祖師谷

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祖師谷
町丁
つりがね池公園
北緯35度38分53秒 東経139度36分19秒 / 北緯35.648181度 東経139.6053度 / 35.648181; 139.6053
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 世田谷区
地域 砧地域
人口情報(2025年(令和7年)1月1日現在[1])
 人口 19,394 人
 世帯数 9,947 世帯
面積([1])
  1.25 km²
人口密度 15515.2 人/km²
郵便番号 157-0072[2]
市外局番 03(東京MA)[3]
ナンバープレート 世田谷
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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祖師ヶ谷大蔵駅付近にあるウルトラマン商店街
ウルトラマン像(祖師ヶ谷大蔵駅北口広場)

祖師谷(そしがや)は、東京都世田谷区の地名。住居表示実施済み。現行行政地名は祖師谷一丁目から祖師谷六丁目。

地理

祖師谷は世田谷区中部に位置し、砧地域に属する。なお、祖師ヶ谷大蔵駅など「祖師ヶ谷」と表記する場合があるが、現行地名としての祖師谷には「ヶ」は入らない。東で千歳台、南で小田急小田原線を境に砧、西で仙川を境に成城、北で粕谷・上祖師谷と隣接する。小田急電鉄祖師ヶ谷大蔵駅の北側が祖師谷で(南側は砧)、南北には祖師谷通り、西通りを中心商店や住宅が広がっている。駅北口正面から祖師谷通りを境に、東側が一丁目と二丁目、西側が三・四・五・六丁目となっている。周辺に円谷プロダクション本社があったことなどから、ウルトラマンを用いたまちおこしがされている。一・三丁目は北口駅前で、地区の最も南側にある。二丁目は一丁目の北側にあり、祖師谷住宅がある。四・五・六丁目は仙川沿いの住宅地となっている。

河川

地価

住宅地の地価は、2024年(令和6年)1月1日の公示地価によれば、祖師谷1-4-8の地点で64万3000円/m2となっている[4]。

歴史

日蓮宗祖師堂

祖師谷という地名の起こりは、一つには村の谷の近くに地福寺というお寺があってその境内に祖師堂があったためという説がある。また一方の説では、鎌倉時代初期にこの地に住んでいた豪族の粕谷氏が、弘安年間に日蓮宗の開祖・日蓮の布教によってその教えに帰依する人々が多い中で、法華を深く崇敬し、領内に一堂守を建立(祖師山院就沢寺(後焼失)と命名)し、日蓮の死後に祖師像を彫刻し、安置したことによるとされている[5]。また、四丁目には祖師谷の名の由来とする祖師堂も存在する。 1927(昭和2年)4月、小田急線が開通し、祖師ヶ谷大蔵駅が開設された[6]。 駅名を決めるにあたり、下祖師谷と大蔵に挟まれる地域だったため、祖師ヶ谷大蔵という名前になった[6]。 祖師谷の地名の歴史に関しては、江戸時代初期の1648年(慶安2年)頃の書物『武蔵田園簿』に祖師谷村の記載があり、上祖師谷村・下祖師谷村の区分はない[7]。『武蔵風土記』には「1695~97年(元禄8年~10年)に上祖師谷村、下祖師谷村に分割された」とある [7][8]。1936年(昭和11年)に世田谷区に編入され、上祖師谷は祖師谷1丁目、下祖師谷は祖師谷2丁目となった[7]。1970〜71年(昭和45・46年)の町区域変更で、祖師谷1丁目を上祖師谷1~7丁目に、祖師谷2丁目を祖師谷1~6丁目に区画した[7]。

住居表示実施前後の町名の変遷

実施後 実施年月日 実施前(各町名ともその一部)
祖師谷一丁目 1971年9月1日 祖師谷2、砧町の各一部
祖師谷二丁目 祖師谷2の一部
祖師谷三丁目 成城町の全部と祖師谷2、砧町の各一部
祖師谷四丁目 祖師谷2の一部
祖師谷五丁目 祖師谷2の一部
祖師谷六丁目 祖師谷1の全部と祖師谷2の一部

世帯数と人口

2025年(令和7年)1月1日現在(世田谷区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
祖師谷一丁目 1,946世帯 3,202人
祖師谷二丁目 828世帯 1,353人
祖師谷三丁目 2,522世帯 4,666人
祖師谷四丁目 1,824世帯 3,508人
祖師谷五丁目 1,376世帯 3,060人
祖師谷六丁目 1,451世帯 3,605人
計 9,947世帯 19,394人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年(平成7年)[9]
18,179
2000年(平成12年)[10]
18,309
2005年(平成17年)[11]
18,951
2010年(平成22年)[12]
19,180
2015年(平成27年)[13]
19,548
2020年(令和2年)[14]
20,287

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年(平成7年)[9]
8,344
2000年(平成12年)[10]
8,829
2005年(平成17年)[11]
9,311
2010年(平成22年)[12]
9,405
2015年(平成27年)[13]
9,659
2020年(令和2年)[14]
10,224

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2024年8月現在)[15]。

丁目番地小学校中学校
祖師谷一丁目全域世田谷区立祖師谷小学校世田谷区立千歳中学校
祖師谷二丁目全域
祖師谷三丁目全域
祖師谷四丁目全域
祖師谷五丁目6~15番
39~48番
世田谷区立千歳小学校
1〜15番
16〜38番
世田谷区立塚戸小学校
祖師谷六丁目全域

交通

鉄道

街区内の駅

OH小田急小田原線

地区の大部分が小田急小田原線祖師ヶ谷大蔵駅が最寄り駅となる。直線移動が容易で北側の一部は京王線が最寄り駅となる場合がある。

バス

道路

大きな通りはなく、駅前に商店街を伴う路地がある。

  • 祖師谷通り - 直進すると千歳烏山に抜ける。
  • 西通り

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。

丁目事業所数従業員数
祖師谷一丁目 107事業所 536人
祖師谷二丁目 25事業所 170人
祖師谷三丁目 203事業所 1,998人
祖師谷四丁目 68事業所 372人
祖師谷五丁目 40事業所 157人
祖師谷六丁目 43事業所 212人
計 486事業所 3,445人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年(平成28年)[17]
550
2021年(令和3年)[16]
486

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年(平成28年)[17]
3,398
2021年(令和3年)[16]
3,445

主な企業

施設

公社祖師谷住宅

その他

日本郵便

脚注

  1. 1 2 3 “令和7年(2025)世田谷区の人口と世帯数(町丁目別)” (CSV). 世田谷区 (2025年1月1日). 2025年3月9日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
  2. 1 2 “祖師谷の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  3. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  4. ↑ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月9日閲覧。
  5. ↑ 砧地域の地名の由来 | 世田谷区
  6. 1 2 『昭和30年代・40年代の世田谷』株式会社かんき出版、2009年4月20日、134頁。ISBN 978-4-7612-6595-3。
  7. 1 2 3 4 『世田谷の地名(下)』世田谷教育委員会、1989年3月、526頁。
  8. ↑ 『祖師谷郷土誌』祖師谷囃子會、1987年11月22日、66頁。
  9. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  10. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  11. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  13. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  14. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  15. ↑ “通学区域”. 世田谷区 (2024年8月30日). 2025年3月15日閲覧。
  16. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  17. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  18. ↑ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。

関連項目

外部リンク