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東中本
緑橋駅 5番出入口
緑橋駅 5番出入口
東中本の位置(大阪市内)
東中本
東中本
東中本の位置
東中本の位置(大阪府内)
東中本
東中本
東中本 (大阪府)
北緯34度40分39.75秒 東経135度32分51.43秒 / 北緯34.6777083度 東経135.5476194度 / 34.6777083; 135.5476194
国 日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
区 東成区
面積
 • 合計 0.34903952 km2
人口
(2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 4,968人
 • 密度 14,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
537-0021[3]
市外局番 06(大阪MA)[4]
ナンバープレート なにわ

東中本(ひがしなかもと)は、大阪府大阪市東成区にある町名。現行行政地名は東中本一丁目から東中本三丁目。

地理

東成区の北部に位置し、東に東今里、西に中本、南に大今里、北に城東区東中浜と接している。

歴史

南端近くにある楠神社の愛称で親しまれている八王子神社御旅所の樹齢1300年の楠の大木には、明治の大洪水の際、流された人がその楠に掴って助かったとの伝説がある[5]。

世帯数と人口

2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。

丁目世帯数人口
東中本一丁目 506世帯 855人
東中本二丁目 1,209世帯 2,086人
東中本三丁目 1,052世帯 2,027人
計 2,767世帯 4,968人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 4,888人[6]
2000年(平成12年) 4,947人[7]
2005年(平成17年) 4,966人[8]
2010年(平成22年) 4,785人[9]
2015年(平成27年) 4,775人[10]

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 2,130世帯[6]
2000年(平成12年) 2,199世帯[7]
2005年(平成17年) 2,298世帯[8]
2010年(平成22年) 2,260世帯[9]
2015年(平成27年) 2,279世帯[10]

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[11]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に東成区の小学校・中学校から選択することも可能[12]。

丁目番・番地等小学校中学校
東中本一丁目全域大阪市立東中本小学校大阪市立本庄中学校
東中本二丁目全域
東中本三丁目全域

事業所

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。

丁目事業所数従業員数
東中本一丁目 66事業所 484人
東中本二丁目 135事業所 1,431人
東中本三丁目 112事業所 977人
計 313事業所 2,892人

交通

鉄道

道路

施設

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. ↑ “大阪府大阪市東成区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
  2. 1 2 “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. 1 2 “東中本の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ↑ “東中本地域の紹介”. 大阪市東成区. 2022年8月20日閲覧。
  6. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ↑ “東成区通学区域一覧” (PDF). 大阪市東成区 (2019年4月1日). 2019年11月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
  12. ↑ “学校選択制について(令和2年度新入学児童・生徒対象)”. 大阪市東成区 (2019年8月28日). 2019年11月17日閲覧。
  13. ↑ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ↑ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
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