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東千種台
地域の様子(2017年11月)
地域の様子(2017年11月)
東千種台の位置(愛知県内)
東千種台
東千種台
東千種台の位置
東千種台の位置(名古屋市内)
東千種台
東千種台
東千種台 (名古屋市)
北緯35度11分30.88秒 東経136度59分1.18秒 / 北緯35.1919111度 東経136.9836611度 / 35.1919111; 136.9836611
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 千種区
町名制定[1] 1983年(昭和58年)8月28日
面積
 • 合計 0.08640706 km2
人口
(2019年(平成31年)1月1日現在)[3]
 • 合計 484人
 • 密度 5,600人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
464-0001[4]
市外局番 052 (名古屋MA)[5]
ナンバープレート 名古屋

東千種台(ひがしちくさだい)は、愛知県名古屋市千種区の地名。丁目は設定されていない[2]。住居表示実施[6]。

地理

名古屋市千種区北東端部に位置する[7]。東は名東区、西から南は香流橋、北は守山区に接する[7]。

歴史

地名の由来

当地の水田を埋め立て、造成された分譲住宅の名称であるという[8]。

沿革

世帯数と人口

2019年(平成31年)1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。

町丁世帯数人口
東千種台 226世帯 484人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1980年(昭和55年) 717人[10]
1985年(昭和60年) 719人[10]
1990年(平成2年) 615人[11]
1995年(平成7年) 626人[12]
2000年(平成12年) 588人[13]
2005年(平成17年) 558人[14]
2010年(平成22年) 506人[15]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[16]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[17]。

番・番地等小学校中学校高等学校
全域名古屋市立千代田橋小学校名古屋市立千種中学校尾張学区

施設

About OpenStreetMaps
Maps: terms of use
300 m
2
1
  
略地図
1
小原橋緑地
2
天神下公園
1981年(昭和56年)4月1日供用開始。
1980年(昭和55年)4月1日供用開始。

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. 1 2 名古屋市計画局 1992, p. 730.
  2. 1 2 “愛知県名古屋市千種区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2016年1月29日閲覧。
  3. 1 2 “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年1月23日). 2019年1月23日閲覧。
  4. 1 2 “郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
  5. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  6. ↑ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “千種区の町名一覧”. 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
  7. 1 2 3 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1470.
  8. ↑ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1116.
  9. ↑ 名古屋市計画局 1992, p. 117.
  10. 1 2 名古屋市総務局統計課 1986, p. 15.
  11. ↑ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 8.
  12. ↑ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 8.
  13. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  14. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  15. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  16. ↑ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  17. ↑ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  18. ↑ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)

参考文献

関連項目

外部リンク

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