 証券 1981年6月号 (東京証券取引所総務部) (1981年6月).pp15
- 1 2 3 4 5 6 7 8 『ダイヤモンド会社職員録 全上場会社版 1967年版 下巻』 ダイヤモンド社、1966年10月28日。pp1838
- 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 『産経会社年鑑 第8版』 産業経済新聞社、1969年5月31日。pp235
- 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 『会社年鑑 1968年版』 日本経済新聞社、1967年11月15日。pp1456-1457
- ↑ “割賦百貨店・丸井・緑屋に要注信号? 不況時にも否応なく成長を迫られる割賦百貨店の苦悩”. 月刊経済 1974年8年号 (月刊経済社) (1974年8月1日).pp36
- 1 2 “西武クレジット 攻めの経営を積極展開”. 野田経済 1980年10月1日号 (野田経済研究所) (1980年10月1日).pp87
- 1 2 松原一泰 “社名変更から見た企業動向(上)”. 下関市立大学論集 第34巻 第1号 (下関市立大学学会) (1990年5月31日).pp43
- 1 2 『デパート・ニューズ調査年鑑 1967年度版』 デパート・ニューズ社、1967年4月30日。pp272
- 1 2 3 4 水島章雄 “シリーズ・決断3 クレディセゾンの業態転換 カードを核にコンシューマーバンクを標榜”. 月刊消費者信用 1997年2月号 (金融財政事情研究会) (1997年2月).pp33
- 1 2 3 “甲府「中込」にみる地方百貨店の没落”. マネービル時代 1963年9月号 (日興証券) (1963年9月1日).pp36
- 1 2 3 4 『会社総鑑 1962年版』 日本経済新聞社、1962年。pp711
- 1 2 3 4 “再建策赤ランプ点滅下、出店戦略転じた緑屋の行方 またまた飛び交う「信販会社への衣替え」”. 実業往来 1978年6月号 (実業往来社) (1978年6月).pp31
- 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 坂井清昭 “成功した会社 信用販売時代に君臨する"緑屋"のコンピュータ 商品3,000点,全国40店の販売管理,500支店をめざす合理的経営”. コンピュートピア 1968年2月号 (コンピュータ・エージ社) (1968年2月1日).pp39-40
- ↑ “ルーキー株紹介 月賦専業13年半・株式公開二カ月の〝緑屋〟”. マネービル時代 1963年9月号 (日興証券) (1963年9月1日).pp38
- ↑ 『セゾンの歴史 下巻 変革のダイナミズム』p.282
- 1 2 “経営対談 企業繁栄の中心には教育がある 岡本虎二郎”. 経営コンサルタント 1973年9月号 (経営政策研究所) (1973年9月1日).pp114
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- 1 2 3 中村慶太 ““月販日本一"争いで格差がついた丸井と緑屋”. 経済展望 1974年5月号 (経済展望社) (1974年5月1日).pp69
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- 1 2 “再建策赤ランプ点滅下、出店戦略転じた緑屋の行方 またまた飛び交う「信販会社への衣替え」”. 実業往来 1978年6月号 (実業往来社) (1978年6月).pp32
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- ↑ “会社概要”. 株式会社スリーエス・サンキュウ. 2024年7月27日閲覧。
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参考文献
- 由井常彦『セゾンの歴史 下巻 変革のダイナミズム』リブロポート、1991年6月。ISBN 978-4845706259。
- セゾングループ史編纂委員会 編『セゾンの活動 年表・資料集 (Serie SAISON 3)』リブロポート、1991年11月。ISBN 978-4845706266。