三和グループ
三和グループ（さんわグループ、英語: SANWA GROUP）は、鴻池財閥、山口財閥、鈴木財閥、岩井財閥、久原財閥、日窒コンツェルン、日産コンツェルン等の系譜を引く企業と旧三和銀行（現在の三菱UFJ銀行）の融資系列からなる企業集団である。
概要
旧財閥は戦後企業集団として復活したが、そのうち戦前の財閥時代から金融・産業両部門において、ほとんどあらゆる分野に傘下企業を持っていた三井・三菱・住友の三大財閥は、戦後ほぼそのままの形で企業集団として再結集した[注釈 1][1]。しかし、三大財閥以外に金融部門を中心とした財閥や特定の産業部門を中心とした中小財閥も多数存在し[1]、総合財閥でないこれらの財閥は銀行取引先を中心とした企業集団を形成した[2]。これらのメインバンクとして融資系列を母体として登場した企業グループが旧安田財閥を中心に旧浅野財閥・旧森コンツェルン・旧日産コンツェルン等を系列化して富士銀行（現・みずほ銀行）を中核企業として誕生した芙蓉グループ[3]、旧渋沢財閥[注釈 2][4][5]・旧古河財閥・旧神戸川崎財閥・旧鈴木商店系他の第一銀行取引先と勧銀十五社会他の日本勧業銀行取引先を系列化して第一勧業銀行（現・みずほ銀行）を中核企業として誕生した第一勧銀グループと、本項目で述べる三和グループである[6]。
中核企業の三和銀行（→UFJ銀行→三菱UFJ銀行）は、鴻池財閥の中核である鴻池銀行・山口財閥の中核である山口銀行・元第三十四国立銀行である三十四銀行の3行が合併して誕生した銀行であり、日新製鋼（のちの日鉄日新製鋼、現在の日本製鉄）・積水化学工業・帝国人絹（現・帝人）・日本レイヨン（現・ユニチカ）・丸善石油（現・コスモ石油）等を系列化した上で社長会の三水会と親睦会のみどり会及びクローバー会を結成して三和グループが誕生した。三水会は、三和銀行が東海銀行と合併してUFJ銀行が設立されたのに伴い、旧東海銀行の親密先4社が加入して水曜会に改組された[7]。クローバー会は、UFJ銀行の設立に伴い解散した[7]。一方、みどり会は、法人化され今も活動しており、三和グループの活動主体となっている。
三和グループ主要各社
この節では水曜会・みどり会に加盟している企業を挙げる[8]。
三和銀行自体が大阪市を発祥としていることから、関西（近畿地方）に本社・本店を置いていたり、主たる営業エリアとしている企業が多いが、かつてメインバンクが三和銀行であった京成電鉄や大京、日立グループ、ロッテなどのように関西以外の地域を地盤としている企業も加盟している[8]。
かつては菓子製造業の会社であったタカラブネや、家電量販店業を中心にしていたヤマギワ、また靴下を主力とした衣料企業である福助や、シューズの製造メーカー企業である世界長なども加入していたが、これらの会社の経営破綻により脱退した。タカラブネはその後別企業に買収され別会社となった後、現在は不二家神戸となって経営再建を果たしたが、みどり会には加盟していない。ヤマギワは経営再建を達成してYAMAGIWAに社名変更し、福助も経営再建に成功したものの、みどり会への復帰を果たしていない。また、世界長はその後芙蓉グループのメンバーであるオカモトの傘下に入り世界長ユニオンとなったのちオカモトに吸収合併されたが再びみどり会には加盟していない。
この他、三菱ロジスネクストは2018年度末となる2019年3月末で自主的に脱退し、ユニキャリア（後のロジスネクストユニキャリア。2017年にニチユ三菱フォークリフトとの経営統合の関連で社名を変更した前述の三菱ロジスネクストと経営統合をした後、2020年のグループ再編で同社への完全合併で会社解散により消滅）が会社解散により脱退。アプラスフィナンシャルがアプラスに吸収合併された際に脱退した。また大阪セメントが住友セメントと合併で住友大阪セメントになった際に脱退し、コロンバンが自主的に脱退している。また、日立金属（現：プロテリアル）、日立電線（2013年、日立金属に吸収合併）と共に「日立御三家」と呼ばれていた日立化成（現：レゾナック）は昭和電工（現・レゾナック・ホールディングス）による子会社化、昭和電工マテリアルズへの社名変更と同時に春光グループからも脱退し、日新製鋼（現：日本製鉄）は日本製鉄による子会社化、日鉄日新製鋼への社名変更と同時に最勝会グループからも脱退している。
太字は三水会発足時のメンバーである。
備考欄の
- ※1の会社は三菱グループ（三菱金曜会[16][14]・三菱広報委員会[15]会員企業）でもある。
- ※2の会社は三井グループ（二木会・三井広報委員会・月曜会会員企業、三井文庫賛助企業[16]）でもある。
- ※3の会社は芙蓉グループ（芙蓉会[16]・芙蓉懇談会会員企業[17][16]）でもある。
- ※4の会社は第一勧銀グループ（三金会[16]会員企業）でもある。
- ※5の会社は古河グループ（古河三水会[18]会員企業でもある。
- ※6の会社は春光グループ（春光会・春光懇話会[19]会員企業）でもある。
- ※7の会社は最勝会グループ[9]でもある。
- ※8の会社は大輪会会員企業[12]でもある。
- ※9の会社は旧東海銀行の親密先である[7]。
- ※10の会社はトヨタグループでもある[10]。
脚注
注釈
- ↑ ただし戦前の財閥と異なりピラミッド型のコンツェルンではない。
- ↑ 國史大辭典 第7巻でも百科事典マイペディアでも項目名は「渋沢財閥」であり[4][5]、「渋沢系」という呼称はWikipedia:独自研究は載せないに反している。
- ↑ ただし厳密には子会社である日本橋梁が最勝会グループの会員企業である[9]。
- ↑ 1967年にトヨタ自動車と業務提携。1998年8月にはトヨタ自動車がダイハツ工業株の過半数を取得し同社の連結子会社となり、トヨタグループの一員となる。そして2016年8月1日、トヨタ自動車の完全子会社となる。なお、親会社のトヨタ自動車は過去の経緯から三井グループに属しているが、後に三和銀行の合併相手となる旧東海銀行とも親密である。
- ↑ ただし三菱金曜会及び三菱広報委員会のどちらにも加盟していない。なお三菱グループ公式サイト[11] によれば、三菱ケミカルグループを所属企業グループとする企業として記載されている 。これは合併前の三菱ウェルファーマが三菱ケミカルホールディングスの子会社であったことに由来する。
- ↑ ただし厳密には子会社である野村證券が大輪会の会員企業である[12]。
- ↑ ただし三菱金曜会及び三菱広報委員会のどちらにも加盟していない。なお三菱グループ公式サイト[11] によれば、三菱UFJ証券ホールディングスおよび三菱UFJフィナンシャル・グループならびに三菱UFJ銀行の所属企業グループとする企業として記載されている[13]。
- ↑ ただし三菱金曜会と三菱広報委員会に加盟しているのは親会社の三菱UFJ証券ホールディングスであり[14][15]、三菱UFJモルガン・スタンレー証券は三菱金曜会と三菱広報委員会のどちらにも加盟していない。
- ↑ ただし三菱金曜会と三菱広報委員会のどちらにも加盟していない。
出典
- 1 2 講和から高度成長へ 1989, p. 93.
- ↑ 講和から高度成長へ 1989, pp. 93–94.
- ↑ “芙蓉懇談会のご案内 | 芙蓉懇談会”. 芙蓉懇談会公式サイト. 芙蓉懇談会. 2024年6月26日閲覧。
- 1 2 國史大辭典 1986, p. 67.
- 1 2 百科事典マイペディア内の渋沢財閥の項目
- ↑ 講和から高度成長へ 1989, p. 94.
- 1 2 3 三和 三菱の軍門に下った野武士 2017, pp. 56–57.
- 1 2 “メンバー会社一覧”. みどり会. 2022年12月20日閲覧。
- 1 2 “長岡禅塾”. 双日公式サイト. 双日株式会社. 2024年3月21日閲覧。
- 1 2 “トヨタグループ | 会社概要 | 企業情報 | トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト”. トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト. トヨタ自動車株式会社. 2024年6月26日閲覧。
- 1 2 “三菱グループ”. 三菱グループオフィシャルサイト. 三菱ホームページ委員会. 2024年3月22日閲覧。
- 1 2 “大輪会（だいりんかい）とは”. 泉佐野丘陵緑地公式サイト. 泉佐野丘陵緑地公式サイト. 2024年3月21日閲覧。
- ↑ “詳細情報：三菱UFJ eスマート証券株式会社 | 三菱グループサイト”. 三菱グループオフィシャルサイト. 三菱ホームページ委員会. 2024年4月22日閲覧。
- 1 2 “三菱金曜会”. www.mitsubishi.com. 2021年1月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年1月16日閲覧。
- 1 2 “三菱広報委員会 会員会社 | 三菱グループサイト”. 三菱グループオフィシャルサイト. 三菱ホームページ委員会. 2024年6月26日閲覧。
- 1 2 3 4 5 六大社長会の加盟企業 2017, pp. 32–33.
- ↑ “加盟企業一覧 | 芙蓉懇談会”. 芙蓉懇談会. 芙蓉懇談会. 2024年6月26日閲覧。
- ↑ “古河グループ｜会社概要｜【公式】古河林業”. 古河林業公式サイト. 古河林業株式会社. 2024年6月26日閲覧。
- ↑ “春光懇話会”. 春光懇話会. 春光懇話会. 2024年4月5日閲覧。
