交信した日時や周波数帯、通信方式などを記入する欄がある。
デザインに趣向を凝らす無線家も。
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QSLカードとは、アマチュア無線局同士の交信が確かにあったことを証明し、その成果を文書化して記録するため、交信相手局に発行するカードのことである。「交信証明書」とも呼ばれる。
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QSLカードとは、アマチュア無線局同士の交信が確かにあったことを証明し、その成果を文書化して記録するため、交信相手局に発行するカードのことである。「交信証明書」とも呼ばれる。
QSLとは、Q符号で「こちらは、受信証を送ります。」という意味がある。転じて「送信内容を了解しました。」という意味で用いられることから、交信を証明するカード状のものを指して「QSLカード」と呼ばれている。
日本アマチュア無線連盟(JARL)では、QSLビューロー（後述）で扱う大きさを、長辺で14cm以上15cm以下、短辺で9cm以上10cm以下と規定しており[1]、日本国内では、一般のはがきと同じ縦148mm×横100mm、またはこれより数mm小さいサイズが用いられる。
法的にQSLカードを発行する義務はなく、アワードの申請などで必要とされる場合があるため、あくまで慣例的に交換されることが多い。
一方で、作成する労力、印刷費・送料等の費用等が発生し、発行する局に負担となる。交信数が増えればQSLカードの発行数も増加し、純粋な無線局運用以外の部分の負担が増えることになる。
ペーパーレス化が進んだ昨今においても、紙媒体によるQSLカード交換が盛んに行われており、紙カードという物理的なものであることから、しばしば問題とされている。IARU 国際アマチュア無線連合によると、大量のQSLカードで各国の転送システムが溢れかえっていること、大量の紙QSLカードよる環境への配慮がないこと、若年者は高齢者ほどQSLカードに執着しておらず発行や管理に辟易していること等々についての苦言が報告掲載されている[2]。
インターネットが普及してからは、各局が交信データ（ログ）を入力するだけでサーバーで突き合わせ処理をし、即時に確実に証明やカード画像の交換が行えるサービスが多数開発されている。物理的な紙のQSLカードを作成する労力もかからず、国内外の分け隔てなく誰でも基本無料で利用できるサービスが多く、配送を待つ必要もないため、利用する局が増えている。大量の交信データを簡単に検索でき、PCだけでなくスマートフォン等でも簡単に閲覧できる等メリットが多い。
アマチュア無線の定義さえもなかった無線通信史黎明期からの慣習である [3] 。電波がどのくらいの距離をどの程度伝搬したのか交信者同士で手紙をもって検証・確認する目的があったとされる。
交信証明書をはがき（カード）にするというアイデアは何人かのアマチュア無線家によってそれぞれ独自に考案されたとされる。 確認できる最も古いQSLカードは、1916年、米国ニューヨーク州バッファローの8VXから ペンシルベニア州フィラデルフィアの3TQへ送られたカード [4] である。なお、当時はアマチュア無線の定義さえなく、国際呼出符字列は用いられていなかった。 1919年にオハイオ州アクロンの8UX C.D.Hoffmanが、記載事項を統一したQSLカードの原型を完成させたとされる[要出典]。 ヨーロッパでは、2UV、ビル・コーサム（William E. F. "Bill" Corsham）が1922年にイングランドのハーレスデン(Harlesden)から交信した時に最初にQSLカードを発行した。
最初の10項目は必須であり、欠けているとアワード申請における所持証明等の際に無効となる[5]。
世界各国にQSLカードを転送事務を行うQSLビューローと呼ばれる機関があり[6]、それらを経由する方法である。郵便事務と同様に、受け付けたQSLカード受付けを仕分け、転送する仕組みである。ビューローへの転送依頼は、１枚でもまとめて送ってもよい。
国によってはボランティアにより運営されているケースが多いが、日本ではJARLが会員特典として独占的な運営を行っている。JARL会員以外はビューローを利用できず、国内局同士では、他局やクラブ局に受取を代行させる（QSLマネージャー）転送はできない。しかし、JARLの会費[7]を鑑みても、年間約85通以上のQSLカードを直接郵送交換（ダイレクト：後述）するよりも安価である。
現在、ビューローの就労者不足などの原因から、半年から１年程度の遅延が発生している[8]。交信相手が発送するまでの時間も含めると、初心者がJARLに入会して年会費を払っても、１年間QSLカードが全く届かずに退会に至るケースも発生している。特に、FT8の流行を端緒に、国内のみならず全体の総交信数が増加し、より悪化している。このため、JARLでは、QSLビューローに転送依頼するQSLカードの抑制を会員各局に呼びかけている。
１局あたりのQSLビューローへの転送依頼数は制限がなく、会員であれば年会費のみで利用できることから、各局ごとの発送数の違いにおける不公平感を訴える声もある。
外国との転送では、数か月から数年もの時間がかかったり、年月の経過とともにQSLマネージャーやビューローの転送ボランティアがいなくなって、未着や紛失となる場合がよくあるため、2010年頃以降は多く場合で後述のインターネットを利用した電子QSLが主として使われている。
郵送等によってQSLカードを送付、もしくは手渡しする方法である。
DXペディションなど珍しい局と交信した場合、船便を用いるなど時間がかかったり、到着しなかったりするビューロー経由ではなく、ダイレクトに相手局あてに郵送等し、返信を要求する場合がある。この際に相手に負担をかけないようにSASE(自分宛て住所を書いた切手付き返信用封筒)を用いる。国際的にはSAE（Self‐Addressed Envelope、自分宛て住所を書いた切手のない返信用封筒)+IRC）とする。IRCにかえて米ドル紙幣を同封することもある。なお、日本において、一般に通常郵便物に紙幣（現金）を同封することは郵便法違反であるが、外国紙幣は該当しない。相手先国での扱いについては注意が必要である[9]。
かつては郵政省（当時）が無線局情報をJARLに提供し、アマチュア無線局名録（通称コールブック）をほぼ隔年毎に発行され、書店で販売されていたため、交信相手に直接QSLカードを送付・請求することができた。しかし、社会情勢の変化とともに1990年版を最後に電波監理当局からの個人情報提供は行われなくなった[要出典]ため、その後はJARL会員情報に基づく会員名簿という形で発行が続いている。
2003年には、個人情報を利用した悪質ビジネスや犯罪の深刻化に伴い個人情報保護法が施行され、第三者への個人情報の提供には利用目的の説明や承諾が必要となったが、JARLは「会員は第三者ではないから個人情報保護法に基づく説明や承諾を行わなくても合法」と解釈し、会員限定として販売[10]を続けた。しかし、JARLが住所氏名など情報の非掲載にも対応するようになったため、局名録を購入しても会員の個人情報が入手できるとは限らなくなった。
そもそも、JARL会員同士でQSLカードを交換するなら、JARLが運営するQSLビューローを使えばいいため、局名録を購入して直接送る意味がなく、電波を通じて、住所氏名の個人情報を交換することも行われていないため、ダイレクトでの交換はほとんど行われていない。
また、何らかの事情でどうしても急ぎで必要な場合、JARLが運営するコールサインアドレスのメール転送サービスや、JARL会員以外の場合でもTwitter等の開かれたSNSで相手を見つけて連絡する等の方法がある。
国内においては、どちらかがハムフェア等に参加,出展等している場合、手間や時間のかかるビューロへ送らず、会場で直接手渡しする事がよく行われている。支部大会、各地で開催されるジャンク市等でも同様である。
インターネット経由で交信データ（ログ）をサーバーに登録し、相手のログと突き合わせることで交信があったことを証明し、QSLカードの発行を電子化する試みがある[11]。 このほか、EメールでQSLカードをの画像データ化して交換する方法もある。
ビューローを介さないため遅延や紛失がなく、短時間で届けることができる。
2021年現在、世界で最も普及している電子QSLサイト。各種ログソフトウェアと連動してQSLを発送することができる。ブラウザ単独でも利用することができる。
電子ログソフトウェア「Turbo HAMLOG」同士で利用できるQSL画像交換機能。Eメールサーバを介して送受信される。
全国のコンビニに設置されている「カラーコピー機」を介して紙カードを送付する試み[14]。
電子QSL局と紙QSL局をスムーズに接続でき、その特性から様々なメリットはあるが現状はほとんど使われていない。
デメリットとしては、現在提供されているサービスでは印刷番号を個別に伝えなければならず、QSOに若干の時間がかかる。また、そもそもコンビニに来店しなければ利用できない。
様々な事情により、QSLカードの宛先は必ずしも相手局ではなく、他のアマチュア局が発行を代行することがある。これをQSLマネージャという。特にDXペディションのために特別なコールサインで免許を受けている場合や、無線局の設置場所が僻地等でQSLを発行することが難しい場合に導入されている。
なお、日本ではビューローはJARLが独占運営しており、国内局が他の国内局のQSLマネージャーになることを禁止している。よって、初心者やライトユーザーのQSLをクラブ局等でまとめて取り扱う事も禁止されている。
アワードの申請にあたって、QSLカードによる交信の証明を必要とすることがある。 その際、QSLカードの記載内容の必須項目に脱落が無いことが強く求められる。中には電子QSLは認めないというアワード[要出典]が存在する。
SWLとはShort Wave Listener の略であるが、短波に限らずアマチュア無線局の送信を受信、傍受する人のことを示す。 他人の交信やCQ（不特定局の呼出し、特定局の呼び出し）を傍受した人（無線局免許の有無に関係なく、受信、傍受のみを目的としている人）から、「受信報告書」が届くことがあり、これをSWLカードと言う。 SWLカードが到着した場合は、報告内容を確認してSWLカード（受信確認証）の返送を行う。ただし、サービスとして行うため、QSLカードと同様で発行する義務はない。 またSWLカードは、QSLカードの記載事項を一部修正して流用することがある[15]。
（同じような仕組みで、BCL（短波による国際放送の受信）を趣味とする人々に、べリカード（受信確認証）がある。）
JARLの准員（アマチュア局を開設していない会員）には、コールサインの代わりに記号と番号による准員番号(SWLナンバー)が付与されることで、QSLカードと同様に利用することができる。
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