清棲家教
| 清棲 家教 | |
|---|---|
| 伏見宮家 → 渋谷家 → 清棲伯爵家 | |
 1913年 | |
| 続柄 | |
|
| |
| 全名 | 六十麿（むそまろ）→家敎（いえのり） |
| 称号 | 六十宮（むそのみや） |
| 身位 | 皇族→平民（臣籍降下）→皇籍復帰→伯爵（臣籍降下） |
| 敬称 | 殿下→閣下 |
| 出生 |
1862年6月19日（文久2年5月22日） 日本・山城国愛宕郡京都[1][注釈 1]（現：京都府京都市） |
| 死去 |
1923年7月13日（61歳没）.svg){kind=small} 日本・ 東京府東京市麹町区下六番町[1]（現：東京都千代田区六番町） |
| 配偶者 | 倉橋満子 |
| 子女 |
渋谷隆教男爵 清棲幸保伯爵（養子） |
| 父親 | 伏見宮邦家親王 |
| 母親 | 伊丹吉子 |
| 役職 |
佛光寺住職 貴族院伯爵議員ほか |
| 宗教 | 神道 → 真宗佛光寺派 |
清棲 家教（きよす いえのり、旧字体: 淸棲 家敎、1862年6月19日〈文久2年5月22日〉- 1923年〈大正12年〉7月13日）[2][3]は、皇族（伏見宮家）出身の日本の華族（伯爵）。佛光寺第26代管長を務めたあと還俗し、貴族院議員、宮中顧問官、官選県知事などを務めた。
臣籍降下した後、形式的ではあるが皇籍復帰した直近最後の人物である。
生涯
文久2年（1862年）、伏見宮邦家親王の第15王子[2]として江戸で[3]生まれる。幼称は六十宮[3][4]。
慶応2年（1866年）に臣籍降下し真宗仏光寺第25代管長教応（法名は真達、鷹司政通三男）の養子となる。明治元年（1868年）、仏光寺を相続[2][5][6]、仏光寺第26代管長となった。明治5年（1872年）には華族に列し、寺の所在地から取った渋谷（しぶたに）を家号として[2][5]、渋谷 家教（しぶたに かきょう）と称した[5]。明治13年（1880年）、大教正[3]。
明治21年（1888年）6月28日に渋谷家を離籍[5]した上で、同日付で形式的に伏見宮家に皇籍復帰したのち、臣籍降下（賜姓降下）して伯爵清棲家教となった。
官報には次のように記載されている[7]。
- 引用註：官報の書式では姓名は下揃えのため、／は空白を指す。
- ○授爵及辭令
- ○明治二十一年六月二十八日
- 授伯爵 ／ 正四位 清棲家教
- 思召シヲ以テ伏見宮ヘ復歸被仰付 ／ 佛光寺住職正四位 澁谷家教
- 華族に被列 ／ 正四位 清棲家教
その後、貴族院伯爵議員、宮中顧問官のほか、山梨県知事（11代）、茨城県知事（16代）、和歌山県知事（12代）、新潟県知事（12代）を務めた。和歌山県知事時代にはそれまで群馬県と並んで廃娼県だった県下に再度、公娼を設置する置娼案の議会通過を認めた。このため「女郎屋知事」「置娼伯」と揶揄された[8]。
年譜
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- 文久2年5月22日（1862年6月19日） - 誕生
- 1888年（明治21年）
- 1890年（明治23年）7月10日 - 貴族院伯爵議員[10]
- 1897年（明治30年）5月27日 - 山梨県知事（11代）に任ぜられる。
- 1898年（明治31年）6月25日 - 茨城県知事（16代）に任ぜられ、高等官二等に叙される[11]。
- 1899年（明治32年）4月6日 - 茨城県知事を依願免本官[12]。
- 1903年（明治36年）6月29日 - 和歌山県知事（12代）に任ぜられる。
- 1907年（明治40年）1月12日 - 新潟県知事（12代）に任ぜられ、高等官一等に叙される[13]。
- 1912年（明治45年）3月28日 - 文官分限令に基づき新潟県知事を休職[14]。
- 1923年（大正12年）7月13日 - 薨去[15]。
家族
妻は倉橋泰顕の長女、満子[2]。子の隆教は渋谷家を継いだため（明治29年に男爵となる[5]）、清棲伯爵家は真田伯爵家から養子に入った幸保が相続した[2]。なお、幸保は後に、家教の甥に当たる伏見宮博恭王の第2王女、敦子女王と結婚している[2]。
栄典
- 位階
- 1899年（明治32年）6月30日 - 従三位[16]
- 1907年（明治40年）7月10日 - 正三位[17]
- 1916年（大正5年）7月20日 - 従二位[18]
- 1923年（大正12年）7月13日 - 正二位[19]
- 爵位
- 勲章等
| 受章年 | 略綬 | 勲章名 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 1906年（明治39年）4月1日 | _3Class_BAR.svg){kind=small} |
勲三等旭日中綬章[20] | |
| 1912年（大正元年）8月1日 |  |
韓国併合記念章[21] | |
| 1915年（大正4年）11月10日 |  |
大礼記念章[22] | |
| 1916年（大正5年）4月1日 | _2Class_BAR.svg){kind=small} |
勲二等瑞宝章[23][24] | |
| 1921年（大正10年）7月1日 |  |
第一回国勢調査記念章[25] | |
| 1923年（大正12年）7月13日 | _1Class_BAR.svg){kind=small} |
勲一等瑞宝章[26] |
脚注
注釈
- ↑ 『人事興信録』第4版では「京都」と記載されているが、『20世紀日本人名事典』では「江戸」とされる。
出典
- 1 2 “清棲家教 – 『人事興信録』データベース”. 名古屋大学大学院法学研究科. 2025年7月13日閲覧。
- 1 2 3 4 5 6 7 霞会館華族家系大成編輯委員会『平成新修旧華族家系大成』上（霞会館、1996年）、p.529
- 1 2 3 4 “清棲家教”. 日本人名大辞典+Plus（コトバンク所収）. 2014年3月16日閲覧。
- ↑ 霞会館華族家系大成編輯委員会『平成新修旧華族家系大成』上（霞会館、1996年）、p.47
- 1 2 3 4 5 霞会館華族家系大成編輯委員会『平成新修旧華族家系大成』上（霞会館、1996年）、p.727
- ↑ 『コトバンク』所収デジタル版 日本人名大辞典+Plusによれば、明治6年（1873年）に出家して仏光寺住職となる、とある。
- 1 2 3 『官報』第1499号、明治21年6月29日 p.2（NDLJP:2944737）
- ↑ 沖野岩三郎『娼妓解放哀話』中央公論社〈中公文庫〉、1982年12月、31-32頁。
- ↑ 『官報』第1502号、明治21年7月3日 p.1（NDLJP:2955411）
- ↑ 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』25頁。
- ↑ 『官報』第1502号、明治31年6月27日 p.2（NDLJP:2947785）
- ↑ 『官報』第4726号、明治32年4月7日 p.4（NDLJP:2948017）
- ↑ 『官報』第7059号、明治40年1月12日 p.2（NDLJP:2950403）
- ↑ 『官報』第8630号、明治45年3月29日 p.2（NDLJP:2951987）
- ↑ 『官報』第3288号、大正12年7月16日 p.5（NDLJP:2955411）
- ↑ 『官報』第4799号「叙任及辞令」1899年7月1日。
- ↑ 『官報』第7209号「叙任及辞令」1907年7月11日。
- ↑ 『官報』第1192号「叙任及辞令」1916年7月21日。
- ↑ 『帝国議会会議録』第47回帝国議会 貴族院 議員異動
- ↑ 『官報』号外「叙任及辞令」1907年3月31日。
- ↑ 『官報』第205号・付録「辞令」1913年4月9日。
- ↑ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
- ↑ 『官報』第1218号「叙任及辞令」1916年8月21日。
- ↑ 『帝国議会会議録』第38回帝国議会 貴族院 議員の異動
- ↑ 『官報』第2859号・付録「辞令」1922年2月15日。
- ↑ 『官報』第3287号「叙任及辞令」1923年7月14日。
参考文献
- 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』1990年。
- 霞会館華族家系大成編輯委員会『平成新修旧華族家系大成』霞会館、1996年
- デジタル版 日本人名大辞典+Plus『清棲家教』 - コトバンク
外部リンク
- 『親王・諸王略傳』六 ［六十］ - ウェイバックマシン（2006年7月8日アーカイブ分）
- 清棲家教 – 『人事興信録』データベース 名古屋大学大学院法学研究科
- 清棲家教 – 20世紀日本人名事典 日外アソシエーツ
| 日本の爵位 | ||
|---|---|---|
| 先代 叙爵 |
伯爵 清棲家初代 1888年 - 1923年 |
次代 清棲幸保 |
 貴族院資格審査委員長 | |
|---|---|
| 貴族院請願委員長 | |
|---|---|