和暦（われき）は、元号とそれに続く年数によって年を表現する、日本独自の紀年法である。邦暦（ほうれき）や日本暦（にっぽんれき、（にほんれき）とも。

この手法自体は東アジアで広く行われてきたが、日本独自の元号を用いているため日本固有の紀年法となる。飛鳥時代の孝徳天皇によって西暦645年に制定された「大化」がその始まりであり、以来15世紀に亘って使われ続けてきている。

たとえば、西暦2025年は令和7年に当たる。

また暦法について、明治改暦（明治6年/西暦1873年）で天保暦に代えてグレゴリオ暦を採用して以降は、月日についてはグレゴリオ暦と一致している。

概要

最初の元号「大化」が制定された西暦645年（大化の改新）以降に、248の元号が日本で制定されている。ただしこれは、南北朝時代における両朝の元号双方を全て含めた数である。重複のない元号の数は、南朝を採る場合（歴代天皇の数え方と一致する）は232、北朝を採る場合は241である。

古代には元号が制定されていない期間もあった。現在まで連続するのは、西暦701年の大宝からである。また、前述したように南北朝時代には2つの元号が並行して存在していた。その他にも地方の反乱勢力や都落ちした勢力が中央の改元に従わず、旧元号を使い続けた例がいくつか知られており、多くの私年号も伝えられている。

明治以降は、一世一元の詔・旧皇室典範・元号法により、天皇の位を継承する際にのみ改めることが定められているが（一世一元の制）、明治以前は、不吉なことがあったり、病が流行するなどの理由で度々改元された。そのほとんどは1年から長くて十数年の非常に短い期間しか持続しなかった。逆に、新天皇が即位しても、改元しなかったり、日を置いて改元した場合も少なくなかった。

日本の役所等の官公庁が発行する文書、官公庁に提出する書類（公文書）は、慣例により和暦を記載したものが多いが、和暦を記載しなければならないという法的な根拠は存在しない[1][2]。外務省は、国外とやりとりする書類については、原則として西暦を利用する方針を示した[3]。日本国外で主に使うパスポートや、気象観測機器の製造年には西暦が使用されている。新聞などには西暦と和暦が併記されている。

現在の和暦

元号名（読み） 初日年月日 現年数 現在位年月日数 天皇名
令和（れいわ） 令和元年（2019年）5月1日 7年 5年8か月と8日 徳仁（今上天皇）
皇室典範特例法および元号法に基づく、明仁（上皇）の退位および徳仁（今上天皇）の即位（譲位による皇位継承）による改元。（キャッシュを破棄）

改元による事務作業の難点

→「改元」および「元号 § 元号使用のメリット・デメリット」も参照
和暦では未来の日付を正確に表記できない実例：｢平成32年11月｣が有効期限として記載されている車検ステッカー及び｢平成31年11月｣の定期点検ステッカー(いずれも改元により実在しない)が貼り付けられたダイハツ・ムーヴキャンバス。

その他

日付・年数表現

西暦から和暦、西暦から和暦への計算

明治以前の元号は対応していない。また、「元年」は1と考える。

元号和暦→西暦 西暦→和暦
永久に有効な式一定の範囲内で有効なもの
明治和暦 - 33 + 1900 西暦 + 33 - 1900 西暦 + 33 の下二桁1868年 - 1966年
大正 和暦 + 11 + 1900 西暦 - 11 - 1900 西暦 - 11 の下二桁1912年 - 2010年
昭和和暦 + 25 + 1900 西暦 - 25 - 1900 西暦 - 25 の下二桁1926年 - 2024年
平成和暦 - 12 + 2000 西暦 + 12 - 2000 西暦 + 12 の下二桁1989年 - 2087年
令和和暦 + 18 + 2000 西暦 - 18 - 2000 西暦 - 18 の下二桁2019年 - 2117年

計算に手間がかかる場合は、早見表を用いると便利である。

コンピュータでの扱い

→「元号 § コンピュータでの処理」も参照

Microsoft Windowsでは、ロケールに「日本」を選択することで、日付形式に「和暦」を選択できる。

Microsoft Officeなどの書式文字列では、元号は「ggg」、元号での年数は「e」（0詰めなし）か「ee」（2桁に0詰め、ただし3桁以上になりうる）で表される。たとえば、1990年を「平成2年」と表現する書式文字列は「ggge年」である。漢字1文字の略記は「gg」、英字1文字の略記は「g」である。「元年」表現はサポートされていない。

またレジストリーエディターでキー名HKEY_LOCAL_MACHINE\SYSTEM\CurrentControlSet\Control\Nls\Calendars\Japanese\Erasに 「値の名前」を「西暦 月 日」(月と日は0埋め)とし、「値のデータ」を「元号_元号の省略_ローマ字表記された元号_ローマ字表記された元号の1文字」を追加すればよい。

和暦・元号を主に採用しているマスコミ

→「元号 § 元号使用の現状」も参照

日本で使用された暦・紀元一覧

脚注

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出典

  1. ↑ 国立国会図書館. “公文書における西暦と元号の使用区分は規定があるのか”. レファレンス協同データベース. 2019年10月5日閲覧。
  2. ↑ “契約書の年表記は和暦・西暦どちらにすべきか”. サインのリ・デザイン. 2019年10月5日閲覧。
  3. ↑ “【記者会見】河野外務大臣会見記録”. 外務省. 2019年10月5日閲覧。
  4. ↑ 横浜市例規より「横浜市一般職職員の定年等に関する条例」
  5. 1 2 日本の将来推計人口(平成24年1月推計)（国立社会保障・人口問題研究所）、参考推計に“平成73(2061)年～平成122(2110)年”とある。

関連項目

外部リンク

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