山内豊景

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山内 豊景
やまうち とよかげ
生年月日 1875年9月20日
出生地 大日本帝国の旗 日本・東京府第一大区十六小区箱崎町(現:東京都中央区)
没年月日 (1957-01-05) 1957年1月5日(81歳没)
死没地 日本の旗 日本・高知県高知市横浜
出身校 陸軍士官学校
所属政党 火曜会
称号 正二位
勲二等瑞宝章
侯爵
配偶者 山内禎子
親族 山内豊範(父)
伏見宮貞愛親王(岳父)
山内豊静(弟)
山内豊秋(甥・養子)
在任期間 1900年8月21日 - 1946年5月8日
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山内 豊景(やまうち とよかげ、1875年〈明治8年〉9月20日 - 1957年〈昭和32年〉1月5日)は、日本の華族、陸軍軍人。侯爵。最終階級は陸軍少佐。中央刀剣会会頭[1]。

略歴

1875年(明治8年)、土佐藩最後の藩主・侯爵山内豊範の長子として誕生する。1886年(明治19年)9月、父の死去により襲爵する。その後、フランスに留学した。

1899年(明治32年)11月、陸軍士官学校(11期)を卒業。1900年(明治33年)6月に陸軍歩兵少尉任官、のち陸軍少佐にまで昇進する。日露戦争に従軍し功を立てる。

1900年(明治33年)8月21日、満25歳に達し貴族院侯爵議員に就任し[2][3]、1946年(昭和21年)5月8日[4]まで在職した。1901年(明治34年)、伏見宮貞愛親王の長女禎子と結婚する。1911年(明治44年)1月20日、麝香間祗候となる[5]。

山内豊静の次男山内豊秋を養子とする。

戦後、陸軍将校のため公職追放となる[6]。

1957年(昭和32年)、高知市横浜の私邸で没す。81歳。

山内家17代当主であり、墓所は国史跡の土佐藩主山内家墓所に葬られている[7]。

栄典

位階
爵位
勲章等
受章年 略綬 勲章名 備考
1897年(明治30年)6月30日 勲四等旭日小綬章[16]
1906年(明治39年)4月1日 勲三等瑞宝章[17]
1906年(明治39年)4月1日 功五級金鵄勲章[18]
1906年(明治39年)4月1日 明治三十七八年従軍記章[18]
1912年(大正元年)8月1日 韓国併合記念章[19]
1915年(大正4年)11月10日 大礼記念章(大正)[20]
1916年(大正5年)4月1日 旭日中綬章[21]
1921年(大正10年)7月1日 第一回国勢調査記念章[22]
1922年(大正11年)5月31日 勲二等瑞宝章[23]
1924年(大正13年)12月15日 藍綬褒章[24]
1927年(昭和2年)6月14日 紺綬褒章飾版[25]
1929年(昭和4年)10月23日 紺綬褒章飾版[26]
1931年(昭和6年)5月1日 帝都復興記念章[27]
1931年(昭和6年)12月12日 紺綬褒章飾版[28]
1933年(昭和8年)12月28日 紺綬褒章飾版[29]
1936年(昭和11年)5月15日 紺綬褒章飾版[30]
1936年(昭和11年)9月16日 紺綬褒章飾版[31]
1939年(昭和14年)5月8日 紺綬褒章飾版[32]
1939年(昭和14年)10月19日 紺綬褒章飾版[33]
1940年(昭和15年)3月13日 紺綬褒章飾版[34]
1940年(昭和15年)8月15日 紀元二千六百年祝典記念章[35]
1942年(昭和17年)4月23日 紺綬褒章飾版[36]
外国勲章佩用允許
受章年 国籍 略綬 勲章名 備考
1909年(明治42年)5月25日 スペイン スペイン王国 イサベル・ラ・カトリカ第一等勲章(英語版)[37]
1909年(明治42年)9月17日 ロシア帝国の旗 ロシア帝国 神聖アンナ第一等勲章(英語版)[38]
1909年(明治42年)9月17日 プロイセンの旗 プロイセン王国 王冠第一等勲章(英語版)[38]
1909年(明治42年)9月17日 イタリア王国の旗 イタリア王国 王冠第二等勲章(英語版)[38]
1909年(明治42年)9月17日 オーストリア=ハンガリー帝国の旗 オーストリア=ハンガリー帝国 フランツ・ヨーゼフ第二等勲章(英語版)[38]
1909年(明治42年)9月17日 フランス第三共和政 フランス共和国 レジオンドヌール勲章シュヴァリエ[38]
1934年(昭和9年)3月1日 満洲国 満洲帝国 建国功労章[39]
1941年(昭和16年)12月9日 満洲国 満洲帝国 建国神廟創建紀念章[40]
賞杯等

家族

備考

本邸は東京・参宮橋に構えたが、大磯や上総一宮に別荘を構えた。また、新宿区市谷田町2丁目にも923.98坪の土地を所有していたが[48]、戦後の1948年(昭和23年)10月に法政大学に売却している[48]。この土地には62年館が建設され、現在は法政大学市ケ谷田町校舎となっている[49]。

高知市内の別邸、三翠園は1922年(大正11年)、1950年(昭和20年)と二度、昭和天皇行幸時の御泊所に提供された[50]。

脚注

  1. ↑ ご挨拶中央刀剣会
  2. ↑ 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年、11頁。
  3. ↑ 『官報』第5143号「帝国議会」1900年8月23日。
  4. ↑ 『官報』第5803号「帝国議会」1946年5月22日。
  5. ↑ 『官報』第8273号「叙任及辞令」1911年1月21日。
  6. ↑ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、745頁。NDLJP:1276156。
  7. ↑ “山内家墓所”. 高知県立高知城歴史博物館. 2025年2月6日閲覧。
  8. ↑ 『官報』第3678号「叙任及辞令」1895年10月1日。
  9. ↑ 『官報』第4644号「叙任及辞令」1898年12月21日。
  10. ↑ 『官報』第5542号「叙任及辞令」1901年12月21日。
  11. ↑ 『官報』第7051号「叙任及辞令」1906年12月28日。
  12. ↑ 『官報』第126号「叙任及辞令」1912年12月29日。
  13. ↑ 『官報』第2229号「叙任及辞令」1920年1月12日
  14. ↑ 『官報』第373号「叙任及辞令」1928年3月29日。
  15. ↑ 『官報』第954号「宮廷録事」1886年9月3日。
  16. ↑ 『官報』第4198号「叙任及辞令」1897年7月1日。
  17. ↑ 『官報』第7272号「叙任及辞令」1907年9月23日。
  18. 1 2 『官報』号外「叙任及辞令」1906年12月8日。
  19. ↑ 『官報』第205号・付録「辞令」1913年4月9日。
  20. ↑ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
  21. ↑ 『官報』第1218号「叙任及辞令」1916年8月21日。
  22. ↑ 『官報』第2859号・付録「辞令」1922年2月15日。
  23. ↑ 『官報』第2948号「叙任及辞令」1922年6月1日。
  24. ↑ 『官報』第3698号「彙報 - 藍綬褒章下賜」1924年12月18日。
  25. ↑ 『官報』第204号「彙報 - 褒賞」1927年9月1日。
  26. ↑ 『官報』第848号「彙報 - 褒賞」1929年10月26日。
  27. ↑ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。
  28. ↑ 『官報』第1490号「彙報 - 褒賞」1931年12月16日。
  29. ↑ 『官報』第2099号「彙報 - 褒章」1933年12月29日。
  30. ↑ 『官報』第2810号「彙報 - 褒賞」1936年5月18日。
  31. ↑ 『官報』第2918号「彙報 - 褒賞」1936年9月21日。
  32. ↑ 『官報』第3700号「彙報 - 褒章」1939年5月10日。
  33. ↑ 『官報』第3840号「彙報 - 褒章」1939年10月23日。
  34. ↑ 『官報』第3956号「彙報 - 褒章」1940年3月15日。
  35. ↑ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
  36. ↑ 『官報』第4591号「彙報 - 褒章」1942年5月4日。
  37. ↑ 『官報』第7775号「叙任及辞令」1909年5月28日。
  38. 1 2 3 4 5 『官報』第7874号「叙任及辞令」1909年9月21日。
  39. ↑ 『官報』第2511号・付録「辞令二」1935年5月20日。p8
  40. ↑ 『官報』第5060号・付録「辞令二」1943年11月24日。
  41. ↑ 『官報』第1982号「叙任及辞令」1919年3月14日。
  42. ↑ 『官報』第2489号「彙報 - 褒賞」1920年11月17日。
  43. ↑ 『官報』第2712号「叙任及辞令」1921年8月15日。
  44. ↑ 『官報』号外「授爵・叙任及辞令」1928年11月10日。
  45. ↑ 『官報』号外「叙任及辞令」1938年2月11日。
  46. ↑ 『官報』第5152号・付録「叙任及辞令二」1944年3月18日。p19
  47. ↑ 『官報』第5100号「宮廷録事」1944年1月17日。
  48. 1 2 法政大学百年史年表 59頁(『法政大学百年史』所収)
  49. ↑ “法政大学 市ケ谷キャンパス内史跡”. HOSEI ONLINE (2016年5月2日). 2020年11月3日閲覧。
  50. ↑ 宮内庁『昭和天皇実録第十一』東京書籍、2017年3月30日、52頁。ISBN 978-4-487-74411-4。

関連項目

日本の爵位
先代
山内豊範
侯爵
(高知)山内家第2代
1886年 - 1947年
次代
華族制度廃止