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上馬
町丁
北緯35度38分17秒 東経139度40分07秒 / 北緯35.638072度 東経139.668567度 / 35.638072; 139.668567
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 世田谷区
地域 世田谷地域
人口情報（2025年（令和7年）1月1日現在[1]）
 人口 21,355 人
 世帯数 13,322 世帯
面積（[1]）
  0.88 km²
人口密度 24267.05 人/km²
郵便番号 154-0011[2]
市外局番 03（東京MA）[3]
ナンバープレート 世田谷
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上馬（かみうま[2]）は、東京都世田谷区の地名。現行行政地名は上馬一丁目から上馬五丁目。住居表示実施済区域。

地理

世田谷区世田谷地域に属する。区内には下馬という地名も存在するが、隣接はしていない。なお、若林、三軒茶屋、野沢、駒沢、弦巻の各地域が隣接している。

地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、上馬4-19-9の地点で73万2000円/m2となっている[4]。

地形

比較的水はけが悪い場所があり、集中豪雨時には内水氾濫により浸水被害が出ることがある[5]。

歴史

現在の五丁目付近は、茶の湯に適した清水があったことから、茶人や茶道を嗜む公家や大名の下屋敷が建ち並び、通称「茶人町」と呼ばれた。世田谷通りに接する、自由通りから一つ東に通る小路は、現在でも地元の人に「茶匠通り」と呼ばれ、その名残をとどめている。

地名の由来

旧：荏原郡上馬引沢村（かみまひきさわむら）の省略による。一般には源頼朝が遠征に向かう途中この地を訪れ、土砂崩れに遭った際、「以後ここを渡る際は、馬を曳いて渡れ」と命じたのが由来とされるが、さらに古い地名とも考えられている。

沿革

町名の変遷

実施後 実施年月日 実施前（特記なければ各町名ともその一部）
弦巻一丁目 1966年10月1日 弦巻町一丁目、弦巻町二丁目、上馬町二丁目
弦巻二丁目 弦巻町一丁目、弦巻町二丁目、上馬町三丁目
野沢一丁目 1967年2月1日 野澤町一丁目、上馬町一丁目
上馬一丁目 上馬町一丁目
上馬二丁目
上馬三丁目
上馬四丁目 上馬町一丁目、上馬町二丁目
上馬五丁目 上馬町二丁目、世田谷一丁目
駒沢一丁目 1967年7月1日 上馬町三丁目、深澤町一丁目、新町一丁目
駒沢二丁目 上馬町二丁目（全域）、上馬町一丁目、上馬町三丁目
駒沢三丁目 1967年11月1日 弦巻町一丁目（全域）、上馬町三丁目、新町一丁目
駒沢公園 上馬町三丁目、深澤町一丁目、深澤町二丁目、新町一丁目
三軒茶屋一丁目 1968年7月15日 太子堂町（全域）、三軒茶屋町、下馬町一丁目、上馬町一丁目
下馬二丁目 池尻町、三宿町、三軒茶屋町、下馬町一丁目、上馬町一丁目
下馬三丁目 下馬町三丁目、上馬町一丁目

世帯数と人口

2025年（令和7年）1月1日現在（世田谷区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
上馬一丁目 3,128世帯 4,947人
上馬二丁目 3,267世帯 4,791人
上馬三丁目 1,131世帯 1,914人
上馬四丁目 3,198世帯 4,889人
上馬五丁目 2,598世帯 4,814人
計 13,322世帯 21,355人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[11]
18,674
2000年（平成12年）[12]
19,149
2005年（平成17年）[13]
19,387
2010年（平成22年）[14]
19,499
2015年（平成27年）[15]
20,143
2020年（令和2年）[16]
21,599

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[11]
9,554
2000年（平成12年）[12]
10,637
2005年（平成17年）[13]
11,279
2010年（平成22年）[14]
11,235
2015年（平成27年）[15]
11,869
2020年（令和2年）[16]
13,002

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2024年8月時点）[17]。

丁目番地小学校中学校
上馬一丁目全域世田谷区立旭小学校世田谷区立駒留中学校
上馬二丁目全域世田谷区立三軒茶屋小学校世田谷区立駒沢中学校
上馬三丁目全域世田谷区立駒沢小学校
上馬四丁目1〜38番
39〜41番世田谷区立弦巻小学校
上馬五丁目1～18番
23～25番
27～40番
19〜22番
26番		世田谷区立弦巻中学校

交通

鉄道

最寄駅は東急田園都市線・東急世田谷線三軒茶屋駅（太子堂に所在）および駒沢大学駅（当地域四丁目に所在）である。北側の五丁目からは、世田谷線松陰神社前駅も徒歩圏内である。

道路

最寄の高速道路出入口は、三軒茶屋出入口、池尻出入口である。玉川通りと環七通りが交差する上馬交差点がある。

バス

東急バス（淡島営業所・弦巻営業所・瀬田営業所・高津営業所）と小田急バス（小田急ハイウェイバス）が路線バスを運行している。

上馬交差点近くにある上馬停留所からは渋谷駅、下北沢駅（北沢タウンホール）、二子玉川駅、田園調布駅、等々力駅、五反田駅、世田谷区民会館、新代田駅、大森駅などへ路線を伸ばしている。2013年3月までは都営バスも新宿駅からの路線（もとは大森駅、のち駒沢陸橋まで）を運行していた。

世田谷通りに面する若林三丁目のバス停からは、玉川通り経由（渋21～24・26）のほか淡島通り経由（渋52）の渋谷駅ゆき路線もあるほか、上町、用賀駅、祖師ヶ谷大蔵駅、成城学園前駅、調布駅（本数少）方面など、比較定長距離の路線が発着する。

また弦巻通りには、渋谷駅と弦巻営業所を結ぶ路線（渋05）が発着する。

玉川通り

環八通り

世田谷通り

弦巻通り

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[18]。

丁目事業所数従業員数
上馬一丁目 144事業所 571人
上馬二丁目 143事業所 1,386人
上馬三丁目 56事業所 609人
上馬四丁目 144事業所 1,351人
上馬五丁目 80事業所 673人
計 567事業所 4,590人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[19]
518
2021年（令和3年）[18]
567

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[19]
4,015
2021年（令和3年）[18]
4,590

施設

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. 1 2 3 “令和7年（2025）世田谷区の人口と世帯数（町丁目別）” (CSV). 世田谷区 (2025年1月1日). 2025年3月9日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. 1 2 3 “上馬の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  3. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  4. ↑ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査
  5. ↑ “世田谷区浸水箇所一覧（令和元年-令和3年）”. 世田谷区 (2021年). 2024年8月29日閲覧。
  6. ↑ 1967年（昭和42年）1月19日自治省告示第13号「住居表示を実施した件」
  7. ↑ 1967年（昭和42年）3月17日自治省告示第56号「住居表示を実施した件」
  8. ↑ 1967年（昭和42年）7月17日自治省告示第121号「住居表示を実施した件」
  9. ↑ 1967年（昭和42年）12月28日自治省告示第184号「住居表示を実施した件」
  10. ↑ 1968年（昭和43年）7月23日自治省告示第158号「住居表示を実施した件」
  11. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  12. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  13. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  14. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  15. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  16. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  17. ↑ “通学区域”. 世田谷区 (2024年8月30日). 2025年3月9日閲覧。
  18. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  19. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  20. ↑ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
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