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藤前
藤前の位置(愛知県内)
藤前
藤前
藤前の位置
藤前の位置(名古屋市内)
藤前
藤前
藤前 (名古屋市)
北緯35度5分9.32秒 東経136度49分48.91秒 / 北緯35.0859222度 東経136.8302528度 / 35.0859222; 136.8302528
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 港区
支所 南陽支所
面積
 • 合計 1.7196098 km2
人口
(2019年(平成31年)3月1日現在)[WEB 2]
 • 合計 354人
 • 密度 210人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
455-0855[WEB 3]
市外局番 052(名古屋MA)[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋

藤前(ふじまえ)は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は藤前一丁目から藤前五丁目[WEB 5]。住居表示未実施[WEB 5]。

地理

名古屋市港区南西部に位置する[1]。東は南陽町七島新田、西から南は海部郡飛島村、北は藤高に接する[1]。

歴史

町名の由来

藤前の名は藤高前新田の通称に由来する[2]。

沿革

町名の変遷

実施後実施年月日実施前
海部郡南陽町大字藤前1953年(昭和28年)4月1日海部郡南陽町大字藤高の一部
港区南陽町大字藤前1955年(昭和30年)10月1日海部郡南陽町大字藤前の全域
港区藤前一丁目1984年(昭和59年)2月11日港区南陽町大字藤前・南陽町大字藤高新田の各一部
港区藤前四丁目
港区藤前五丁目
港区藤前二丁目港区南陽町大字藤前の一部
港区藤前三丁目

世帯数と人口

2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。

丁目世帯数人口
藤前一丁目・二丁目 70世帯 177人
藤前三丁目・四丁目 37世帯 114人
藤前五丁目 40世帯 63人
計 147世帯 354人

人口

国勢調査による人口の推移

2000年(平成12年) 515人[WEB 6]
2005年(平成17年) 482人[WEB 7]
2010年(平成22年) 371人[WEB 8]
2015年(平成27年) 331人[WEB 9]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 10]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 11]。

丁目番・番地等小学校中学校高等学校
藤前一丁目全域名古屋市立南陽小学校名古屋市立南陽東中学校尾張学区
藤前二丁目全域
藤前三丁目全域
藤前四丁目全域
藤前五丁目全域

交通

施設

About OpenStreetMaps
Maps: terms of use
750 m
7
6
5
4
3
2
1
  
略地図
1
名古屋市環境局南陽工場
2
南陽プール
3
日光川公園
4
藤前公園
5
神明社
6
藤前干潟
7
藤前活動センター
名古屋市施行による藤前流通業務団地は、1972年(昭和47年)度から1985年(昭和60年)度にかけて造成が行われた[5]。藤前二丁目・三丁目・四丁目・五丁目にかかる約54.9ヘクタールをその範囲としている[5]。団地内は約半分を公園などの公共用地とし、半分を運輸・倉庫・卸売の用地として民間に分譲された[6]。公園は西に藤前公園(1.4ヘクタール)、東に日光川公園を整備した[7]。地内はかつて農地として使用されていたものが、伊勢湾台風による被害や地下水の汲み上げによる地盤沈下を経て、農業不適地となったとされる[8]。用地は名古屋市開発公社により買収され、地盤沈下と当時問題となっていたごみ処理を兼ねて、そのかさ上げを家庭ごみの埋立により解決することとなった[9]。1968年(昭和43年)4月2日から藤前処分場としてごみの受け入れを開始し、1971年(昭和46年)3月末まで埋立を行った[10]。当初予定より持ち込まれるごみの量が多く、ごみ処理については藤前北部処分場に引き継がれた[10]。造成に際しては調査の結果、サーチャージ式および動圧密工法による地盤改良を行うこととなった[11]。
名古屋市南部に位置し、同市ゴミ処理能力の半分を占める清掃工場である[WEB 12]。1971年(昭和46年)3月に名古屋市開発公社が所有していた旧藤前処分場のうち、66000平方メートルの譲渡を受け、1977年(昭和52年)12月に完成した[10]。1979年(昭和54年)3月には粗大ごみの破砕施設の併設をみている[10]。現在の施設の稼働は1997年(平成9年)開始[WEB 12]。
藤前流通業務団地の造成に伴い、同団地の従業員向けの休憩場所、避難場所の機能を担うシンボルとしての公園として整備される[12]。三角形の公園で、軟式野球場を備える[12]。1984年(昭和59年)11月20日開園[13]。

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]

WEB

  1. ↑ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年10月7日閲覧。
  2. 1 2 “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
  3. 1 2 “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. 1 2 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
  6. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) 港区” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
  7. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月29日). “平成17年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口 港区” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
  8. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年6月29日). “平成22年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口 港区” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
  9. ↑ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2017年7月7日). “平成27年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
  10. ↑ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  11. ↑ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  12. 1 2 名古屋市役所環境局施設部工場課工場管理係 (2017年8月28日). “南陽工場”. 名古屋市. 2018年2月5日閲覧。
  13. ↑ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。

書籍

参考文献

関連項目

外部リンク

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