今川 (大阪市)
今川 | |
|---|---|
|
東住吉郵便局 | |
| 北緯34度37分44.05秒 東経135度32分17.52秒 / 北緯34.6289028度 東経135.5382000度 | |
| 国 |
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| 都道府県 |
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| 市町村 |
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| 区 | 東住吉区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.682652804 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 7,318人 |
| • 密度 | 11,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
546-0003[3] |
| 市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
地理
東住吉区の東部に位置し、南に中野、北に杭全、西に西今川、東に平野区西脇、南東に平野区背戸口と接している。
河川
歴史
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沿革
1978年(昭和53年)、大阪市東住吉区杭全町・今川町・平野西之町・中野町の各一部と平野区平野西脇町の一部より成立[5]。
世帯数と人口
2024年(令和6年)9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 今川一丁目 | 214世帯 | 444人 |
| 今川二丁目 | 218世帯 | 445人 |
| 今川三丁目 | 343世帯 | 720人 |
| 今川四丁目 | 1,233世帯 | 2,403人 |
| 今川五丁目 | 310世帯 | 639人 |
| 今川六丁目 | 340世帯 | 651人 |
| 今川七丁目 | 746世帯 | 1,320人 |
| 今川八丁目 | 376世帯 | 696人 |
| 計 | 3,780世帯 | 7,318人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年(平成7年) | 7,367人 | [6] | |
| 2000年(平成12年) | 7,518人 | [7] | |
| 2005年(平成17年) | 7,693人 | [8] | |
| 2010年(平成22年) | 7,349人 | [9] | |
| 2015年(平成27年) | 6,637人 | [10] | |
| 2020年(令和2年) | 6,586人 | [11] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年(平成7年) | 2,708世帯 | [6] | |
| 2000年(平成12年) | 2,843世帯 | [7] | |
| 2005年(平成17年) | 3,050世帯 | [8] | |
| 2010年(平成22年) | 3,031世帯 | [9] | |
| 2015年(平成27年) | 2,838世帯 | [10] | |
| 2020年(令和2年) | 2,976世帯 | [11] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[12]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に東住吉区の小学校・中学校から選択することも可能[13]。
| 丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 今川一丁目 | 全域 | 大阪市立育和小学校 | 大阪市立白鷺中学校 |
| 今川二丁目 | 全域 | ||
| 今川三丁目 | 全域 | ||
| 今川四丁目 | 全域 | 大阪市立今川小学校 | |
| 今川五丁目 | 全域 | 大阪市立育和小学校 | |
| 今川六丁目 | 全域 | ||
| 今川七丁目 | 全域 | 大阪市立今川小学校 | |
| 今川八丁目 | 8〜12番 | ||
| 1〜7番 | 大阪市立育和小学校 |
事業所
2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 今川一丁目 | 28事業所 | 239人 |
| 今川二丁目 | 36事業所 | 229人 |
| 今川三丁目 | 42事業所 | 396人 |
| 今川四丁目 | 71事業所 | 850人 |
| 今川五丁目 | 43事業所 | 520人 |
| 今川六丁目 | 25事業所 | 200人 |
| 今川七丁目 | 35事業所 | 502人 |
| 今川八丁目 | 52事業所 | 878人 |
| 計 | 332事業所 | 3,814人 |
交通
バス
2020年4月現在
道路
施設
その他
日本郵便
脚注
- ↑ “大阪府大阪市東住吉区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- 1 2 “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2024年10月17日). 2025年1月6日閲覧。
- 1 2 “今川の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ↑ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 159.
- 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ↑ “通学区域一覧” (PDF). 大阪市東住吉区 (2019年8月27日). 2019年12月24日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ↑ “「東住吉区学校案内(令和2年4月入学者対象)」を作成しました”. 大阪市東住吉区 (2019年8月27日). 2019年12月24日閲覧。
- ↑ “令和3年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年12月21日閲覧。
- ↑ “大阪シティバス路線図”. Osaka Metro (2020年4月1日). 2020年7月24日閲覧。
- ↑ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
参考文献
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。