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増田義一

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増田 義一
ますだ ぎいち
生年月日 明治2年10月21日（1869年11月24日）
出生地 越後国中頸城郡板倉村戸狩（現・新潟県上越市板倉区）
没年月日 (1949-04-27) 1949年4月27日（79歳没）
死没地 東京都新宿区若松町
出身校 東京専門学校（現・早稲田大学）邦語政治科 卒
前職 実業之日本社社長
所属政党 （立憲国民党→）
（無所属→）
立憲民政党
日本の旗 衆議院議員
当選回数 8
在任期間 1912年 - 1914年
1924年 - 1946年
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増田 義一（ますだ ぎいち、明治2年10月21日[1][2]〈1869年11月24日〉 - 1949年〈昭和24年〉4月27日）は、日本の出版人、政治家。実業之日本社初代社長、大日本印刷社長、衆議院議員、同副議長。

生涯

越後国中頸城郡板倉村戸狩（現・新潟県上越市板倉区）に、父清四郎、母たけ（旧姓・井上）の子として生まれる[1][2]。小学校高等科を卒業後、西頸城郡下早川村小学校の代用教員となった[1][2]。その後、独学で教員中等免状を取得[1][2]。1886年（明治19年）に父をコレラで亡くし、1889年（明治22年）には母も死去する[1][2]。同年教職を辞して改進党系の高田新聞社に入社した[2][3]。

1890年（明治23年）に上京すると、敬慕していた大隈重信の創立した東京専門学校（現・早稲田大学）に入学[1][3]。1893年（明治26年）9月に東京専門学校邦語政治科を最優等で卒業し、高田早苗の推薦で読売新聞社に入社[1][2]。記者として勤務するかたわら、友人の光岡威一郎が設立した大日本実業学会に参画し、1897年（明治30年）に創刊された『実業之日本』の編集に携わった[1][2]。

1900年（明治33年）に光岡が健康を理由に退いて増田に編集・発行権を譲ると、実業之日本社と社名を改め初代社長に就任するとともに読売新聞社を退社[1][2]。1906年（明治39年）に『日本少年』と『婦人世界』を創刊し[1]、『婦人世界』は日本で最初に発行部数10万部を突破する雑誌となった[2]。1908年（明治41年）には第一高等学校校長・新渡戸稲造を顧問に迎え寄稿を掲載[1]。同年『少女の友』、『幼年の友』（『子供絵ばなし』より改題）を創刊した[1]。返品自由の委託制度を採用したことで爆発的に部数を伸ばし、大正時代には出版業界の盟主となる。

1912年（大正元年）に立憲国民党より立候補し衆議院議員に初当選を果たす[1][2]。1914年（大正3年）に第2次大隈内閣が成立すると、大隈への恩義から犬養毅と訣別することを決め議員を辞任[1][2]。大隈の没後の1924年（大正13年）に政界復帰を決め2度目の当選を果たす[1][2]。なおこの時の選挙では実業之日本社総務部長であった永田新之允も当選をしている[1][2]。小川郷太郎・若尾璋八・若宮貞夫・永田新之允らと中正倶楽部を結成した[1][2]。1928年（昭和3年）にも3度目の当選をすると立憲民政党に入党[1]。1930年（昭和5年）に4度目の当選をし、1931年（昭和6年）より衆議院副議長を務める[1]。その後も1932年（昭和7年）、1936年（昭和11年）、1937年（昭和12年）、1942年（昭和17年）と通算8回の当選を果たした[1]。

1935年（昭和10年）には、印刷会社の秀英舎と日清印刷が合併して大日本印刷株式会社が発足、初代社長となった[1]。1940年（昭和15年）に大日本印刷社長を退任し相談役[1]。

終戦後の1946年（昭和21年）、実業之日本社の社長を退任し、長男・義彦が2代社長に就任した[1]。1948年（昭和23年）公職追放指定を受ける[4][1]。

1949年（昭和24年）4月27日、新宿区若松町の自宅で死去[1]。享年79。法名・義燿院釈奎堂[1]。墓所は護国寺[1]。

家族

栄典

編著書

  • 『金貨本位之日本 幣制改革後の影響』天野為之校 大日本実業学会、1897
  • 『最近世界交通地圖』編 實業之日本社、1901
  • 『青年と修養』実業之日本社、1912
  • 『南洋詳細地圖』編 實業之日本社、1915
  • 『大国民の根抵』実業之日本社、1920
  • 『思想善導の基準』実業之日本社、1921
  • 『立身の基礎』実業之日本社、1923
  • 『青年出世訓』実業之日本社、1925
  • 『金枝玉葉帖 御大典記念』編　実業之日本社、1928
  • 『婦人と修養』実業之日本社、1928
  • 『処世新道』実業之日本社、1929
  • 『英傑の少年時代』實業之日本社、1934
  • 『群を抜く道』実業之日本社、1934
  • 『現代名士逸話随筆』実業之日本社、1936
  • 『今後の進み方』実業之日本社、1937
  • 『国策と個人』実業之日本社、1939

編纂

国政選挙歴

脚注

  1. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 『増田義一追懐録』実業之日本社、1950年4月27日、807-823頁。doi:10.11501/1161939。(要無料登録要登録)
  2. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 木村毅「増田義一」『越佐が生んだ日本的人物』 第3集、新潟日報社、1967年3月10日、213-231頁。doi:10.11501/2974198。(要無料登録要登録)
  3. 1 2 “渋沢栄一と増田義一　―企画展「渋沢栄一と『実業之日本』」開催にあたって―｜史料館だより｜渋沢史料館｜公益財団法人 渋沢栄一記念財団”. www.shibusawa.or.jp. 2019年2月25日閲覧。
  4. ↑ 総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、一般該当者名簿319頁。公職追放の該当事項は「大日本政治会新潟県支部長 大日本赤誠会県支部長 実業之日本社代表取締役社長」。
  5. ↑ 増田義彦人事興信録 第15版 下、1948
  6. ↑ 毛利元良人事興信録 第14版 下、1943
  7. ↑ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
  8. ↑ 『衆議院議員総選挙一覧 自第7回至第13回』48頁。
  9. ↑ 『官報』第707号、大正3年12月9日。
  10. ↑ 衆議院事務局『第一回乃至第十九回総選挙衆議院議員当選回数調』1936年、249頁。
  11. ↑ 『衆議院議員総選挙一覧 第15回』9頁。
  12. ↑ 『衆議院議員総選挙一覧 第16回』77頁。
  13. ↑ 『衆議院議員総選挙一覧 第17回』78頁。
  14. ↑ 『衆議院議員総選挙一覧 第18回』83頁。
  15. ↑ 『衆議院議員総選挙一覧 第19回』81頁。
  16. ↑ 『衆議院議員総選挙一覧 第20回』75頁。
  17. ↑ 『衆議院議員総選挙一覧 第21回』186頁。

参考文献

  • 衆議院事務局編『衆議院議員総選挙一覧 自第7回至第13回』衆議院事務局、1918年。
  • 衆議院事務局編『衆議院議員総選挙一覧 第15回』衆議院事務局、1926年。
  • 衆議院事務局編『衆議院議員総選挙一覧 第16回』衆議院事務局、1928年。
  • 衆議院事務局編『衆議院議員総選挙一覧 第17回』衆議院事務局、1930年。
  • 衆議院事務局編『衆議院議員総選挙一覧 第18回』衆議院事務局、1932年。
  • 衆議院事務局編『衆議院議員総選挙一覧 第19回』衆議院事務局、1936年。
  • 衆議院事務局編『衆議院議員総選挙一覧 第20回』衆議院事務局、1937年。
  • 衆議院事務局編『衆議院議員総選挙一覧 第21回』衆議院事務局、1943年。
  • 鈴木徹造『出版人物事典』出版ニュース社、1996
  • 『増田義一』 - コトバンク
  • 『人事興信録』1995、増田義彦、増田義和の項