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フィナンシャル・タイムズ

ウィキペディアから、無料の百科事典
Financial Times
題字
種別日刊紙（経済紙）
判型ブロードシート
所有者日本の旗日本経済新聞社
編集者ルーラ・ハラフ（英語版）
設立1888年1月9日
本社所在地ブラッケン・ハウス（ロンドン、シティ）
発行数101,940部（2025年12月、ABC）[1]
ISSN0307-1766
ウェブサイトwww.ft.com

『フィナンシャル・タイムズ』（英語: The Financial Times、略称FT、ファイナンシャル・タイムズとも[2]）は、ロンドンに本社を置く日刊の経済紙である。1888年に創刊され、サーモンピンク色の紙面で知られる。2015年からは日本経済新聞社の傘下にある。電子版の有料購読で成功しており、2025年時点の有料読者約162万人のうち約147万人がデジタル購読者である[3]。

歴史

創刊とピンクの紙面

1888年2月13日、『フィナンシャル・タイムズ』の名で出た最初の号の1面

FTは1888年1月9日、『ロンドン・フィナンシャル・ガイド』（London Financial Guide）として創刊され、同年2月13日に現在の題号に改めた[4]。創刊者はジェームズ・シェリダンとその兄弟で[5]、最初の1年ほどは企業の発起人として知られたホレイショ・ボトムリー（英語版）も経営に関わった[6]。主な読者はシティの金融関係者だった[7]。

シティにはすでに、1884年創刊の金融紙『フィナンシャル・ニュース（英語版）』があった[7]。FTは1893年から、この競合紙と売り場で見分けやすくするため、紙面を薄いピンク色にした。漂白しない再生紙を使うことで、費用を抑える狙いもあった[8]。この紙面の色から、「ピンク・アン」（Pink 'Un）の愛称で呼ばれることもある[9][10]。

合併と戦後の拡充

1919年、ベリー兄弟（のちの初代カムローズ子爵と初代ケムズリー子爵）がFTを買収した[4]。1945年には、フィナンシャル・ニュースを率いていたブレンダン・ブラッケン（英語版）がFTを買い取り、同年10月1日に両紙を合併した[4][6]。題号には部数の多かったFTの名が残った[6]。

戦後のFTの性格を形づくったのは、1949年から1973年まで編集長を務めたゴードン・ニュートン（英語版）である[7]。ニュートンは、ビジネス、金融、公共政策の分野で意思決定をする人々とそれに影響を与えようとする人々を読者として想定し、世界各地に特派員を置く体制をつくった[7]。

ピアソン傘下での国際化

1989年から2019年まで本社を置いたワン・サザーク・ブリッジ。創刊125年を記念してピンク色に照らされている（2013年）

1957年、出版などを手がける英国のピアソンがFTを買収した[11]。ニュートンが築いた特派員の体制を土台に、FTはピアソンのもとで英国外へ販路を広げていった[7]。

国外での印刷は1979年1月1日、フランクフルトで欧州版を刷ったことに始まる[4]。のちに編集長を務めたライオネル・バーバー（英語版）は、この決定の主な動機は、当時ロンドンの新聞発行を左右していた印刷労組の影響から逃れることだったと書いている[7]。1985年に米国での印刷を始め[12]、1997年には米国版を創刊した[4]。1998年には、英国外での販売部数が英国内を上回った[4]。

国外展開には撤退した例もある。ドイツ語版の『フィナンシャル・タイムズ・ドイチュラント（ドイツ語版）』は2000年に合弁事業として創刊されたが、FT側は2008年に持ち分を合弁相手のグルーナー・ウント・ヤール（ドイツ語版）に売却し、同紙は2012年12月7日の号を最後に廃刊した[13]。

電子版と有料購読

FTは1995年にウェブサイトFT.comを開設し[7]、2002年に有料化した[14]。2007年には、一定本数の記事を無料で読ませ、それを超えると購読を求める「メーター制」を導入した[14][7]。2012年には、デジタル版の購読者数が初めて紙の新聞の発行部数を上回った[7]。その後も有料読者は増え続けている[3]。

有料読者数の推移
時点有料読者（紙と電子版の合計）うちデジタル購読者
2012年末約60万2000[15]約31万6000[15]
2019年4月100万超[14]75万超[14]
2022年初め約117万[16]100万超[17]
2025年約162万[3]約147万[3]

日本経済新聞社の傘下で

ブラッケン・ハウス。1959年から1989年までと、2019年以降のFT本社
2020年から編集長を務めるルーラ・ハラフ（2018年）

2015年7月23日、ピアソンはFTグループを日本経済新聞社に8億4400万ポンド（約1600億円）で売却することで合意した[18]。買収は同年11月30日に完了した[19][20]。ピアソンが持っていた『エコノミスト』誌の株式とワン・サザーク・ブリッジの社屋は、売却の対象に含まれなかった[21]。

売却の条件には、編集の独立を保証する文言がなかった。このため、FTの記者が加入する全国ジャーナリスト組合（英語版）（NUJ）の支部は、日経に書面での保証を求めた[22]。英米の報道機関などからは、日本の企業社会との距離が近いとされる日経のもとで、FTの批判的な報道が保たれるかを疑問視する声も出た[23]。これに対し日経会長の喜多恒雄と社長の岡田直敏は、編集の独立を維持し、経営陣と編集幹部を交代させず、人員削減もしないと約束した[22][24]。一方で、日経はFTの最高経営責任者と編集長の任命権、および企業買収の承認権を持っている[25]。両社は共同の取材拠点の開設や人材の交流などで協業を進めている[25]。

FTは1989年に本社をブラッケン・ハウスからテムズ川南岸のサザーク区にあるワン・サザーク・ブリッジへ移していたが[7]、2019年5月、約30年ぶりにブラッケン・ハウスへ戻った[26]。2020年1月には、2006年から編集長を務めたバーバーに代わってルーラ・ハラフが就任した。FTの歴史で初めての女性編集長である[27]。

紙面と主な記事

扱う分野

ピンク色の紙面に載る株価指数の欄（2020年）

FTは企業と金融のニュースを専門とする新聞で[5]、国際政治や経済政策も扱う。金融市場については、2006年に始めた無料のブログ「FTアルファヴィル（英語版）」でもニュースと論評を伝えている[28]。2010年代の終わりからは、関心が高まった分野ごとに専用の欄やニュースレターを設けている。2019年にESG投資を扱う「Moral Money」[29]、2021年に気候変動を扱う「Climate Capital」[30]、2022年に暗号資産を扱う「Cryptofinance」[31]を始めた。

論評とコラム

経済論評を担当するマーティン・ウルフ（2015年）

FTは報道記事とあわせて論評も載せており、国際経済についての論評では、マーティン・ウルフ（英語版）がその代表的な書き手とされる[7]。

FTが看板コラムと位置づけるのが「Lex」である[32]。企業や市場のニュースを、投資家の視点から短く分析する。名前は、英国の記者ハーグリーヴズ・パーキンソン（英語版）が1932年ごろから使っていた筆名に由来する。ラテン語で「法」を意味する語だが、なぜこの名が選ばれたのかははっきりしていない[32]。

Lexの記事に執筆者の署名はない。ロンドン、ニューヨーク、サンフランシスコ、香港の記者がチームとして書いているためである[33]。「先のことは時間が経たないとわからない」式の結論は禁じられており、書き手は売るか買うかの判断を示すことを求められる[32]。

週末版と別冊

土曜日には週末版『FT Weekend』を発行し、2003年からは雑誌『FT Magazine』を付けている[4]。高級品や旅行を扱う別冊『How To Spend It』は1994年から新聞に付録されるようになり[4]、2022年に『HTSI』へ改名した[34]。著名人と食事をしながら話を聞く連載「Lunch with the FT」は1994年に始まった[35]。

ランキングと賞

FTは、ビジネススクールや企業を順位づける表を発表してきた。MBA課程などビジネススクールの順位表は毎年発表しており[36]、かつては世界の企業を株式時価総額で順位づける「FTグローバル500」も毎年出していた[37]。

書籍や人物を選ぶ企画もある。2005年からはその年の最も優れたビジネス書を選ぶ賞を主催しており[38]、年末にはその年に大きな影響を与えた人物を「パーソン・オブ・ザ・イヤー」に選んでいる[39]。

主な報道

オリンパスの元社長の証言

→詳細は「オリンパス事件」を参照

2011年10月14日、オリンパスの社長を解任されたマイケル・ウッドフォードは、FTの取材に応じた。ウッドフォードは、過去の企業買収に伴う巨額の支払いを問いただしたことが解任の理由だと考えていると語った[40][41]。

プレジデンツ・クラブの慈善夕食会

2018年1月24日、FTは、男性だけが出席する慈善団体「プレジデンツ・クラブ」の夕食会で、雇われた女性の接客係が体を触られるなどの被害にあっていたと報じた[42]。FTは2人を接客係として潜入させ、記者も会場に入って取材した。夕食会には実業界や政界などから約360人が出席し、130人の接客係が働いていた[42]。

報道を受けて団体は解散を発表し、寄付を受けていた小児病院は寄付金を返すと表明した[43]。英国の慈善委員会は同年7月、団体の理事に重大な義務違反があったと結論づけた[44]。

ワイヤーカードの不正会計

2019年1月から、FTの記者ダン・マクラム（英語版）らは、ドイツの決済企業ワイヤーカードがシンガポールの事業などで売上を水増ししている疑いを報じた[45][46]。ワイヤーカードは報道を否定した[46]。同社の株価が急落すると、ドイツの金融監督機関である連邦金融監督庁（BaFin）は2019年2月、同社株の新たな空売りを2か月間禁止した。個別の銘柄に空売り禁止を課したのは、ドイツの株式市場の歴史で初めてだった[45]。BaFinは同年4月、相場操縦の疑いでFTの記者2人を刑事告発した[45]。

2020年6月、ワイヤーカードは約19億ユーロの現金が存在しない可能性を認め、経営破綻した[47]。同年9月、ミュンヘンの検察は記者2人への捜査を打ち切り、FTの報道は「基本的に正しい」と述べた[45]。マクラムはこの報道で2020年の英国ジャーナリズム賞（英語版）の年間最優秀ジャーナリストに選ばれ[48]、FTは2021年のジェラルド・ローブ賞（英語版）を2部門で受賞した[49]。

クリスピン・オディへの告発

2023年6月8日、FTは英国の報道機関トータス・メディア（英語版）と共同で、ヘッジファンド運用会社の創業者クリスピン・オディ（英語版）から性的な嫌がらせや暴行を受けたとする女性13人の証言を報じた[50]。オディは疑惑を否定したが、自身の会社の経営から外され、会社は同年10月に事業の閉鎖を決めた[51]。英国の金融監督機関である金融行動監視機構（英語版）（FCA）は2025年、オディに罰金を科し、金融業界での仕事を禁じた[52]。オディはFTを名誉毀損で訴えていたが、2026年4月に訴えを取り下げた[52]。

論調と編集方針

FTの社説は、自由市場と自由貿易を支持し、欧州統合に好意的な立場をとることが多い[53][7]。ドイツ連邦政治教育センターが運営する欧州メディアの紹介サイトは、FTの政治的な立場を「リベラル」に分類している[53]。バーバーも創刊125年の記事で、FTの編集上の価値観としてリベラルで国際的な視野を挙げた[7]。

この立場は個別の争点にも表れている。欧州統合への好意から英国のユーロ参加を支持した時期もあったが、のちにこの立場を改めた[7]。2003年のイラク戦争には反対した[7]。

政党に対しては、特定の政党を固定して支持せず、総選挙のたびに社説で支持する政党を表明してきた[54]。長く保守党を支持することが多かったが[55]、1992年から2005年までは4回続けて労働党を支持した[55][56][57][58]。その後は2010年と2015年に保守党を支持し[4][54]、2019年はどの政党も支持せず[59]、2024年は再び労働党を支持した[60]。

記事の正確さについては、外部の規制団体ではなく自社の仕組みで管理している。FTは、英国の報道機関の自主規制団体である独立報道基準機構（英語版）（IPSO）に加盟していない[61]。代わりに独自の編集綱領を定め、編集長から独立した苦情処理委員が読者からの苦情を審査する仕組みをとっている[62]。

誤りを指摘された記事を取り下げた例もある。2020年11月には、フランスのエマニュエル・マクロン大統領の政策を批判する論評を、事実の誤りを指摘されて掲載直後に取り下げ、その後マクロン本人の反論の投書を掲載した[63]。

読者

FTは英国の新聞でありながら、読者の多くが英国の外にいる。2019年の時点で読者の約7割が英国外にいた[14]。2022年には有料購読者の半数以上が英国外にいて、米国だけで2割を超えていた[17]。紙の新聞でも、2025年12月時点の発行部数101,940部の約半分が英国外で売られている[1]。

読者には、企業や金融機関で意思決定に関わる人が多い。FTは、前述のニュートンが掲げた、意思決定をする人々に読まれるという方針をその後も受け継いできた[7]。Lexの読者層について、FTは役職が高く、収入が多く、予算の決定権を持つ人が多いとしている[32]。

外部の調査も、企業幹部の間でFTがよく読まれていることを示している。2009年に発表された、世界の大手金融機関の幹部を対象とする調査では、FTは最もよく読まれる経済媒体とされ、回答者の39%が読んでいた（『ウォール・ストリート・ジャーナル』は32%）[64]。欧州17か国の企業幹部を対象とする調査会社イプソスの調査でも、FTは国際的な日刊紙の中で最もよく読まれており[65]、2011年まで18回続けて首位の国際的な媒体だった[66]。

FTの編集者マルコム・ムーアは、FTの中心的な読者を、仕事に必要な情報を得るために高い購読料を払う「職業上の読者」と表現している[67]。2026年10月時点の電子版の月額料金は、英国では標準プランが39ポンド、全機能を使える上位プランが59ポンドで[68]、日本から申し込む場合はそれぞれ5800円と9000円である[69]。個人の購読者から得た収入は、2025年には1人あたり平均412ポンドだった[3]。

一方でFTは、仕事のために読む人々の外へ読者を広げようともしている。2022年3月には、従来の職業上の読者以外を主な対象とするアプリ「FT Edit」を出した。平日の朝に編集者が選んだ8本の記事を届けるもので、料金は通常の購読よりはるかに安く設定された[67]。

関連事業

FTとその親会社だったピアソンは、かつて株価指数の算出会社やほかの報道機関にも出資していたが、いずれも手放している。FTはロンドン証券取引所と共同で株価指数を算出してきた。1995年には両者が50%ずつ出資してFTSE社を設立し、FTSE 100などの指数の算出を移した。ピアソンは2011年12月、FTSE社の持ち分を4億5000万ポンドでロンドン証券取引所に売却した[70]。FTを売却した2015年には、保有していた週刊誌『エコノミスト』の株式50%も4億6900万ポンドで売却した[71]。同じ年には、FTが1999年に『ウォール・ストリート・ジャーナル』などと共同で創刊したロシアの経済紙『ヴェドモスチ（英語版）』の持ち分も売却した[72]。

現在は、英語以外の言語でもFTの記事を読むことができる。2003年には中国語のニュースサイト「FT中文網」を開設した[73]。日本では日本経済新聞社と日本ビジネスプレス（JBpress）が、FTの記事を日本語に訳して配信している[74][75]。

脚注

  1. 1 2 “Latest ABC UK newspaper circulations: Updated monthly” (英語). Press Gazette (2026年1月21日). 2026年10月28日閲覧。
  2. ↑ “FTを買った日経の｢目指す方向｣が見えてきた”. 東洋経済オンライン (2016年1月23日). 2024年5月18日閲覧。
  3. 1 2 3 4 5 Charlotte Tobitt (2026年9月25日). “Financial Times reports record revenue of £566m in 2025” (英語). Press Gazette. 2026年10月28日閲覧。
  4. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 “A History of the Financial Times” (英語). Historic Newspapers (2019年11月13日). 2026年10月28日閲覧。
  5. 1 2 “Financial Times” (英語). Encyclopædia Britannica. 2026年10月28日閲覧。
  6. 1 2 3 David Kynaston. “A Brief History of the Financial Times” (英語). Gale, Cengage Learning. 2026年10月28日閲覧。
  7. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 Lionel Barber (2013年2月13日). “FT at 125: The world in focus”. Financial Times (英語). 2026年10月28日閲覧.
  8. ↑ “Company” (英語). FT – About Us. The Financial Times Ltd. 2026年10月28日閲覧。 “FT Pink 130”
  9. ↑ 小林恭子 1. まさかの買収劇と英メディア界の反応とは - 英国ニュースダイジェスト
  10. ↑ “Why the Financial Times is pink” (英語). Quartz (2015年). 2026年10月28日閲覧。
  11. ↑ “A history of Pearson's 58-year ownership of the Financial Times” (英語). Nieman Lab (2015年7月23日). 2026年10月28日閲覧。
  12. ↑ “Financial times (New York, N.Y.) 1985-current” (英語). Library of Congress. 2026年10月28日閲覧。
  13. ↑ “„Financial Times Deutschland" wird im Dezember eingestellt” (ドイツ語). evangelisch.de (2012年11月23日). 2026年10月28日閲覧。
  14. 1 2 3 4 5 Freddy Mayhew (2019年4月1日). “FT reaches 1m paying readership on back of 'strong business performance'” (英語). Press Gazette. 2026年10月28日閲覧。
  15. 1 2 Pearson plc Annual Report and Accounts 2012 (PDF) (Report) (英語). Pearson plc. 2013. p. 25. 2026年10月28日閲覧.
  16. ↑ Sara Fischer (2022年2月15日). “Scoop: Financial Times nears 1 million digital-only subscribers”. Axios (英語). 2026年10月28日閲覧.
  17. 1 2 “FT hits 1m paying digital subscribers” (英語). Press Gazette (2022年3月1日). 2026年10月28日閲覧。
  18. ↑ “日経、英ＦＴを買収　ピアソンから1600億円で”. 日本経済新聞 (2015年7月23日). 2015年7月23日閲覧。
  19. ↑ “日経、英FTをグループ傘下に”. 日本経済新聞社 (2015年11月30日). 2026年10月28日閲覧。
  20. ↑ “日経、FTの買収完了”. 朝日新聞 (朝刊 ed.). 朝日新聞社. 2015年12月1日. p. 7.
  21. ↑ “Form 6-K: Pearson plc” (英語). U.S. Securities and Exchange Commission (2015年7月23日). 2026年10月28日閲覧。
  22. 1 2 Dominic Ponsford (2015年7月27日). “FT journalists ask new owner Nikkei for written guarantees of editorial independence” (英語). Press Gazette. 2026年10月28日閲覧。
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