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千代田橋
アピタ千代田橋店(2008年6月)
アピタ千代田橋店(2008年6月)
千代田橋の位置(愛知県内)
千代田橋
千代田橋
千代田橋の位置
千代田橋の位置(名古屋市内)
千代田橋
千代田橋
千代田橋 (名古屋市)
北緯35度11分14.39秒 東経136度58分8.24秒 / 北緯35.1873306度 東経136.9689556度 / 35.1873306; 136.9689556
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 千種区
町名制定[1] 1981年(昭和56年)10月25日
面積
 • 合計 0.3242312 km2
人口
(2019年(平成31年)1月1日現在)[WEB 2]
 • 合計 2,691人
 • 密度 8,300人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
464-0011[WEB 3]
市外局番 052 (名古屋MA)[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋

千代田橋(ちよだばし)は、愛知県名古屋市千種区の地名。現行行政地名は千代田橋一丁目及び千代田橋二丁目[WEB 1]。住居表示実施[WEB 5]。

地理

名古屋市千種区北東部に位置する[2]。東は竹越一丁目、西は東区、南は汁谷町・猪高町字猪子石、北は守山区に接する[2]。

歴史

地名の由来

矢田川に架かる橋の名称から採られた名古屋市立千代田橋小学校の学区に位置することから名付けられたものである[3]。

沿革

世帯数と人口

2019年(平成31年)1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。

丁目世帯数人口
千代田橋一丁目 747世帯 1,545人
千代田橋二丁目 536世帯 1,146人
計 1,283世帯 2,691人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1980年(昭和55年) 3,238人[6]
1985年(昭和60年) 3,858人[6]
1990年(平成2年) 3,518人[7]
1995年(平成7年) 3,262人[8]
2000年(平成12年) 2,628人[WEB 6]
2005年(平成17年) 2,772人[WEB 7]
2010年(平成22年) 2,906人[WEB 8]
2015年(平成27年) 2,740人[WEB 9]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 10]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 11]。

丁目番・番地等小学校中学校高等学校
千代田橋一丁目全域名古屋市立千代田橋小学校名古屋市立千種中学校尾張学区
千代田橋二丁目全域

施設

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Maps: terms of use
300 m
12
11
10
9
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7
6
5
4
3
2
1
  
略地図
1
東海病院
2
東海グラウンド
3
名古屋市立千種中学校
4
名古屋市営榎木荘
5
千代田橋緑地
6
アピタ千代田橋店
7
タウン千代田橋
8
三菱東京UFJ銀行今池支店汁谷出張所
9
愛知県警察千種警察署千代田橋交番
10
名古屋市立千代田橋小学校
11
猪々道公園
12
基幹バス汁谷停留所

千代田橋一丁目

1954年(昭和29年)6月1日、結核治療を主目的とする病院として設置されたが、結核患者の減少や周囲の宅地化等により、1974年(昭和49年)から1988年(昭和63年)にかけて一般病院としての陣容を整えた[WEB 12]。
東海病院と同じく国家公務員共済組合連合会によるグラウンドおよびテニスコート[WEB 13]。TGシビックパークとして、同名の一般社団法人が管理運営している[WEB 13]。
1976年(昭和51年)設置[WEB 14]。全462戸[WEB 14]。

千代田橋二丁目

1986年(昭和61年)2月8日設置[9]。
1983年(昭和58年)4月1日供用開始[WEB 15]。

交通

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ↑ アピタ千代田橋店に併設。

出典

WEB

  1. 1 2 “愛知県名古屋市千種区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2016年1月29日閲覧。
  2. 1 2 “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年1月23日). 2019年1月23日閲覧。
  3. 1 2 “郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. ↑ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “千種区の町名一覧”. 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
  6. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  7. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  8. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  9. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2017年7月7日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成27年国勢調査) (1)千種区(第1表から第3表)” (xls). 2018年3月7日閲覧。
  10. ↑ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  11. ↑ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  12. ↑ “理念と沿革”. 東海病院. 2021年10月25日閲覧。
  13. 1 2 “TGシビックパークについて”. TGシビックパーク. 2021年10月25日閲覧。
  14. 1 2 名古屋市住宅都市局住宅部住宅整備課 (2017年8月). “名古屋市公共施設白書(第2版) 資料編 施設カルテ【市営住宅等】(平成28年3月31日現在)” (PDF). 名古屋市. 2021年10月25日閲覧。
  15. ↑ “都市公園の名称、位置及び区域並びに供用開始の期日” (2019年5月1日). 2019年11月3日閲覧。
  16. ↑ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)

書籍

参考文献

統計資料

関連項目

外部リンク

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