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本社が入居する藤澤ビルディング | |
| 種類 | 株式会社 |
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| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
〒167-8505 東京都杉並区荻窪4丁目30番16号 藤澤ビルディング5階 |
| 設立 | |
| 業種 | 小売業 |
| 法人番号 | 1011301004381 |
| 事業内容 | 靴及び衣料品等の小売及び卸売業 |
| 代表者 | 代表取締役社長 町野雅俊 |
| 資本金 | 68億9321万円 |
| 発行済株式総数 | 4160万9996株 |
| 売上高 |
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| 経常利益 |
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| 純利益 |
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| 純資産 |
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| 総資産 |
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| 決算期 | 2月末日 |
| 主要株主 |
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| 主要子会社 | チヨダ物産 100% |
| 関係する人物 |
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| 外部リンク |
www |
株式会社チヨダ(英: CHIYODA CO.,LTD.[4])は、「東京靴流通センター」「靴のチヨダ」「シュープラザ」などの店舗名称で靴を中心とする量販店を運営する小売業者。東京証券取引所プライム市場上場。
1936年(昭和11年)5月に舟橋義雄が東京都杉並区高円寺で「チヨダ靴店」として靴の小売店を開いたのが始まりである[3]。
1948年(昭和23年)6月4日に[1]資本金50万円で「株式会社チヨダ靴店」を設立して法人化した[5]。
1962年(昭和37年)8月に東京都中野区に初の支店として中野店を開設したのを皮切りに[3]、3号店の吉祥寺と中央本線沿線に[6]「靴卸売チヨダ」の店名でチェーン展開を始めた[7]。その後、蒲田や八重洲、池袋などの地下街や駅ビルなどへの店舗展開を進めた[6]。
1969年(昭和44年)4月に神奈川県相模原市に相模原店を開設してショッピングセンターでのテナント出店を開始した[3]。当時は、都市のドーナツ化現象やモータリゼーションが始まったばかりであったため、郊外での靴店の出店は難しいと考えられていたが、2・3年経つうちに急速に売上が伸び、当社の多店化の核となって行った[6]。
しかし、1974年(昭和49年)12月に100店舗を達成し[3]、店舗数で業界トップとなった時点で売上高では4位に留まっていた[6]。
そして、オイルショックに伴うインフレでショッピングセンターへの出店コストが高騰した上、大規模小売店舗法の成立によるショッピングセンターの新設数が減少したことから、店舗を増やしにくい状況が発生した[8]。
そこで、当時の本社ビルの1階にヨドバシカメラやメガネ・ドラッグなどのディスカウント型専門店を参考にして店舗を開設[8]。1977年(昭和52年)に埼玉県大宮市の新大宮バイパス沿いに「東京靴卸売センター」として[9]郊外型ディスカウントストア形態での店舗を開設[3]。この店舗が好調であったことから多店化を進め[8]、後に店名を「東京靴流通センター」へ変更し[9]、1号店から10年間で467店を出店するチェーン店となった[9]。
こうした郊外型ロードサイド店の出店などにより[10]、1979年(昭和54年)10月に200店舗を達成し[3]、売上高でも業界トップとなった[10]。
また、1983年(昭和58年)6月に東京都世田谷区に「ブルーベリー」1号店を開設してアパレル販売へ進出[3]。1985年(昭和60年)12月には「ハローマック」1号店を開設して玩具販売へ進出[5]。1993年(平成5年)2月期に売上高約550億円を上げて国内最大手の玩具専門店となり、当時の全社売上の30%を上げる第2の柱となった[11]。
1990年(平成2年)6月1日にカジュアル衣料品店の子会社・「マックハウス」を設立し[12]、当社で運営していた店舗を移管[13]。 1991年(平成3年)11月に[5]「ベビーマック」1号店を開設して子供服・ベビー服専門店へ進出するなど衣料品や玩具の郊外型専門店の出店も進めた[14]。
その間の1990年(平成2年)9月1日に社名を「株式会社チヨダ」に変更している[15]。
1994年(平成6年)9月に東京都東久留米市に売り場面積約230坪の「シュー・プラザ・チヨダ」1号店の滝山店を開設し[16]、従来店舗の約2倍の売り場面積を持つ大型店で競争力の強化を目指した[17]
なお、リーガルコーポレーションの子会社で靴の製造販売業であるチヨダシューズや「シューズ愛ランド」を運営している島根県の「東京靴」は、当社とは関係ない[2]。
この節の加筆が望まれています。 |


同社の主要PB(プライベートブランド)は、ハイドロテック(HYDRO-TECH)、バイオフィッター(Bio Fitter)、セダークレスト(CEDAR CREST)の3ブランド[広報 5]。その他多数のPB(プライベートブランド)、16のNPB(ナショナルプライベートブランド)、およびNB(ナショナルブランド)から構成される[39]。
この節は広告・宣伝活動のような記述内容になっています。 (2023年6月) |
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