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梅丘
町丁
北緯35度39分10秒 東経139度39分09秒 / 北緯35.652908度 東経139.652575度 / 35.652908; 139.652575
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 世田谷区
地域 北沢地域
人口情報（2025年（令和7年）1月1日現在[1]）
 人口 9,009 人
 世帯数 5,136 世帯
面積（[1]）
  0.493 km²
人口密度 18273.83 人/km²
郵便番号 154-0022[2]
市外局番 03（東京MA）[3]
ナンバープレート 世田谷
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梅丘（うめがおか）は、東京都世田谷区の町名。現行の行政地名は梅丘一丁目から梅丘三丁目。住居表示実施済区域。

地理

世田谷区の中央部付近に位置し、北沢地域に属する。北で松原、東で代田、南に若林、世田谷、西で豪徳寺と接する。地形的には、北に北沢川、南に烏山川に挟まれる形であるが、平坦な部分がほとんどを占める。

小田急小田原線梅ヶ丘駅は、地域の北部に位置する。幹線道路は、梅丘通りの終点付近が通る。梅ヶ丘駅周辺の近隣商業地の他は住宅地が多い。

地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、梅丘2-15-4の地点で65万1000円/m2となっている[4]。

歴史

1964年（昭和39年）、住居表示実施により世田谷から分離し、梅丘一丁目〜梅丘三丁目が新設された。

元々、東京府荏原郡世田ヶ谷村の一部および松原村飛地の一部で、東京市、世田谷区への編入等を経て現在の形となった。現在も二、三丁目は、世田谷、若林との結びつきが強い。

地名の由来

梅ヶ丘の名の由来ははっきりしない。元々は駅名を付けるときにできた名称で、地名はそこからきたものであり、附近の土地の所有者が梅鉢を家紋にしていたことに由来するとされている。しかし、近くに古墳があり「埋めヶ丘」と呼ばれていたことを基にし、「埋め」を「梅」にかえ「梅ヶ丘」としたとする説もある。また、近くにある羽根木公園は梅林で有名だが、これは駅名・地名に因んで後から植えられたもの（1967年（昭和42年）の世田谷区議会選出記念植樹を嚆矢とする）である。

世帯数と人口

2025年（令和7年）1月1日現在（世田谷区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
梅丘一丁目 2,548世帯 4,068人
梅丘二丁目 1,786世帯 3,374人
梅丘三丁目 802世帯 1,567人
計 5,136世帯 9,009人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[5]
8,508
2000年（平成12年）[6]
8,731
2005年（平成17年）[7]
8,792
2010年（平成22年）[8]
8,899
2015年（平成27年）[9]
8,993
2020年（令和2年）[10]
9,095

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[5]
4,181
2000年（平成12年）[6]
4,559
2005年（平成17年）[7]
4,757
2010年（平成22年）[8]
4,783
2015年（平成27年）[9]
4,874
2020年（令和2年）[10]
5,051

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2024年8月現在）[11]。

丁目番地小学校中学校
梅丘一丁目1～34番
51～54番
60～62番		世田谷区立山崎小学校世田谷区立世田谷中学校
35〜50番
55〜59番		世田谷区立城山小学校
梅丘二丁目1～6番
8番
21～27番
7番
9〜20番
28〜34番		世田谷区立山崎小学校
梅丘三丁目全域

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。

丁目事業所数従業員数
梅丘一丁目 258事業所 1,619人
梅丘二丁目 49事業所 258人
梅丘三丁目 32事業所 250人
計 339事業所 2,127人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[13]
342
2021年（令和3年）[12]
339

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[13]
2,028
2021年（令和3年）[12]
2,127

施設

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. 1 2 3 “令和7年（2025）世田谷区の人口と世帯数（町丁目別）” (CSV). 世田谷区 (2025年1月1日). 2025年3月9日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. 1 2 “梅丘の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  3. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  4. ↑ “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月9日閲覧。
  5. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ↑ “通学区域”. 世田谷区 (2024年8月30日). 2025年3月12日閲覧。
  12. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  13. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ↑ 図書館一覧 世田谷区ホームページ（2023年6月6日閲覧）
  15. ↑ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。

外部リンク

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