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上板橋
町丁
北緯35度45分50秒 東経139度40分33秒 / 北緯35.763842度 東経139.675772度 / 35.763842; 139.675772
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 板橋区
地域 上板橋地域
人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]）
 人口 8,703 人
 世帯数 5,615 世帯
面積（[2]）
  0.408757821 km²
人口密度 21291.34 人/km²
郵便番号 174-0076[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 板橋
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東京都の旗 ウィキポータル 東京都
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上板橋（かみいたばし）は、東京都板橋区の町名[5][6]。現行行政地名は上板橋一丁目から上板橋三丁目。全域で住居表示が実施されている。

地理

板橋区の南西部に位置する。北で若木および一部で中台、北東で常盤台、東で東新町、南で桜川、西で練馬区北町と隣接する。西辺をもって板橋区 - 練馬区境を形成する狭小な町域を持つ。上板橋駅南口付近は商店街が形成されているが、多くは住宅地が占めている。再開発事業が予定されており超高層マンションが建設される。町域の北部を東武鉄道の路線が東西に、南辺を国道254号が走る。町域内東部に上板橋一丁目、西部に同二丁目、鉄道線路以北に同三丁目が並ぶ。

地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、上板橋2-14-18の地点で49万円/m2となっている[7]。

歴史

「上板橋」は、江戸時代初期に板橋村が上板橋村と下板橋村に分村したことに由来する地名である。廃藩置県後1871年（明治4年）の浦和県から東京府に編入された時点において、上板橋村は現在の町域を西端として、東は現在の大谷口まで、南は現在の練馬区小竹町・旭丘（西武池袋線江古田駅付近）までの村域を有していた。1889年（明治22年）の市制町村制施行時も合併対象とはならなかったが、板橋区発足以降は市区町村制度改定・地番整理・住居表示などが行われるたびに町域が縮小していった。旧上板橋宿の名主屋敷は現在の弥生町に、旧上板橋村役場は現在の東新町二丁目に置かれていた。現在の上板橋一丁目～三丁目は、東武東上線上板橋駅周辺の地域という意味合いが強くなっている。

沿革

旧上板橋村・上板橋町から分離した町丁

経済

産業

店舗・企業

地主・家主

『日本紳士録』によると、上板橋の地主は飯島[8]、家主は友山[9]などがいた。

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。

丁目事業所数従業員数
上板橋一丁目 116事業所 736人
上板橋二丁目 206事業所 1,574人
上板橋三丁目 126事業所 1,071人
計 448事業所 3,381人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[11]
461
2021年（令和3年）[10]
448

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[11]
2,955
2021年（令和3年）[10]
3,381

世帯数と人口

2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
上板橋一丁目 1,266世帯 1,942人
上板橋二丁目 2,818世帯 4,541人
上板橋三丁目 1,531世帯 2,220人
計 5,615世帯 8,703人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[12]
8,846
2000年（平成12年）[13]
8,636
2005年（平成17年）[14]
8,737
2010年（平成22年）[15]
8,777
2015年（平成27年）[16]
9,103
2020年（令和2年）[17]
9,233

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[12]
4,109
2000年（平成12年）[13]
4,306
2005年（平成17年）[14]
4,461
2010年（平成22年）[15]
4,874
2015年（平成27年）[16]
5,215
2020年（令和2年）[17]
5,705

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[18]。

丁目番地小学校中学校
上板橋一丁目1～17番板橋区立上板橋第四小学校板橋区立上板橋第三中学校
18～27番板橋区立桜川中学校
上板橋二丁目全域
上板橋三丁目全域板橋区立上板橋第三中学校

交通

鉄道

上板橋駅南口

バス

道路

施設

名所

出身・ゆかりのある人物

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. 1 2 “令和6年　町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ↑ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. 1 2 “上板橋の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ↑ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
  6. ↑ 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、P189-190
  7. ↑ “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
  8. 1 2 『日本紳士録 第40版』東京セの部312頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2017年7月23日閲覧。
  9. ↑ 『日本紳士録 第38版』東京トの部548頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年12月20日閲覧。
  10. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  11. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  12. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  13. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  14. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  15. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  16. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  17. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  18. ↑ “板橋区立小中学校　住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
  19. 1 2 五本けやき板橋区サイト。2022年6月29日閲覧。
  20. ↑ 『日本弁護士総覧 第2巻』（国立国会図書館デジタルコレクション）。2017年7月23日閲覧。
  21. ↑ 『日本商工営業録 明治31年9月刊（第1版）』東京府北豊島郡527頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2024年8月9日閲覧。
  22. ↑ 『日本紳士録 第45版』東京シの部267頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2017年7月24日閲覧。
  23. ↑ 『大衆人事録 第16版 全国篇』し526頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2024年8月9日閲覧。
  24. ↑ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

参考文献

外部リンク

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