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デイリークイーン

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Dairy Queen
種類
 完全子会社
業種 ファストフード、アイスクリームパーラー[1]
事業分野 ファーストフード
設立 1940年6月22日 (84年前) (1940-06-22)
イリノイ州 ジョリエット
創業者 John Fremont McCullough[2]
本社
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ミネソタ州 イーダイナ
拠点数
 7,500[広報 1] (global)
事業地域
 全世界
従業員数
 2,362 (2008)
親会社 バークシャー・ハサウェイ
子会社 Orange Julius
Karmelkorn
ウェブサイト dairyqueen.com
脚注 / 出典
[広報 2]
デイリークイーンのソフトクリーム
デイリークイーンの店舗
Storefront of Amorino's Chelsea location

デイリークイーン（Dairy Queen、DQ）は、アメリカのアイスクリーム・ソフトクリームの店。

1938年8月4日にイリノイ州・グリーンリバーの親子から買い求めたソフトクリームをシャーブ・ノーブル（Sherb Noble）が自分の店で取扱い、約2時間で約1,600個を販売したのが始まりである[3]。1940年にデイリークイーンの1号店を開店した[3]。

店舗名は「乳製品の女王」を意味する英語であり、基準の厳しい米国の病院食に採用される等、アイスクリームを中心とする乳製品に強みを持っている[3]。

1947年に100店舗を達成し、1950年に1,446店舗、1955年に約2,600店舗と急速に店舗数を伸ばした[3]。 エリアフランチャイザー制を導入しており、その中の有力企業が集まって1962年に新会社を設立して創業者から商標権と店舗展開の権利を取得した[4]。

1970年にナショナル・カー・レンタルによって買収され[5]、同年度には4,054店舗で全米で最大の店舗数の飲食店チェーンとなっていた[6]。

1998年、投資の神様の異名をとるウォーレン・バフェットが率いるバークシャー・ハサウェイによって買収された[7]。

世界各国に店舗を展開し、かつては日本にも進出していた。

商品

主力商品は100％天然フレッシュミルクで作られたソフトクリーム「DQソフトクリーム」である[8]。 濃厚なソフトクリームは「逆さにしても落ちないソフト」が売りで、他店のソフトクリームのようにぐるぐる巻きに絞り出すのではなく、回さずに2段、または3段に絞り出すため、雪だるまのように丸みを帯びた外観になる。

さらにソフトクリームをコーンカップに絞り出したあと、従業員がコーンカップ部分を持って逆さにし、熱く溶かしたチョコレートやキャラメルの容器（固まらないよう保温されている）に頭から浸けてコーティングする。ソフトクリームの冷たさでコーティングは瞬時に固まり、パリパリとした食感を楽しめる。デイリークイーンではこれを「チョコソフト・キャラメルソフト」とて販売している。

他の商品としては、スティック型のプレッツェルやハンバーガー、ホットドッグ、フライドポテト、オニオンリングも販売している[9]。

日本での展開

銀座3丁目の[10]マツザワビル1階に[11] 1972年（昭和47年）6月1日に銀座店を開店して日本での店舗展開を開始し[12]、1973年（昭和48年）3月1日にインターナショナル・デイリー・クイーンと丸紅が折半出資して資本金9240万円で「株式会社日本デイリークイーン」を設立した[13]。 同年3月17日に宝塚店を開店して関西に進出した[12]。

日本でも、東京では忠実屋、大阪では吉本土地建物、東北ではジャスコ（現・イオン）、四国では奥道後観光がチェーン展開に加わっていた[14]。

1985年（昭和60年）10月に「株式会社日本デイリークイーン」の出資比率を丸紅85%、インターナショナル・デイリー・クイーン15%に変更された[15]。

1986年（昭和61年）10月に東京・新宿に直営1号店を開店した[16]。

1987年（昭和62年）に281店舗で約166億円を上げていた[17]。

1992年（平成4年）12月にアイスクリームを中心とした高級デザートパーラーの新業態「カフェブラン」1号店の東京都多摩市に永山店を開店した[18]。

丸紅65%・山崎製パン30%・明治乳業5%の出資比率で[19]、1996年（平成8年）4月1日に[20]「株式会社デイリークイーン・ジャパン」を設立し[19]、デイリークイーンの約150店舗の営業を継承した[19]。

この経営体制の転換に伴い、従来からのデイリークイーンのチェーン展開の他に、コーヒー・ソフトクリーム・スイーツ・サンドイッチなどを提供する新業態のカフェプラッツの展開を始めた[21]。

しかし、1997年（平成9年）には90店舗となり[22]、1999年（平成11年）には58店舗となった[23]。

脚注

出典

  1. ↑ Pallack, Becky (July 15, 2018). “Sweet success for Flagstaff ice cream parlor owners”. Arizona Daily Sun. December 27, 2018時点のオリジナルよりアーカイブ。December 27, 2018閲覧。
  2. ↑ John Fremont "Grandpa" McCullough - Find a Grave（英語）
  3. 1 2 3 4 『米国の外食産業 一千億ドル産業の現状と展望』 日本経済新聞社、1979年10月15日。 pp212
  4. ↑ 『米国の外食産業 一千億ドル産業の現状と展望』 日本経済新聞社、1979年10月15日。 pp212-213
  5. ↑ 武嶋一雄 『フランチャイズ･システムの意義と発展 上』 名城商学 第27巻 第2号 (名城大学商学会) (1977年10月31日)。pp63
  6. ↑ 『海外産業年報 1971年版』 国民経済研究協会、1971年8月。pp69
  7. ↑ “バフェットとゲイツが、一緒にデイリークイーンでバイトしてみた結果”. News Picks (2019年6月15日). 2024年6月15日閲覧。
  8. ↑ “Topic in 中部”. 中部財界 1990年7月号 (中部財界社) (1990年7月1日).pp55
  9. ↑ data, Page meta. “Dairy Queen® Full Menu - Burgers, Blizzard Treats, Cakes & More!”. Dairy Queen. 2025年1月7日閲覧。
  10. ↑ 大木ヒロシ “経営力強化のフランチャイズ・ビジネス考(8)デザート&カフェの｢デイリークィーン｣”. 専門店 1996年12月号 (協同組合連合会日本専門店会連盟) (1996年12月).pp36
  11. ↑ 中島達弘 『ファーストフード戦争 結局マクドナルド・ケンタッキー・Mrドーナツか?』 東京経済、1977年4月25日。pp117
  12. 1 2 『日本の食堂ホテル産業 1973年版』 柴田書店、1973年8月5日。 pp188
  13. ↑ 『会社総鑑 1975年版』 日本経済新聞社、1975年5月27日。pp2271
  14. ↑ 『新中堅企業の時代 グループをリードする優良会社』 サンケイ出版、1980年10月11日。pp141
  15. ↑ “1980年代後半のフードサービス業界I”. Franchise age 1998年10月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1998年10月1日).pp20
  16. ↑ “(2) ファーストフード各社の加盟条件”. Franchise age 1996年8月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1996年8月1日).pp17
  17. ↑ 日経産業新聞 『市場占有率 あなたの会社は業界何位か 1987』 ネスコ、1987年9月26日。pp420
  18. ↑ “業界スケッチ”. Franchise age 1992年12月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1992年12月1日).pp23
  19. 1 2 3 “20世紀外食産業の市場規模と年代史”. 季刊外食産業研究 第19巻 第2号 (外食産業総合調査研究センター) (2000年).pp82
  20. ↑ 堀田宗徳 “特集 平成8年の外食動向”. 季刊外食産業研究 第15巻 第4号 (外食産業総合調査研究センター) (1997年).pp54
  21. ↑ “FFタイプとカフェタイプの2つの業態でチェーン展開 株式会社デイリークイーンジャパン”. Franchise age 1997年11月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1997年11月1日).pp20
  22. ↑ “(2) ファーストフード各社の加盟条件”. Franchise age 1997年11月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1997年11月1日).pp15
  23. ↑ “(2) ファーストフード各社の加盟条件”. Franchise age 1999年5月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1999年5月1日).pp19

広報資料・プレスリリースなど一次資料

  1. ↑ “Dairy Queen Franchise Opportunities”. December 12, 2018時点のオリジナルよりアーカイブ。November 2, 2018閲覧。
  2. ↑ “Berkshire Hathaway - 2008 Annual Report” (PDF). Berkshire Hathaway (2008年). 21 February 2010閲覧。

関連項目

外部リンク

いずれも英語。

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