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中十条
町丁
北緯35度45分48秒 東経139度43分33秒 / 北緯35.763292度 東経139.725761度 / 35.763292; 139.725761
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 北区
地区 王子地区
人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口 8,554 人
 世帯数 5,562 世帯
面積（[2]）
  0.444750722 km²
人口密度 19233.25 人/km²
郵便番号 114-0032[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 練馬
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東京都の旗 ウィキポータル 東京都
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中十条（なかじゅうじょう）は、東京都北区の町名。現行行政地名は中十条一丁目から四丁目。住居表示実施済区域。

地理

東京都北区の南部に位置する。十条地区の中央部にあたることに由来する。北側は埼京線と京浜東北線に挟まれ、三角形の形になっている。宅地が目立つ。

地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、中十条1-17-8の地点で51万8000円/m2となっている[5]。

歴史

かつては上十条村の一部であった。

沿革

世帯数と人口

2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
中十条一丁目 1,649世帯 2,602人
中十条二丁目 1,361世帯 2,018人
中十条三丁目 1,968世帯 3,000人
中十条四丁目 584世帯 934人
計 5,562世帯 8,554人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[6]
9,114
2000年（平成12年）[7]
8,850
2005年（平成17年）[8]
8,809
2010年（平成22年）[9]
9,051
2015年（平成27年）[10]
8,708
2020年（令和2年）[11]
8,308

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[6]
4,431
2000年（平成12年）[7]
4,426
2005年（平成17年）[8]
4,700
2010年（平成22年）[9]
5,166
2015年（平成27年）[10]
5,100
2020年（令和2年）[11]
4,962

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年10月時点）[12][13]。

丁目番地小学校中学校
中十条一丁目全域北区立十条小学校北区立十条富士見中学校
中十条二丁目全域
中十条三丁目全域
中十条四丁目1〜14番
15〜17番北区立西が丘小学校

交通

地区内に鉄道駅は無いが、東十条との境界付近に京浜東北線東十条駅がある。

道路

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。

丁目事業所数従業員数
中十条一丁目 60事業所 520人
中十条二丁目 94事業所 359人
中十条三丁目 80事業所 332人
中十条四丁目 30事業所 520人
計 264事業所 1,731人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[15]
325
2021年（令和3年）[14]
264

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[15]
1,581
2021年（令和3年）[14]
1,731

施設

その他

日本郵便

参考文献

脚注

[脚注の使い方]
  1. 1 2 “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ↑ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月2日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. 1 2 “中十条の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ↑ “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年9月21日閲覧。
  6. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ↑ “小学校通学区域一覧”. 北区 (2023年10月27日). 2024年1月2日閲覧。
  13. ↑ “中学校通学区域一覧”. 北区 (2023年10月27日). 2024年1月2日閲覧。
  14. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ↑ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
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