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港栄
港栄の位置(愛知県内)
港栄
港栄
港栄の位置
港栄の位置(名古屋市内)
港栄
港栄
港栄 (名古屋市)
北緯35度6分9.98秒 東経136度52分54.44秒 / 北緯35.1027722度 東経136.8817889度 / 35.1027722; 136.8817889
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 港区
町名制定[1] 1973年(昭和48年)10月20日
面積
 • 合計 0.33929191 km2
人口
(2019年(平成31年)3月1日現在)[WEB 2]
 • 合計 3,274人
 • 密度 9,600人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
455-0015[WEB 3]
市外局番 052(名古屋MA)[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋
港栄町
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 港区
町名制定[1] 1947年(昭和22年)5月10日
面積
 • 合計 0 km2
人口
(2022年2月1日)
 • 合計 0人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
市外局番 052 (名古屋MA)[2]
ナンバープレート 名古屋

港栄(こうえい)は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は港栄一丁目から港栄四丁目[WEB 5]。住居表示実施[WEB 5]。

地理

名古屋市港区東部に位置する[3]。東は港楽一丁目・同二丁目・同三丁目、西は河口町・熱田前新田、南は浜一丁目、北は港明二丁目に接する[3]。

歴史

1800年に開発された熱田前新田の一部に該当する[1]。

町名の由来

港の繁栄に由来するという[4]。

行政区画の変遷

世帯数と人口

2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。

丁目世帯数人口
港栄一丁目 296世帯 599人
港栄二丁目 351世帯 720人
港栄三丁目 542世帯 1,082人
港栄四丁目 433世帯 873人
計 1,622世帯 3,274人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 2415人[WEB 6]
2000年(平成12年) 2405人[WEB 7]
2005年(平成17年) 2239人[WEB 8]
2010年(平成22年) 2150人[WEB 9]
2015年(平成27年) 2121人[WEB 10]

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 931世帯[WEB 6]
2000年(平成12年) 940世帯[WEB 7]
2005年(平成17年) 950世帯[WEB 8]
2010年(平成22年) 942世帯[WEB 9]
2015年(平成27年) 995世帯[WEB 10]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。なお、小学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。

丁目小学校中学校高等学校
港栄一丁目名古屋市立港楽小学校名古屋市立東港中学校尾張学区
港栄二丁目
港栄三丁目
港栄四丁目名古屋市立港楽小学校
名古屋市立西築地小学校

交通

鉄道

道路

施設

1984年(昭和59年)に開園した公園で、かつての港北運河を埋め立てて整備された[4]。

港栄一丁目

港栄二丁目

港区役所の跡地を利用し1990年(平成2年)3月に完成した会館[4]。港保健センターも入居する[4]。

港栄三丁目

港栄四丁目

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ↑ 熱田前新田字中ノ組のうち港栄町4丁目に編入された地番は、73の1の内のみ。
  2. ↑ 中川町地内で対象となった地番は、11の内、12の1、13の1のみ。

出典

WEB

  1. ↑ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年10月7日閲覧。
  2. 1 2 “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
  3. 1 2 “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. 1 2 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
  6. 1 2 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  7. 1 2 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  8. 1 2 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  9. 1 2 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  10. 1 2 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  11. ↑ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  12. ↑ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  13. ↑ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。

文献

  1. 1 2 3 4 5 6 名古屋市計画局 1992, p. 836.
  2. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  3. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1530.
  4. 1 2 3 4 名古屋市計画局 1992, p. 517.
  5. ↑ 耕第388号『港区地内町名改称』 知事諮問案綴(名古屋市会事務局議事課,1946)
  6. 1 2 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 10.
  7. 1 2 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 14.

参考文献

関連項目

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、港栄に関するカテゴリがあります。

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