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十条台
町丁
十条駐屯地
北緯35度45分24秒 東経139度43分38秒 / 北緯35.756667度 東経139.727094度 / 35.756667; 139.727094
座標位置：十条駐屯地付近
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 北区
地区 王子地区
人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口 1,237 人
 世帯数 573 世帯
面積（[2]）
  0.445943466 km²
人口密度 2773.89 人/km²
設置日 1966年（昭和41年）11月15日
郵便番号 114-0033[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 練馬
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
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十条台（じゅうじょうだい）は、東京都北区の町名。現行行政地名は十条台一丁目及び十条台二丁目。全域が住居表示実施済み区域である。

地理

東京都北区の南西部に位置し、いわゆる広域の「十条」地区の南端に当たる。北は上十条一丁目・二丁目・三丁目、東は中十条一丁目・王子本町三丁目、南は王子本町三丁目・滝野川四丁目、西は板橋区板橋四丁目・加賀一丁目と接する。

十条台一丁目と二丁目の間をJR埼京線の線路が南北に通過している。一丁目と二丁目ともに敷地の大半が十条駐屯地や公園・教育施設で占められており、住宅や商業施設が集中する地域は周辺に比べ少ない。

歴史

「下十条町」も参照

1871年（明治4年）11月14日に浦和県（現埼玉県）から東京府に編入された。1889年（明治22年）の町村制施行時点では大部分が北豊島郡王子村（1908年に町制施行し王子町へ）に所属する区域であり、当時の大字下十条の一部になった。王子町は1932年（昭和7年）に東京市へ編入され王子区へ移行し、大字下十条は下十条町となる。1947年（昭和22年）に王子区は滝野川区と合併し北区が成立。その後1966年・1967年に順次住居表示により王子本町三丁目の一部を加えて十条台の町名が成立した。

沿革

町名の変遷

実施後 実施年月日 実施前（各町ともその一部）
十条台一丁目 1966年（昭和41年）11月15日 下十条町、王子本町三丁目
十条台二丁目 1967年（昭和42年）5月1日 下十条町

地名の由来

「台」の字は石神井川に面する高台であることから。十条台の名は行政上の「十条台」のみならずこの一帯の地名としても呼称され、北区十条台区民センターや北区立十条台小学校は北の中十条に位置する。

世帯数と人口

2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
十条台一丁目 430世帯 850人
十条台二丁目 143世帯 387人
計 573世帯 1,237人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[5]
1,728
2000年（平成12年）[6]
1,304
2005年（平成17年）[7]
1,091
2010年（平成22年）[8]
1,397
2015年（平成27年）[9]
1,358
2020年（令和2年）[10]
1,479

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[5]
565
2000年（平成12年）[6]
376
2005年（平成17年）[7]
321
2010年（平成22年）[8]
428
2015年（平成27年）[9]
413
2020年（令和2年）[10]
409

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年10月時点）[11][12]。

丁目番地小学校中学校
十条台一丁目3番14～16号
4〜6番		北区立十条台小学校北区立十条富士見中学校
1〜2番
3番1〜13・17〜21号
7〜9番		北区立王子第二小学校
十条台二丁目全域北区立王子第五小学校

交通

鉄道

JR埼京線の線路が通過している。最寄りの駅は十条台の北の上十条にあるJR十条駅。

道路

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。

丁目事業所数従業員数
十条台一丁目 40事業所 4,339人
十条台二丁目 7事業所 114人
計 47事業所 4,453人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[14]
36
2021年（令和3年）[13]
47

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[14]
739
2021年（令和3年）[13]
4,453

施設

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. 1 2 “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ↑ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月2日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. 1 2 “十条台の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ↑ “小学校通学区域一覧”. 北区 (2023年10月27日). 2024年1月2日閲覧。
  12. ↑ “中学校通学区域一覧”. 北区 (2023年10月27日). 2024年1月2日閲覧。
  13. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ↑ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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