体温計の時代（1921～1962）

テルモは、第一次世界大戦の影響で輸入が途絶えた良質な体温計を国産化するために、北里柴三郎をはじめとする医師らが発起人となり、1921年に設立された。

第一次世界大戦が勃発した1914年頃、日本では輸入に大きく頼っていた体温計が不足。技術者の竹内英二は「竹内テルモ製作所」で体温計の製造販売をしていたが、同事業は資金的に行き詰まり、知人であり東京医師会（現: 東京都医師会）会長の笹川三男三（ささがわみおぞう）に援助を求めた。医師の間に良質の体温計を望む声が強いことを知る笹川は、竹内の事業を中心とした会社の設立を進めた。その後の1921年9月17日、大日本医師会（現: 日本医師会）会長の北里柴三郎が設立総会の議長を務め、笹川を初代社長として、テルモ株式会社（当時社名「赤線検温器株式会社」）が誕生^[20]。社名「テルモ」の由来は、ドイツ語で体温計を意味するThermometer （テルモメーター）から。

なお、上述のとおり、1921年以前も日本で体温計は製造されていたため、「体温計を初めて国産化した」は誤り。

ディスポーザブル製品への業容拡大（1963～1981）

設立から40年間、体温計専業だったテルモは、1963年に日本初のディスポーザブル注射器を発売し、業容を拡大した。1958年、感染症対策に効果的なディスポーザブル注射器の開発を開始。注射器本体だけではなく、熱に弱いプラスチックの滅菌が可能な新たな低温ガス滅菌法、ガスは通し菌は通さない包装材の開発なども行った。ディスポーザブル注射器は、当初は「もったいない」意識から普及が遅れるも、1970年頃から大病院でも導入され、普及が進んだ。

注射器以外にも、1964年に日本初のディスポーザブル注射針、1969年に日本初の血液保存液入り血液バッグ、1972年に日本初のソフトバッグ入り輸液剤、1977年にホローファイバー型人工腎臓（ダイアライザー）、1980年に日本初のソフトバッグ入り高カロリー輸液用基本液「ハイカリック」と、数多くのディスポーザブル製品を世に送り出した。

なお、1974年に現社名のテルモ株式会社に商号を変更している。

心臓治療領域への参入（1982～1998）

1982年に、世界初の多孔質ホローファイバー型人工肺「キャピオックスII」を発売。1985年には、血管造影用カテーテルシステムの1つである「ラジフォーカス ガイドワイヤ」を発売。それぞれの発売により、心臓外科手術と心臓カテーテル治療分野に参入することになった。

また、心臓治療領域ではないが、1983年の電子体温計、1988年の腹膜透析システム「キャプディール」、1989年の世界初の消化態栄養剤「エンテルード」、1989年のプラスチック製真空採血管「ベノジェクト」、1993年の血糖測定器「メディエース」、1995年の経皮的補助循環システム（PCPS: ECMOの一種）、1998年の医薬品同梱注射針「K-Pack II」など、現在の基盤となる製品もこの時代に多く発売された。

なお、祖業の製品であるガラス式体温計は水銀の環境影響が考慮され、1985年、その生産に幕を閉じた。

グローバル企業へ（1999～）

テルモは、1971年のテルモアメリカ社とテルモヨーロッパ社を皮切りに複数の海外子会社を設立していたが、1999年以降、以下の4つに代表されるクロスボーダー買収で、急速にグローバル化を加速。

• 1999年 - 米国3M社から人工心肺事業を譲受し、テルモ・カーディオバスキュラー・システムズ社を設立
• 2002年 - 人工血管の製造販売会社である英国バスクテック社がテルモグループへ
• 2006年 - 脳血管内治療デバイスの製造販売会社である米国マイクロベンション社がテルモグループへ
• 2011年 - 血液・細胞テクノロジー分野の世界的企業である米国カリディアンBCT社がテルモグループへ

これら以外にも10近い海外企業・事業の買収を重ねてきたこともあり、100社に及ぶテルモの連結子会社は9割以上が海外法人で、それぞれ独自の歴史と企業文化を持っている^[21]。このような状況下で、2019年4月には企業理念体系を整理し、世界中の社員をつなぐ共通の価値観である「コアバリューズ」を新たに制定した^[22]。

一方で既存事業でも、白血球除去フィルター付き血液バッグ「イムフレックス」、国産初の冠動脈ステント・薬剤溶出型ステント（DES）、プレフィルドシリンジ（薬剤充填済み注射器）、クローズド輸液システム「シュアプラグ」、高カロリー輸液用総合ビタミン・糖・アミノ酸・電解質液「フルカリック」、世界一細いインスリン用注射針「ナノパスニードル」、通信機能付バイタルサイン測定機器シリーズ「HRジョイント」、日本初のスプレー式癒着防止材「アドスプレー」、日本初のパッチ式インスリンポンプ「メディセーフウィズ」などを発売。

テルモは、買収だけではなく、既存事業の成長と、買収先と既存事業のコラボレーションによる付加価値創出で拡大を続けるグローバル企業になろうとしている^[23][24][25]。

業績影響

テルモは「コロナ銘柄」として業績拡大すると誤解されがち^{[27][28][29][30]} だが、同社の見通しでは、新型コロナウイルス感染症は、テルモ全体の売上・利益にマイナス影響を与えると説明されていた^[31][32][33]。実際に、2021年3月期の通期業績は2009年3月期以来12年ぶりの減収減益（純利益）となった^[34]。

一部、後述の関連製品で需要増加はあるものの、新型コロナ対応を優先する医療機関の手術延期^{[注釈 1]}と、患者の受診抑制が、減収減益の主な要因である。

関連製品

自社開発品では、経皮的心肺補助システム／体外式膜型人工肺（ECMO）「キャピオックスEBS エマセブ」、体温計、パルスオキシメータ、注射器、成分採血装置「トリマ」、血液成分分離装置「スペクトラオプティア」、病原体低減化装置「ミラソル」、導入品では、紫外線照射装置「ライトストライク」、手指消毒剤「ゴージョー／ピュレル」などが、コロナ禍で治療・予防に貢献してきた^{[35][36][37][38][39][40]}。

注釈

出典