センテナリアン

センテナリアン（centenarian）とは、100歳以上の人物（長寿者）のことである^[1]。日本語では「百寿者」とも表現する^[2]^[3]^[4]。

110歳以上の人物を指すスーパーセンテナリアンは、センテナリアン1,000人につき約1名しか存在しない^[5]^[6]^[7]。115歳以上となると非常に稀有で、有史以来2026年 8月28日まで記録されたのは80人のみ(男性においては、木村次郎右衛門を含め3名のみである)である^[8]。国際連合は2015年の推定で、世界中に約41.7万人のセンテナリアンがいると発表した^[9]。更に、寿命が世界中で伸び、なおかつ世界人口も急増しているため、100歳以上の人々の数は将来急速に増加すると予想されている^[10]。

現状

アメリカ合衆国はセンテナリアンの数が世界で最も多く、2025年 7月1日現在で推計119,182人（男性：31,539人、女性：87,643人）となっており、国民2,868人につきセンテナリアンが1人いる。2019年・2020年は10万人を突破していたが、2020年に行われた国勢調査により修正され、再び10万人を切ったが、2025年に再び突破している^[11]^{[注釈 1]}。

日本はアメリカ合衆国に次いで2番目にセンテナリアンの数が多く、2026年 9月現在、推計107,677人であった^[12]。なお、調査が始まったのは老人福祉法が制定された1963年だが、この時は153人のみであった^[12]。その後、1998年に10,158人、2003年に20,561人、そして2009年には40,399人と、短期間のうちに数が倍増し、2026年には初めて10万人を超えている。

国立社会保障・人口問題研究所による2023年の将来推計人口調査によると、2050年までには約46万7,000人（死亡率が中位推計の場合）に上り、約6割のセンテナリアンが第二次ベビーブーム世代（団塊ジュニア）を占めるようになる2075年に約71万5,000人となり、その年をピークにその後減少し、2120年には約41万8,000人になるとの予測が成されている^[13]。一方で、この数は100万人に達するとの試算もある^[14]。

なお、2023年時点での予測では、2050年で1950年生まれの100歳人口は約15万4,260人であり、100歳生存率は約6.6%となっている（男女別では、男性は3万1,190人、女性は12万3,070人である。100歳生存率は、男性で約2.8%、女性は約10.22%となる）^[15]^[13]。

日本の平均寿命は高い。都道府県別でセンテナリアンが都道府県内に占める人口10万人当たりの人数は2026年9月現在、全都道府県で最も高く2013年以降県内人口に占めるセンテナリアンの割合が高かった島根県で186.65人であり全国平均と比較して213％、次いで高知県は169.52で全国平均の194%、第3位の鳥取県は152.48人で全国平均の174%とそれぞれ多くなっている^[12]。島根県・高知県は600人に1人以上はおり、最も多い島根県は約536人に1人であった^[16]。

かつて沖縄県が長寿県の代表格で、県民の平均寿命が最も高かった時期があった。その高い要因が食事以外に裏付けられる要因が4つあり、後に長寿学研究でも言及されていた^[17]。しかし、2026年における日本国内のセンテナリアンの人数は約1,142人に1人、対して沖縄県は人口比が全国平均の93％と下回り、2026年で約1,232人に1人となっている。そして、沖縄県は人口比において都道府県別で39番目であり、沖縄県は人口比で下位となっている。この沖縄県の推移については、食生活の米国化のほか^[18]、沖縄戦が激烈なものであったため、強靭な人が生き残っていた結果ではなかったかという説もある^[19]。

日本の100歳以上人口は1970年以降増加を続けているが各都道府県ごとの統計では、2000年代終わり頃（明治末期～大正世代）より百歳到達者数や百歳以上の人口が前年比で減少となる県（特に男性）が増えている^[20]^[21]^[22]^[23]^[24]^[25]。特に沖縄県は100歳以上人口の増加が鈍く、人口10万人当たりの百歳以上高齢者数は1973年～2009年まで1位だったが、2010年に2位に後退し、2014年に11位、2023年には28位まで落ちている^[26]^[27]^{[注釈 2]}。要因としては米国型食習慣の普及^[28]、肥満症や糖尿病、戦死が多い世代である^[29]、新型コロナウイルスの影響などが考えられている。

センテナリアン人口

日本及び海外諸国

国際連合人口部による推計値では、1960年に20,000人、1990年に92,000人、2000年に151,000人、そして2010年には294,000人に増加し、2015年には417,000人に膨れ上がっている^[9]。これらの古い推定値は、アメリカ合衆国などが行う全国的な調査結果が考慮されていないことに注意^{[注釈 3]}。また、2020年の国連の予測値によると、世界中の100歳以上の高齢者は573,000人に過ぎないことになっている^[9]。

下表は、国ごとのセンテナリアン人口の最新の推計値を、最古のものと比較出来るよう纏めたものである。なお、入手可能な資料から作成しているため、年度は国によって異なる。

国名	最新の推計 (年)	最古の推計 (年)	人口100,000人当たりの数
アンドラ	7 (2002)^[30]	–	10.2
アルゼンチン	6,043 (2025)^[31]	234 (1869);^[32] 863 (1947)^[33]	12.9
オーストラリア	7,345(2025)^[34]	190150 (1901)	26.6
オーストリア	1,841 (2026)^[35]	232 (1990),^[36] 196025 (1960)^[36]	40.5
バルバドス	114 (2016)^[37]		39.9
ベルギー	3,172 (2025)^[38]	195023 (1950)^[39]	26.8
ブラジル	23,760 (2010)^[39]	–	12.5
カナダ	12,281 (2025)^[40]	–	29.5
カンボジア	3,143 (2019)^[41]	–	20.2
中国	54,166 (2013)^[42]	19904,469 (1990),^[39] 17,800 (2007)^[43]	4.02
チェコ	1,047 (2025)^[44]	2006404 (2006)^[45]	9.6
デンマーク	1,224 (2025)^[46]	32 (1941)^[47]	20.3
エストニア	255 (2026)^[48]	42 (1990)^[36]	18.7
フィンランド	1,315(2025)^[49]	196011 (1960)^[36]	23.3
フランス	37,000 (2025)^[50]	1900100 (1900)^[51]	53.6^[50]
ドイツ	17,901 (2024)^[52]	1885232 (1885)^[53]	21.4
ハンガリー	906 (2023)^[54]	194976 (1949), 227 (1990)^[55]	9.4
アイスランド	47 (2023)^[54]^[56]	19603 (1960)^[36]	12.1
インド	34,000 (2015)^[9]		2.1
アイルランド	956 (2023)^[54]	87 (1990)^[36]	18.1
イスラエル	3,328 (2022)^[57]		34.8
イタリア	24,710(2026）^[58]	187299 (1872)^[47]	41.9
日本	107,677 (2026)^[12]	81(1884)^[59],105(1930)^[60],97(1950)^[60],155 (1960)^[61]54,397 (2013)^[62]	87.5^[12]
マレーシア	2,296 (2024)^[63]	–	6.6
メキシコ	18,295 (2020)^[64]	19902,403 (1990)	14.5
オランダ	2,583 (2025)^[65]	183018 (1830)^[66]	14.3
ニュージーランド	1,078 (2024)^[67]	297 (1991)^[68]、196018 (1960)^[36]	20.9
ノルウェー	1,382 (2026) ^[69]	195144 (1951)^[47]	24.6
ペルー	2,707 (2013)	1,682 (2011)^[70]	8.4
ポーランド	5,864 (2023）^[54]	1970500 (1970)^[71]	16.0
ポルトガル	2,937 (2023)^[54]	–	27.9
ロシア	17,000 (2026)^[72]	6,700 (2007)	11.9
シンガポール	1,500 (2020)^[73]	199041 (1990)^[36]	26.38
スロベニア	388 (2025)^[74]	19532 (1953)^[75]、224 (2013)^[74]	18.2^[74]
南アフリカ	22,525 (2023)^[76]	15,581 (2011)^[77]	36.7^[76]^[78]
韓国	8,891（2025）^[79]	– 961（2006年）^[80]　3,159 (2015)^[81]	17.2
スペイン	19,573 (2022)^[82]	4,269 (2002) ^[83]	41.11
スウェーデン	2,961 (2024)^[84]	195046 (1950)	28.0
スイス	1,948 (2023)^[54]	18607 (1860)^[47]	22.1
タイ	45,561 (2024)^[85]		69.1
トルコ	6,247 (2023)^[54]	-	7.3
イギリス	16,650 (2024)^[86]	1911107 (1911)^[47]^[87]	26.6
アメリカ	119,182(2025)^[11]	1950 2,300 (1950)^[88] 53,364 (2010),^[89]	34.9
ウルグアイ	519 (2011)^[90]	–	15.8^[91]
世界（推計）	839,561 (2024)^[92]	316,600 (2012)^[93], 1950 23,000 (1950)	10.4

日本のセンテナリアン人口・人口比推移

日本国内のセンテナリアンの1884年以降の推移示した表は以下の表となる^[12]。

年	総人口（千人）^[94]^[95]			センテナリアン人口(人)			10万人当たりセンテナリアン人口比(人)			女性の占める割合（%）	平均寿命(年)^[12]
年	男性	女性	総計	男性	女性	総計	男性	女性	総計	女性の占める割合（%）	男性	女性
1884^[59]	19,199	18,763	37,962	18	63	81	0.09	0.34	0.21	77.8	-	-
1885^[96]	19,368	18,945	38,313	23	54	77	0.12	0.29	0.20	70.1	-	-
1886^[96]	19,480	19,061	38,541	18	68	86	0.09	0.36	0.22	79.1	-	-
1887^[97]	19,554	19,149	38,703	-	-	96	-	-	0.25	-	-	-
1888^[59]	19,716	19,313	39,029	18	50	68	0.09	0.26	0.17	73.5	-	-
1893^[59]	20,616	20,244	40,860	24	74	98	0.12	0.37	0.24	75.5	42.80	44.30
1925^[98]	30,013	29,724	59,737	48	139	187	0.16	0.47	0.31	74.3	42.06	43.2
1930^[99]	32,390	32,060	64,450	31	74	105	0.10	0.23	0.16	70.5	44.8	46.54
1935^[100]	34,734	34,520	69,254	40	188	228	0.12	0.54	0.33	82.5	46.92	49.63
1940^[101]	35,508	35,728	71,237	26	156	182	0.07	0.44	0.26	85.7	-	-
1950^[60]	40,812	42,388	83,200	25	72	97	0.06	0.17	0.12	74.2	58	61.5
1955^[102]	43,861	45,415	89,276	37	121	158	0.08	0.27	0.18	76.6	63.6	67.75
1960^[103]	45,878	47,541	93,419	27	117	144	0.06	0.25	0.15	81.3	65.32	70.19
1963	47,208	48,947	96,156	20	133	153	0.04	0.27	0.16	86.9	67.21	72.34
1964	47,710	49,471	97,182	31	160	191	0.06	0.32	0.2	83.8	67.67	72.87
1965	48,692	50,517	99,209	36	162	198	0.07	0.32	0.2	81.8	67.74	72.92
1966	48,611	50,425	99,036	46	206	252	0.09	0.41	0.25	81.7	68.35	73.61
1967	49,180	51,016	100,196	52	201	253	0.11	0.39	0.25	79.4	68.91	74.15
1968	49,739	51,592	101,331	67	260	327	0.13	0.5	0.32	79.5	69.05	74.3
1969	50,334	52,202	102,536	70	261	331	0.14	0.5	0.32	78.9	69.18	74.67
1970	51,369	53,296	104,665	62	248	310	0.12	0.47	0.3	80.0	69.31	74.66
1971	52,076	54,024	106,100	70	269	339	0.13	0.5	0.32	79.4	70.17	75.58
1972	52,822	54,773	107,595	78	327	405	0.15	0.6	0.38	80.7	70.5	75.94
1973	53,606	55,498	109,104	91	404	495	0.17	0.73	0.45	81.6	70.7	76.02
1974	54,376	56,197	110,573	96	431	527	0.18	0.77	0.48	81.8	71.16	76.31
1975	55,091	56,849	111,940	102	446	548	0.19	0.78	0.49	81.4	71.73	76.89
1976	55,658	57,436	113,094	113	553	666	0.2	0.96	0.59	83.0	72.15	77.35
1977	56,184	57,981	114,165	122	575	697	0.22	0.99	0.61	82.5	72.69	77.95
1978	56,682	58,508	115,190	132	660	792	0.23	1.13	0.69	83.3	72.97	78.33
1979	57,151	59,004	116,155	180	757	937	0.31	1.28	0.81	80.8	73.46	78.89
1980	57,594	59,467	117,060	174	794	968	0.3	1.34	0.83	82.0	73.35	78.76
1981	58,001	59,901	117,902	202	870	1,072	0.35	1.45	0.91	81.2	73.79	79.13
1982	58,400	60,329	118,728	233	967	1,200	0.4	1.6	1.01	80.6	74.22	79.66
1983	58,786	60,750	119,536	269	1,085	1,354	0.46	1.79	1.13	80.1	74.2	79.78
1984	59,150	61,155	120,305	347	1,216	1,563	0.59	1.99	1.3	77.8	74.54	80.18
1985	59,497	61,552	121,049	359	1,381	1,740	0.6	2.24	1.44	79.4	74.78	80.48
1986	59,788	61,871	121,660	361	1,490	1,851	0.6	2.41	1.52	80.5	75.23	80.93
1987	60,058	62,181	122,239	462	1,809	2,271	0.77	2.91	1.86	79.7	75.61	81.39
1988	60,302	62,443	122,745	562	2,106	2,668	0.93	3.37	2.17	78.9	75.54	81.3
1989	60,515	62,690	123,205	630	2,448	3,078	1.04	3.9	2.5	79.5	75.91	81.77
1990	60,697	62,914	123,611	680	2,618	3,298	1.12	4.16	2.67	79.4	75.92	81.9
1991	60,934	63,167	124,101	749	2,876	3,625	1.23	4.55	2.92	79.3	76.11	82.11
1992	61,155	63,413	124,567	822	3,330	4,152	1.34	5.25	3.33	80.2	76.09	82.22
1993	61,317	63,621	124,938	943	3,859	4,802	1.54	6.07	3.84	80.4	76.25	82.51
1994	61,446	63,819	125,265	1,093	4,500	5,593	1.78	7.05	4.46	80.5	76.57	82.98
1995	61,574	63,996	125,570	1,255	5,123	6,378	2.04	8.01	5.08	80.3	76.38	82.85
1996	61,698	64,161	125,859	1,400	5,973	7,373	2.27	9.31	5.86	81.0	77.01	83.59
1997	61,827	64,329	126,157	1,570	6,921	8,491	2.54	10.76	6.73	81.5	77.19	83.82
1998	61,952	64,520	126,472	1,812	8,346	10,158	2.92	12.94	8.03	82.2	77.16	84.01
1999	62,017	64,650	126,667	1,973	9,373	11,346	3.18	14.5	8.96	82.6	77.1	83.99
2000	62,111	64,815	126,926	2,158	10,878	13,036	3.47	16.78	10.27	83.4	77.72	84.6
2001	62,265	65,051	127,316	2,541	12,934	15,475	4.08	19.88	12.15	83.6	78.07	84.93
2002	62,295	65,190	127,486	2,875	15,059	17,934	4.62	23.1	14.07	84.0	78.32	85.23
2003	62,368	65,326	127,694	3,159	17,402	20,561	5.07	26.64	16.1	84.6	78.36	85.33
2004	62,380	65,407	127,787	3,523	19,515	23,038	5.65	29.84	18.03	84.7	78.64	85.59
2005	62,349	65,419	127,768	3,779	21,775	25,554	6.06	33.29	20	85.2	78.56	85.52
2006	62,387	65,514	127,901	4,150	24,245	28,395	6.65	37.01	22.2	85.4	79	85.81
2007	62,424	65,608	128,033	4,613	27,682	32,295	7.39	42.19	25.22	85.7	79.19	85.99
2008	62,422	65,662	128,084	5,063	31,213	36,276	8.11	47.54	28.32	86.0	79.29	86.05
2009	62,358	65,674	128,032	5,447	34,952	40,399	8.74	53.22	31.55	86.5	79.59	86.44
2010	62,328	65,730	128,057	5,869	38,580	44,449	9.42	58.69	34.71	86.8	79.55	86.3
2011	62,207	65,627	127,834	6,162	41,594	47,756	9.91	63.38	37.36	87.1	79.44	85.9
2012	62,080	65,513	127,593	6,534	44,842	51,376	10.53	68.45	40.27	87.3	79.94	86.41
2013	61,985	65,429	127,414	6,791	47,606	54,397	10.96	72.76	42.69	87.5	80.21	86.61
2014	61,901	65,336	127,237	7,586	51,234	58,820	12.26	78.42	46.23	87.1	80.5	86.83
2015	61,842	65,253	127,095	7,840	53,728	61,568	12.68	82.34	48.44	87.3	80.75	86.99
2016	61,766	65,167	126,933	8,167	57,525	65,692	13.22	88.27	51.75	87.6	80.98	87.14
2017	61,655	65,051	126,706	8,192	59,579	67,771	13.29	91.59	53.49	87.9	81.09	87.26
2018	61,532	64,911	126,443	8,331	61,454	69,785	13.54	94.67	55.19	88.1	81.25	87.32
2019	61,411	64,756	126,167	8,464	62,810	71,274	13.78	96.99	56.49	88.1	81.41	87.45
2020	61,350	64,797	126,146	9,475	70,975	80,450	15.44	109.53	63.78	88.2	81.64	87.74
2021	61,019	64,483	125,502	10,060	76,450	86,510	16.49	118.56	68.93	88.4	81.47	87.57
2022	60,758	64,189	124,947	10,365	80,161	90,526	17.06	124.88	72.24	88.6	81.05	87.09
2023	60,492	63,859	124,352	10,536	81,603	92,139	17.42	127.79	74.10	88.6	81.09	87.14
2024	60,233	63,569	123,802	11,161	83,958	95,119	18.53	132.07	76.83	88.3	81.09	87.13
2025	59,959	63,260	123,219	11,979	87,784	99,763	19.98	138.77	81.02	88.0	81.35	87.33
2026	59,779	63,271	123,050	13,379	94,298	107,677	22.38	149.04	87.51	87.6	－	－
年	男性	女性	総計	男性	女性	総計	男性	女性	総計	女性の占める割合（%）	男性	女性
年	総人口（千人）^[94]^[95]			センテナリアン人口(人)			10万人当たりセンテナリアン人口比(人)			女性の占める割合（%）	平均寿命(年)
注 1963年以降は、厚生労働省が2026年9月12日に発表した「令和８年度百歳の高齢者へのお祝い状及び記念品の贈呈について　百歳高齢者表彰の対象者は54,294人」に記載された100歳以上の人口値である^[12]。 2026年の10万人当たりセンテナリアン人口比は、住民基本台帳による報告数から集計されたセンテナリアン人口から総務省統計局が発表した「令和7年国勢調査人口速報集計結果（令和8年5月29日公表分）」^[104]に記載の人口で割った値である^[12]。 1925年～1960年は、1950年を除き国勢調査に記載された100歳以上の人口値である。なお、1925年に最高齢が113歳（110歳以上は11人）、1930年に115歳（110歳以上は9人）、1935年に120歳の者（110歳以上8人）がいることになっており、自己申告した年齢をそのまま計上又は亡くなっているにもかかわらず親類縁者が生きていたことにするため虚偽の報告をしているケースが含まれていることに注意する。 1950年は、国立社会保障・人口問題研究所の人口統計資料集に記載された100歳以上の人口値である。 1884年～1893年は、1885年～1887年を除き日本帝国統計年鑑に記載された100歳以上の人口値である。なお、1894年～1924年の100歳以上の人口は、1893年以前の大日本帝国内務省統計報告と日本帝国統計年鑑に記載されたセンテリアン人口と1924年以後の国勢調査の数値と比較してありえない数値であったため、100人以上の値を示したものは、除外している^{[注釈 4]}。 1885年・1886年は、第1回大日本帝国内務省統計報告に記載の数値である。 1887年は、日本社会事業大年表の明治時代の年表より、1887年（明治20年）に100歳以上の高齢者調査が行われ、100歳以上と確認された者の数である。

都道府県別のセンテナリアン人口・人口比

なお、日本国内のセンテナリアンの都道府県別で示した表は2026年9月3日時点で以下の表となる^[12]。なお、10万人当たりのセンテナリアン人口は2026年9月時点のセンテナリアン人口から2025年の人口で割った数値である^[12]。

都道府県	都道府県別センテナリアン人口	都道府県別センテナリアン人口順位	男性	女性	10万人当たりのセンテナリアン人口	10万人当たりのセンテナリアン人口順位	女性比率
北海道	5,433	3	723	4,710	108.99	26	86.7
青森県	1,003	42	87	916	87.98	34	91.3
岩手県	1,359	29	179	1,180	120.69	20	86.8
宮城県	1,931	20	249	1,682	86.71	36	87.1
秋田県	1,084	40	115	969	122.9	19	89.4
山形県	1,273	31	170	1,103	128.2	13	86.6
福島県	1,954	19	234	1,720	114.14	22	88.0
茨城県	2,281	16	291	1,990	81.73	38	87.2
栃木県	1,502	27	224	1,278	80.54	41	85.1
群馬県	1,684	24	200	1,484	90.15	32	88.1
埼玉県	3,736	9	498	3,238	51.27	47	86.7
千葉県	3,936	8	493	3,443	62.89	43	87.5
東京都	8,890	1	1,189	7,701	62.4	44	86.6
神奈川県	5,943	2	835	5,108	64.64	42	85.9
新潟県	2,693	13	303	2,390	130.22	11	88.7
富山県	1,168	35	102	1,066	118.46	21	91.3
石川県	1,114	38	120	994	102.39	27	89.2
福井県	816	46	91	725	111.93	25	88.8
山梨県	987	43	132	855	126.54	14	86.6
長野県	2,871	12	416	2,455	146.85	5	85.5
岐阜県	1,833	21	217	1,616	96.93	29	88.2
静岡県	3,271	10	431	2,840	85.77	37	86.8
愛知県	4,305	7	586	3,719	57.79	46	86.4
三重県	1,513	26	219	1,294	89.26	33	85.5
滋賀県	1,129	37	143	986	81.11	40	87.3
京都府	2,330	15	276	2,054	93.09	30	88.2
大阪府	5,264	4	655	4,609	60.06	45	87.6
兵庫県	4,626	6	569	4,057	86.89	35	87.7
奈良県	1,252	32	150	1,102	98.66	28	88.0
和歌山県	1,065	41	120	945	123.26	18	88.7
鳥取県	799	47	84	715	152.48	3	89.5
島根県	1,174	34	142	1,032	186.65	1	87.9
岡山県	2,049	18	246	1,803	113.27	23	88.0
広島県	3,033	11	382	2,651	113.05	24	87.4
山口県	1,680	25	150	1,530	132.91	9	91.1
徳島県	846	45	92	754	125.33	17	89.1
香川県	1,144	36	172	972	125.99	16	85.0
愛媛県	1,725	22	216	1,509	136.9	8	87.5
高知県	1,090	39	144	946	169.52	2	86.8
福岡県	4,632	5	499	4,133	91.15	31	89.2
佐賀県	986	44	113	873	126.25	15	88.5
長崎県	1,709	23	152	1,557	138.72	7	91.1
熊本県	2,395	14	288	2,107	142.73	6	88.0
大分県	1,411	28	154	1,257	131.01	10	89.1
宮崎県	1,322	30	149	1,173	129.74	12	88.7
鹿児島県	2,244	17	259	1,985	148.31	4	88.5
沖縄県	1,192	33	120	1,072	81.2	39	89.9
全国	107,677	---	13,379	94,298	87.51	---	87.6
都道府県	都道府県別センテナリアン人口	都道府県別センテナリアン人口順位	男性	女性	10万人当たりのセンテナリアン人口	10万人当たりのセンテナリアン人口順位	女性比率

100歳人口と生存率

年	100歳人口（人）			100年前の出生数（人）^[15]			100歳生存率（%）
年	男性	女性	総数	男性	女性	総数	男性	女性	総数
2002年^[105]	1,265	6,227	7,492	773,296	737,539	1,510,835	0.16	0.84	0.50
2003年^[106]	1,420	7,103	8,523	763,806	726,010	1,489,816	0.19	0.98	0.57
2004年^[107]	2,003	9,908	11,911	738,230	702,141	1,440,371	0.27	1.41	0.83
2005年^[108]	2,143	10,561	12,704	735,948	716,822	1,452,770	0.29	1.47	0.87
2006年^[109]	2,503	12,867	15,370	726,155	668,140	1,394,295	0.34	1.93	1.10
2007年^[110]	2,869	14,909	17,778	818,114	796,358	1,614,472	0.35	1.87	1.10
2008年^[111]	3,056	16,712	19,768	850,209	812,606	1,662,815	0.36	2.06	1.19
2009年^[112]	3,365	18,238	21,603	863,855	829,995	1,693,850	0.39	2.20	1.28
2010年^[113]	3,510	19,759	23,269	872,779	840,078	1,712,857	0.40	2.35	1.36
2011年^[114]	3,728	21,224	24,952	891,049	856,754	1,747,803	0.42	2.48	1.43
2012年^[115]	3,741	22,082	25,823	886,449	851,225	1,737,674	0.42	2.59	1.49
2013年^[116]	4,357	23,812	28,169	897,824	859,617	1,757,441	0.49	2.77	1.60
2014年^[117]	4,357	25,000	29,357	925,855	882,547	1,808,402	0.47	2.83	1.62
2015年^[118]	4,478	25,901	30,379	918,296	881,030	1,799,326	0.49	2.94	1.69
2016年^[119]	4,469	27,278	31,747	921,347	883,475	1,804,822	0.49	3.09	1.76
2017年^[120]	4,636	27,461	32,097	924,953	887,460	1,812,413	0.50	3.09	1.77
2018年^[121]	4,453	27,788	32,241	914,685	877,307	1,791,992	0.49	3.17	1.80
2019年^[122]	5,147	31,858	37,005	910,400	868,285	1,778,685	0.57	3.67	2.08
2020年^[123]	5,680	36,122	41,802	1,035,134	990,430	2,025,564	0.55	3.65	2.06
2021年^[124]	5,770	37,863	43,633	1,017,457	973,419	1,990,876	0.57	3.89	2.19
2022年^[125]	6,219	38,922	45,141	1,004,022	965,292	1,969,314	0.62	4.03	2.29
2023年^[126]	6,714	40,336	47,050	1,043,599	999,698	2,043,297	0.64	4.03	2.30
2024年^[127]	6,988	40,900	47,888	1,019,988	978,532	1,998,520	0.69	4.18	2.40
2025年^[128]	7,964	44,346	52,310	1,060,827	1,025,264	2,086,091	0.75	4.33	2.51
2026年^[12]	8,525	45,769	54,294	1,081,793	1,022,611	2,104,405	0.79	4.48	2.58
2030年以降は推計
2030年^[15]^[13]	10,098	50,957	61,055	1,069,551	1,015,549	2,085,101	0.99	4.76	2.93
2040年^[15]^[13]	18,016	77,436	95,452	1,084,282	1,031,585	2,115,867	1.75	7.14	4.51
2050年^[15]^[13]	31,190	123,070	154,260	1,203,111	1,134,396	2,337,507	2.75	10.23	6.60
2060年^[15]^[13]	29,210	107,546	136,756	824,761	781,280	1,606,041	3.74	13.04	8.52
2070年^[15]^[13]	44,414	153,178	197,592	1,000,403	933,836	1,934,239	4.76	15.31	10.22
2075年^[15]^[13]	48,206	161,627	209,834	979,091	922,349	1,901,440	5.23	16.51	11.04
2080年^[15]^[13]	42,357	139,796	182,153	811,418	765,471	1,576,889	5.53	17.23	11.55
2090年^[15]^[13]	35,865	114,583	150,448	626,971	594,614	1,221,585	6.03	18.28	12.32
2100年^[15]^[13]	37,378	116,942	154,320	612,148	578,399	1,190,547	6.46	19.10	12.96
2112年^[15]^[13]	33,463	105,562	139,025	592,840	561,015	1,153,855	5.96	17.81	12.05
注 2002年・2003年は国立社会保障・人口問題研究所、2004年以降は厚生労働省のデータである。 100歳人口は、2002年・2003年は全国高齢者名簿に記載された該当年度中（2002年度なら、2002年4月～2003年3月の間）に100歳になる者の人数である。2004年以降は、厚生労働省が毎年9月中旬に発表する「百歳の高齢者へのお祝い状及び記念品の贈呈について」（2004年は、「百歳長寿者に対する祝状及び記念品の贈呈について」）に記載されたその年度内に100歳になった者及びなる者の人数である^[12]。また、2030年以降の推計100歳人口は、国立社会保障・人口問題研究所の「日本の将来推計人口(令和5年推計) 詳細結果表」の死亡率が中位の場合である^[15]^[13]。 100年前の出生数は、当該年度の100年前の出生数である（2002年度の場合、1902年1月～12月の間）。 100歳生存率は、100歳人口を100年前の出生数で割った数値である。但し、推計値以外は、それぞれ対象となる期間が異なることに注意する。

伝統

100歳の誕生日に贈り物を進呈するなど、何らかの祝賀を行う国は多い。例えばアメリカ合衆国では、伝統的に大統領が手紙を送り、長寿のお祝いとしている。NBCのトゥデイでも、1983年以降新たにセンテナリアンとなった人物を紹介。

イギリス並びにコモンウェルスでは、女王が挨拶状（かつては電報）を送付。アイルランドでは2,540ユーロの報奨金が出されるとともに、大統領から手紙が送られる。これはアイルランド生まれであれば、海外へ移住していても貰えるのが特徴である^[131]^[132]。スウェーデンでは国王または女王から電報が届く^[133]。

日本では銀杯と共に総理大臣から祝状が送られ、長寿と生涯の繁栄を祝う^[134]。
また、伝統ではないが、かつて短期間であるが、明治初期の1869年（明治2年）～1871年（明治4年）の3年間に養老扶持の名で、88歳以上の高齢者に扶持米が毎年贈られ、100歳以上は3人扶持（88歳～99歳は2人扶持）と扶持米を1人分多く贈られた（なお、1人扶持分の米の量は5俵分（重さ換算で約300㎏）である。）^[135]。そして、養老扶持を廃し祝寿金にした際、100歳以上は10円（88歳～99歳は5円）と5円分多く贈られたが、1872年（明治5年）1月に1回贈られたのみである（なお、1円は現在価値で、3万円である^[136]。）^[137]^[138]。その後、1925年（大正14年）5月に、大正天皇・皇后の結婚25周年を記念して、100歳以上の者に2円（90歳以上は1円）と「養老」と記るされた朱塗木杯が、90歳代の高齢者含め2万482人へ贈られている（なお、大正時代後半の1円は、現在の価値で約699.7～約13,200円である^[139]^[140]^{[注釈 5]}^[141]^{[注釈 6]}^[142]^[143]^{[注釈 7]}^[144]^[145]^{[注釈 8]}。）^[146]^[147]。ちなみに、同年10月1日に行われた第2回国勢調査では、90歳以上の高齢者は1万4,457人いることになっている^[98]。

また多くの文化において、100歳まで生きることを願う旨を、祈りの言葉に取り入れている。ヒンドゥー教徒の間では、高齢者の足に触れた者は「100歳まで生きますように」と声を掛けられることが多い。

スウェーデンの伝統的な誕生日の歌に「100年間生きられますように」との一節がある。ユダヤ教で祈りを捧げる際、「100歳まで生きるかもしれない」と言うのが一般的である。ポーランドには長寿を願う歌に「スト・ラト」（Sto lat、直訳すると「100歳」）があり、世界中のポーランド系住民を含め、誕生日に歌われることが極めて多い。

イタリアでは誕生日になると、100歳以上生きられるかどうかを占う^[148]。皆が100歳まで幸福に生きられるようにとの願いを込めて、「チェント・アンニ」（"Cent'anni"、「100歳」の意）と言うイタリア人もいる。ギリシアでは誕生日を祝う場合、「ナ・タ・エカトスティシス」（na ta ekatostisis、να τα εκατοστήσεις、意訳すれば「100歳の誕生日を迎えられますように」）という表現で締める。

古代におけるセンテナリアン

いわゆる古典古代におけるセンテナリアンの存在が史料から示唆される。なお、一般に、過去を対象にした統計は財産や権力を有する集団の属性が普通の人々の属性よりも強く反映される。

紀元前400年における平均余命は、わずか30年ほどと推定されているが、Grmek および Gourevitch の推測によれば、古代ギリシアでは生後5年を過ぎた子供は（すなわち当時乳幼児期に一般的だった疾患をすべて生き延びた子供は）比較的高齢まで生存することが充分に見込めたという。

古代文明を対象としたある統計では、古代ギリシアの男性は平均で45年生き、女性は36.2年生きたとしている（サンプルサイズ・男性91、女性55）。注目すべきことに平均余命の男女差が現代と逆になっているが、これは当時の出産の死亡率が現代よりもずっと高く、女性の平均余命を押し下げているためである。また平均的な市民にとって衛生や食生活（いわゆる地中海食）、運動に気を配ることは一般的だったが、古代ギリシアの市民は実質的に全員に兵役が課されていたことから現代にくらべて負傷することが多く、このことは男性の平均余命をさげている^[149]。

3世紀半ばの哲学史家ディオゲネス・ラエルティオスは、ある程度信頼できるセンテナリアンについての記述としては最古に類するものを残している。ディオゲネスによると、前2世紀の天文学者ヒッパルコスは、原子論を唱えたデモクリトスが確かに109年生きたとしているという（前470/460年頃 - 前370/360年頃）。古代におけるデモクリトスについてのその他の証言もすべてデモクリトスが少なくとも90年以上生きたとしているようである。しかしこの長寿は、90年以上生きた同時代の他の哲学者にくらべて劇的に突出していたわけではなかったらしく、そのような哲学者には、例えば、クセノパネス（前570/565年頃 - 前475/470年頃）、懐疑論の祖であるピュロン（前360年頃 - 前270年頃）、数学者・天文学者のエラトステネス（前285年頃 - 前190年頃）がいる。デモクリトスのケースは史料に基づくことから、寿命が154年とも157年とも290年ともいうエピメニデス（前7世紀から前6世紀）のような例とは区別される。

古代ギリシア・ローマ以外でも、多数の歴史的人物が100歳を超えて生きたとされる。エジプト学者の説くところによると、第6王朝のファラオであるペピ2世は100年以上生き（前2278年頃 - 前2184年頃）、治世は94年に及んだという^[150]。もっともこれには議論があり、治世は64年であったとされることもある^[151]。また、ローマ皇帝コンスタンティヌス1世に第1回ニカイア公会議の招集を決意させたコルドバのオシウス（英語版）が102年生きたと伝えられているほか、ドイツのベネディクト会士ベルノルト・フォン・コンスタンツ（英語版）が著した『年代記』1097年の条には、エステ家の祖であるアルベルト・アッツォ2世・デステの死が「すでに100歳を超えて」いたとの注釈とともに記されている^[152]。結論としては、古代におけるセンテナリアンは非常に稀だったにしても存在しなかったとは考えられない。

老年学を専門とするジェロントロジー・リサーチ・グループは年齢に確証がある史上初のセンテナリアンとしてノルウェーのエイリッフ・フィリップセン(1682年-1785年)を認定している^[153]。フィリップセンは後に101歳、102歳を初めて迎えた人物にもなる。

センテナリアン研究

イタリアで行われた調査によると、健康なセンテナリアンはビタミンA及びビタミンEを多く摂っており、これが長寿を迎える上で重要という^[154]。しかし、他の要因が重要な役割を果たすサルディニアのセンテナリアンには当て嵌まらないとして、これに反する調査もある^[155]。

ポーランドで実施された予備研究では、健康な若年層の男性とは対照的に、上シレジアのセンテナリアンは血清中のビタミンEが乏しい一方で、赤血球中のグルタチオンジスルフィドレダクターゼやカタラーゼの活動が活発であることが分かっている^[156]。

デンマークの研究でも、センテナリアンは赤血球中のグルタチオンジスルフィドレダクターゼの活動が活発であることを発見。認知機能や身体能力が最も高い層で、この酵素の活動が最も活発な傾向にあったという^[157]。

また、センテナリアンを親に持つ者は、ナイーブB細胞の数が多いとの研究もある。長生きの親の子どもも長寿を迎えることはよく知られるが、受け継がれた遺伝子が重要であるにもかかわらず、その理由は分かっていない^[158]。

なお、FOXO3A遺伝子が平均寿命に肯定的な影響を与えることが知られており、100歳以上の人間に極めて多く見られるという。これは世界共通の模様^[159]。

100歳以上の男女には、この他にも社会的物理的環境に関する共通の要因があると、ボストン大学ニューイングランドセンテナリアン研究所長のトマス・T・パールズ博士は言う。その要因とは、友達が多く親戚との絆が強い、自尊心がかなりある、などである^[160]。

加えて、センテナリアンの子は同年代に比べて心臓血管の状態が良好との調査もある^[161]。

ジョン・W・サントロックの著書『寿命の伸長に対する局所的アプローチ』では、下記の5つの要因が長寿に最も重要としている^[17]。

遺伝と家族健康歴
健康。例えば体重、食事、喫煙の有無、運動量など
教育水準
性格
生活様式^[17]

また、センテナリアンに最も多いのが未婚女性で、ホロコーストのような惨事を経験すれば、ストレスや貧困にうまく対応するようになり、長寿に至る傾向があるという^[17]。

かつて平均寿命が都道府県別で最も高かった沖縄県でセンテナリアンの数が多い要因については、以下の5つが挙げられている^[17]。

日々の食生活で穀類や魚、野菜を多く採る一方、肉類や卵、乳製品はあまり口にしない
本土の住民に比べ、明らかにストレスが少ない生活様式
地域社会の面倒見が良く、高齢者が孤立せず、介護を受けるケースが多い
他国の平均よりも退職年齢が遅い上、歩きや庭いじりなどの活動を重視
目的意識が霊的な問題への関与に由来し、祈りがストレスや諸問題を和らげてくれる（ユタを指すと思われる）^[17]

韓国の仁荷大学が行った歴史研究によると、宦官のセンテナリアン率が3％を上回っており、去勢を施されていない男性に比べて、平均14 - 19歳長生きするという^[162]。

最近は韓国の全南大学を中心として研究が行っている。全南大学の老化科学研究所では2018年、2020年、2022年、2023年に求礼、谷城、淳昌、潭陽、和順、光州などに居住しているセンテナリアンの健康状態、生活習慣、家族関係、社会保障なのについての研究結果を報告した。

日本におけるセンテナリアン論争

2010年、日本国内のセンテナリアンの数に疑義が生じる事態となった（高齢者所在不明問題）。これは、一連の報道により数十万人の高齢者が「行方不明」になっていたためである^[163]^[164]^[165]^[166]。

同年7月には、戸籍上は111歳となっていた東京都「最高齢」の男性が、実は約30年も前に死亡していたことが発覚し^[167]、警察が105歳以上とされている人物の調査に乗り出す事態となった。

その後、少なくとも200人が行方不明となっているのが分かっており、8月初頭に始まった全国調査でその数が更に増え続けた^[168]。

それ以前の2005年にも、厚生労働省発表の高齢者名簿（上位100位）に掲載された東京都荒川区の110歳女性（19位）が、40年以上所在が確認されていないことが判明している^[169]。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

↑ 2010年初、アメリカ合衆国国勢調査局は国内のセンテナリアンの推計値を3分の1にまで減らしている。"Resident Population. National Population Estimates for the 2000s. Monthly Postcensal Resident Population, by single year of age, sex, race, and Hispanic Origin, July to September 2010"も参照のこと
↑ 沖縄県の100歳以上男性人口は2009年に100人を超えたが、以降増減を繰り返し2023年でも133人と14年で1.3倍となっている
↑ 例えば、国際連合による日本の推計は2015年で57,000人となっているが、公式には61,568人である
↑ 第33回日本帝国統計年鑑の第3章人口の表20　本籍人口男女各歳別（全国）に記載された1908年（明治41年）2月1日時点の年齢別人口では、100歳以上は3,840人存在し、最高齢では天明期に生まれた123歳男性1人がいることになっている。しかしながら、歴代最高齢の男性は116歳であるため、自己申告した年齢をそのまま計上又は亡くなっているにも関わらず親類縁者が生きていたことにするため虚偽の報告もしくは身寄りのない独居老人が孤独死し死亡届のないまま計上をしているケースが多くあったものと考えられる（そのケースの1つに、泉重千代が120歳まで生きていたとされているが、後に早世した兄か同名の実子の年齢をそのまま自分の年齢に足した疑いがあり、実際は105歳であった可能性があることが指摘されている。）
↑ 企業物価指数（戦前基準指数、総平均、暦年平均）を使用。912.933333333333（2025年）÷。1.304833333（1925年）≒699.7
↑ 2025年の価格は最高値を使用。22,844円（2025年）÷1円73銭（1925年）≒13,200
↑ 242,000円（2025年）÷75円（1926年）≒3,226.7
↑ 2026年の価格は、日本航空の普通席を当日予約（フレックス）した場合の東京-大阪間の大人普通片道運賃の最安値。34,450円（2026年）÷35円（1924年）≒984.3

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典拠管理データベース
国立図書館	アメリカチェコイスラエル
その他	TDVイスラーム百科事典 Yale LUX

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