山本理顕

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山本理顕
生誕 (1945-04-15) 1945年4月15日(81歳)
中華民国の旗 中華民国 北京市
国籍 日本の旗 日本
出身校 日本大学理工学部建築学科
東京藝術大学大学院美術研究科建築専攻
職業 建築家
受賞
所属 山本理顕設計工場
建築物
  • 山川山荘
  • 広島市西消防署[1]
  • 北京建外SOHO
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山本 理顕(やまもと りけん、本名は"みちあき"、1945年(昭和20年)4月15日 - )は、日本の建築家。芸術学修士(東京藝術大学)。横浜国立大学・日本大学名誉教授および名誉博士[2]。元名古屋造形大学学長。元東京芸術大学客員教授。公益社団法人日本建築家協会(JIA)登録建築家。日本建築学会賞(1987)、日本芸術院賞(2001)、プリツカー賞(2024)を受賞。

来歴

横浜市長選挙に立候補した山本。2026年10月12日、横浜駅西口にて。

中国北京生まれ、神奈川県横浜市育ち[3]。関東学院中学校高等学校を経て[4]、1968年、日本大学理工学部建築学科卒業[5](小林文次研究室[6])。1971年、東京藝術大学大学院美術研究科建築専攻修了[5]。その後、東京大学生産技術研究所原広司研究室に研究生として在籍する[7]。

1973年、山本理顕設計工場を設立[5]。2002年-2006年、工学院大学教授。2007年-2010年、横浜国立大学大学院Y-GSA教授・初代校長[8]。2011年-2013年、横浜国立大学大学院客員教授、日本大学大学院特任教授。2018年-2021年、名古屋造形大学学長[5]。2022年、東京芸術大学客員教授。2024年から神奈川大学客員教授[5]。

セントラル硝子国際建築設計競技、トウキョウ建築コレクションなどの審査員を歴任した。

2026年10月4日、横浜市長の山中竹春の辞職に伴う市長選挙が告示されると、山本は市内で記者会見を開いて立候補を表明し、届出をした[9]。

主な受賞歴

ギャラリー

主な作品

名称年所在地国備考
三平邸1975年神奈川県横浜市日本の旗 日本
新藤邸1977年神奈川県横浜市日本の旗 日本
山川山荘1977年長野県南佐久郡日本の旗 日本
窪田邸1978年東京都大田区日本の旗 日本
山本邸1978年神奈川県横浜市日本の旗 日本
STUDIO STEPS(石井邸)1978年神奈川県横浜市日本の旗 日本
勢能邸1981年東京都世田谷区日本の旗 日本
藤井邸1982年神奈川県横浜市日本の旗 日本
新倉邸1983年東京都杉並区日本の旗 日本
佐藤邸1983年東京都世田谷区日本の旗 日本
小俣邸1985年神奈川県横浜市日本の旗 日本
きらら光ヶ丘店1986年東京都練馬区日本の旗 日本
マルフジ南田園店1986年東京都福生市日本の旗 日本
GAZEBO1986年神奈川県横浜市日本の旗 日本日本建築学会賞(作品賞)
大晃奥湯河原寮1987年神奈川県湯河原町日本の旗 日本
マルフジ小作店1987年東京都羽村市日本の旗 日本
ROTUNDA1987年神奈川県横浜市日本の旗 日本日本建築学会賞(作品賞)
HAMLET1988年東京都渋谷区日本の旗 日本
若槻邸1989年神奈川県鎌倉市日本の旗 日本
熊本県営保田窪第一団地1991年熊本市中央区日本の旗 日本JIA25年賞、くまもとアートポリス
葛飾の住宅1992年東京都葛飾区日本の旗 日本
緑園都市 G.Fビル1992年神奈川県横浜市日本の旗 日本
岡山の住宅1992年岡山県岡山市日本の旗 日本
緑園都市 XYSTUS(ジスタス)1992年神奈川県横浜市日本の旗 日本
緑園都市 OBERISK(オベリスク)1993年神奈川県横浜市日本の旗 日本
緑園都市 LOGGIA(ロッジア)1993年神奈川県横浜市日本の旗 日本
緑園都市 AMNIS(アムニス)1993年神奈川県横浜市日本の旗 日本
緑園都市 PRADO(プラード)1993年神奈川県横浜市日本の旗 日本
緑園都市 ARCUS(アーカス)1994年神奈川県横浜市日本の旗 日本
緑園都市 CÕTE á CÕTE(コータ・コート)1994年神奈川県横浜市日本の旗 日本
鎌倉の家1995年神奈川県鎌倉市日本の旗 日本
山本クリニック1996年岡山県岡山市日本の旗 日本JCD(日本商環境設計家協会)大賞
大崎市立岩出山中学校1996年宮城県大崎市日本の旗 日本第39回毎日芸術賞 [5]
横浜市下和泉地区センター・下和泉地域ケアプラザ1997年神奈川県横浜市日本の旗 日本横浜優良建築設計者最優秀賞、神奈川県建築コンクール奨励賞
埼玉県立大学1999年埼玉県越谷市日本の旗 日本第57回日本芸術院賞[5]、第10回公共建築賞優秀賞、第9回越谷市景観賞
公立はこだて未来大学2000年北海道函館市日本の旗 日本第43回建築業協会賞[5]、54回日本建築学会賞作品賞[5]、第9回公共建築賞国土交通大臣表彰、第26回北海道建築賞
広島市西消防署2000年広島市西区日本の旗 日本第9回公共建築賞優秀賞
横浜市営住宅三ツ境ハイツ2000年神奈川県横浜市日本の旗 日本
バンビル2001年新潟県新潟市日本の旗 日本
東京ウェルズテクニカルセンター2001年静岡県沼津市日本の旗 日本
Dクリニック2002年埼玉県入間市日本の旗 日本
東雲キャナルコートCODAN1街区2003年東京都江東区日本の旗 日本
北京建外SOHO2003年北京市中華人民共和国の旗 中国
アルミ住宅プロジェクト2004年佐賀県鳥栖市日本の旗 日本
公立はこだて未来大学研究棟2005年北海道函館市日本の旗 日本
横須賀美術館2007年神奈川県横須賀市日本の旗 日本2009年度日本建築家協会賞[5]、第49回建築業協会賞[5]、第52回神奈川県建築コンクール最優秀賞
ドラゴン・リリーさんの家2008年群馬県日本の旗 日本
福生市庁舎2008年東京都福生市日本の旗 日本
ナミックス・テクノコア2008年新潟市北区日本の旗 日本
宇都宮大学オプティクス教育研究センター2009年栃木県宇都宮市日本の旗 日本
パンギョ・ハウジング2010年城南市大韓民国の旗 韓国
平田みんなの家2012年岩手県釜石市日本の旗 日本
天津図書館2012年天津市中華人民共和国の旗 中国
ソウル江南ハウジング2014年ソウル市大韓民国の旗 韓国
横浜市立大学 YCU スクエア2016年神奈川県横浜市日本の旗 日本
横浜市立子安小学校2018年神奈川県横浜市日本の旗 日本
東京ウエルズテクニカルセンター2019年静岡県沼津市日本の旗 日本
ザ・サークル atチューリッヒ国際空港2020年チューリッヒスイスの旗 スイス
名古屋造形大学名城公園キャンパス2022年愛知県名古屋市日本の旗 日本

建築されなかった主な作品

邑楽町庁舎
2002年5月に邑楽町の新庁舎建設の設計コンペで最優秀案を受賞したが、住民の反対や町長の交代等により解約された。またこれについて、国家賠償を請求したが、2009年6月に和解が成立した。
小田原市仮称城下町ホール
2005年10月に小田原市の仮称城下町ホールの設計コンペで選出されたが、住民の反対や市長の交代等により解約された。
天草市本庁舎
2013年9月に天草市の本庁舎建設のプロポーサルで最優秀賞を受賞したが、市長の交代等により解約された。

山本は、邑楽町や小田原市の事例について、韓国や中国等と比べ、日本は非常な後進国であると批評している[11]。

著書

山本事務所出身の建築家

脚注

  1. ↑ 永見薫 (2025年3月11日). “消防署なのに子どもから大人まで自由に見学できる! プリツカー賞受賞の「広島市西消防署」地域のみんなで防災を日常的に体験”. SUUMOジャーナル. 2026年10月10日閲覧。
  2. ↑ “山本理顕氏プリツカー賞 記念講演会”. 公益社団法人日本建築家協会関東甲信越支部 神奈川地域会(JIA神奈川). 2026年9月18日閲覧。
  3. 1 2 プリツカー賞に山本理顕さん 名古屋造形大前学長、新校舎など手がける中日新聞2024年3月5日
  4. ↑ “関東学院中学校高等学校の卒業生、山本理顕さんがプリツカー賞を受賞しました。”. 2024年3月6日閲覧。
  5. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 “【横須賀美術館 設計者:山本理顕(やまもと・りけん)】”. www.yokosuka-moa.jp. 横須賀美術館. 2025年3月15日閲覧。
  6. ↑ 日経クロステック(xTECH) (2018年6月18日). “学生時代の論文が生涯の設計思想を決めた─山本理顕氏”. 日経クロステック(xTECH). 2024年3月15日閲覧。 “小林文次先生(建築史家)の研究室に進み、卒業論文では、ジョン・ラスキンやウィリアム・モリス、それとハーバード・リード(英国の詩人、文学・美術評論家)の著書を読んで、「装飾論」という論文を書きました。”
  7. ↑ “山本 理顕さん | 建築界のノーベル賞といわれるプリツカー賞を昨年、受賞した建築家 | 港南区・栄区”. タウンニュース (2025年1月1日). 2025年3月15日閲覧。
  8. ↑ “山本理顕 横浜国立大学大学院/建築都市スクール“Y-GSA”教授退任記念+帰心の会 公開シンポジウム - イベント一覧 - 横浜国立大学”. www.ynu.ac.jp. 2024年4月2日閲覧。
  9. ↑ “横浜市長選に建築家の山本理顕氏が立候補表明 プリツカー賞受賞”. 朝日新聞. 2026年10月4日. 2026年10月4日閲覧.
  10. ↑ “文化庁長官表彰(国際芸術部門)被表彰者を決定しました”. 文化庁 (2024年7月16日). 2024年9月20日閲覧。
  11. ↑ 2009 東西アスファルト事業協同組合講演会

外部リンク